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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1007VHF

有価証券報告書抜粋 中外炉工業株式会社 役員の状況 (2016年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況


男性12名 女性0名 (役員のうち女性の比率0.0%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式
数(千株)
取締役会長谷 川 正1944年7月22日生1967年4月当社入社(注)3680
1985年11月営業本部付部長
1985年12月取締役就任
1988年12月常務取締役就任
1989年12月取締役副社長就任
1991年10月代表取締役社長就任
2006年4月代表取締役会長就任
2016年6月取締役会長就任(現)
代表取締役
社長
西 本 雄 二1945年3月14日生1967年8月当社入社(注)3142
1994年4月経営管理本部経営管理グループマネージャー
1995年6月取締役就任
1999年4月常務取締役就任
2003年4月取締役就任
2004年4月常務取締役就任
2013年6月代表取締役社長就任(現)
常務取締役業務本部長、
東京支社管掌
南 場 賢一郎1953年8月14日生2008年6月ディー・エフ・エル・リース㈱代表取締役社長(注)333
2011年5月当社入社
顧問
2011年6月取締役就任
2012年4月業務本部長(現)
2016年4月常務取締役就任(現)
東京支社管掌(現)
取締役技術統括本部長、堺事業所長一 前 憲 悟1949年5月3日生1974年3月当社入社(注)353
2007年4月執行役員就任
ディスプレー事業部長
2011年6月取締役就任(現)
2013年4月堺事業所長(現)
2015年4月技術統括本部長(現)
取締役
常務執行
役員
熱処理事業本部長藤 田 和 久1955年9月25日生1981年4月当社入社(注)435
2009年4月執行役員就任
2015年4月常務執行役員就任
熱処理事業本部長(現)
中外炉熱工設備(上海)有限公司董事長(現)
2016年6月取締役常務執行役員就任(現)
取締役
執行役員
技術統括本部事業開発室長新 谷 昌 徳1957年2月15日生1981年4月当社入社(注)432
2012年4月執行役員就任
2015年4月技術統括本部事業開発室長(現)
2016年6月取締役執行役員就任(現)
取締役
執行役員
業務本部経営企画室長尾 崎 彰1957年5月31日生1980年4月当社入社(注)427
2013年4月執行役員就任
2015年4月業務本部経営企画室長(現)
2016年6月取締役執行役員就任(現)
取締役
執行役員
プラント事業本部長阪 田 守1962年1月19日生1984年4月当社入社(注)423
2013年4月執行役員就任
2016年4月プラント事業本部長(現)
2016年6月取締役執行役員就任(現)
取締役野 村 正 朗1952年3月29日生2010年6月朝日放送㈱社外監査役(現)(注)3
2011年6月新日本理化㈱取締役会長
2014年6月当社監査役就任
2015年6月当社取締役就任(現)
2015年7月学校法人帝塚山学院理事長(現)
監査役
常勤
池 山 郁 也1955年4月7日生2006年3月株式会社りそな銀行吹田支店長(注)58
2008年10月当社入社
2016年4月業務本部経理部 部長
2016年6月監査役就任(現)
監査役
非常勤
碩 省 三1948年1月1日生1979年4月弁護士開業(御堂筋法律事務所所属)(注)6
2011年6月ゼット㈱社外監査役
2015年6月当社監査役就任(現)
ゼット㈱社外取締役(監査等委員)(現)
監査役
非常勤
ポール・チェン1944年8月24日生2007年3月東京大学名誉教授(現)(注)6
2015年4月青山学院大学国際政治経済学部特別招聘教授(現)
2015年6月当社監査役就任(現)
1,033


(注) 1 取締役野村正朗氏は、社外取締役であります。
2 監査役碩省三氏及びポール・チェン氏は、社外監査役であります。
3 取締役の任期は、2015年3月期に係る定時株主総会終結の時から2017年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4 取締役の任期は、2016年3月期に係る定時株主総会終結の時から2017年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5 監査役の任期は、2016年3月期に係る定時株主総会終結の時から2020年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
6 監査役の任期は、2015年3月期に係る定時株主総会終結の時から2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00119] S1007VHF)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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