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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1007QFG

有価証券報告書抜粋 石塚硝子株式会社 研究開発活動 (2016年3月期)


事業等のリスクメニュー財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

当社グループの研究開発活動は、主として有価証券報告書提出会社である石塚硝子(株)で行っております。なお、ハウスウェア関連の陶磁器分野及び産業器材関連では鳴海製陶(株)、並びにプラスチック容器関連では日本パリソン(株)においても研究開発活動を実施しております。
当連結会計年度におけるセグメントごとの研究開発活動は次のとおりであります。

ガラスびん関連
ガラスびん分野においては、本社技術部門と工場生産技術部門が連携して、生産効率及び品質の向上を目的とした取り組みを実施しております。当連結会計年度においては、自動全数検査において、見逃しやすい欠点も確実に発見できる検査機器を開発し、品質の向上に貢献しております。また、ガラスびんへの樹脂コーティングによる高付加価値商品の開発や、印刷など意匠面の品質向上を目的としたガラス表面の改質にも取り組んでおります。
当連結会計年度に支出した研究開発費は、123百万円であります。

ハウスウェア関連
ガラス食器分野においては、生産技術部門が一つ一つの製品毎に表面凹凸を少しずつ変化させた、てびねり調食器を製品化することに成功しております。また、強度を飛躍的に高めたIPT-イオンプロテクト技術を多くの製品に採用いたしました。さらに、高付加価値コーティングや新色ガラスを研究開発センターと連携して開発しております。
陶磁器分野においては、主要顧客のホテル業界からのニーズが一段と多様性が増してきている中、マーケティング部門と研究開発・技術部門が一体となり新商材を開発、販売に結びつけ、受注増に貢献しております。さらに、技術部が中心となり、インドネシア工場で全自動成形及び施釉設備を稼働させ、安定生産及び収益改善に貢献しております。
当連結会計年度に支出した研究開発費は、174百万円であります。

紙容器関連
紙容器分野においては、本社技術部門と工場生産技術部門が連携して、生産効率及び品質の向上を目的とした取り組みをしております。当連結会計年度においては、熱圧着工程において設備改善および作業改善を行い、生産効率及び収益改善に大きく貢献しております。
当連結会計年度に支出した研究開発費は、15百万円であります。

プラスチック容器関連
プラスチック容器分野においては、容器市場における素材毎の技術革新が進む中、R&Dセンターにおいて、各種の技術開発を行っております。当連結会計年度においては、消費者への“楽しみ”を付加価値として加えた開発や、PET容器の欠点であるバリア性の向上、さらにリサイクル性の関係上禁止されている着色に対し、新たなアプローチでの技術開発を進めております。また、従来分野に加え、新分野へのPET容器開発もスタートさせております。
当連結会計年度に支出した研究開発費は、231百万円であります。

産業器材関連
産業器材分野においては、トッププレートの新商品開発と高付加価値技術の開発、及び生産効率と品質の向上を目的とした取り組みをしております。当連結会計年度においては、トッププレートの新商品開発を行い、顧客採用されております。また、印刷工程の良品率向上を目的とした改善に取り組んでおります。
当連結会計年度に支出した研究開発費は、52百万円であります。
その他
研究開発センターでは、環境やエネルギー分野に貢献する新規材料開発及び高付加価値商品の開発を実施しております。当連結会計年度においては、電子分野で採用された新規材料のさらなる改良を行い、他用途への展開を推進しております。また、CRGの改良においては、海外の様々なニーズに対応した新組成の開発を実施しております。
当連結会計年度に支出した研究開発費は、93百万円であります。

当連結会計年度に当社グループが支出した研究開発費は、合計で690百万円であります。

(注)金額には消費税等は含まれておりません。

事業等のリスク財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01123] S1007QFG)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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