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有価証券報告書 抜粋　ドキュメント番号: S1009REQ

有価証券報告書抜粋 株式会社ネクステージ 沿革 (2016年11月期)

提出会社の経営指標等メニュー事業の内容

前期次期

年 月概 要
1998年12月

2000年12月
2002年6月



2002年8月
2004年4月

2004年10月

2004年11月

2004年12月


2006年12月
2007年12月
2008年8月

2008年10月
2009年3月
2009年10月

2010年7月

2010年8月
2011年8月
2011年9月
2011年12月
2012年2月
2012年9月
2013年1月

2013年6月

2013年7月
2013年9月
2014年9月
2015年1月

2015年5月
2015年8月

2015年10月
2016年1月
2016年5月

2016年9月
2016年11月		現代表取締役広田靖治が輸入車販売を目的に、資本金300万円で有限会社オートステージヒロタ(現 当社)を設立し、愛知県尾張旭市北本地ヶ原に本店所在地を置く
オートステージ1号店(現 オートステージ名東店)を名古屋市名東区にオープン
現代表取締役広田靖治が、スバル車販売を目的に資本金10百万円で株式会社ネクステージを設立、愛知県尾張旭市に本店所在地を置く
株式会社ネクステージ1号店として、ネクステージ春日井Ⅰ店(現 ネクステージ春日井店)を愛知県春日井市にオープン
有限会社オートステージヒロタを株式会社オートステージへ組織及び商号変更
東海地方の代表格店舗としてネクステージ中川店(現 ネクステージ中川セダン・スポーツ専門店)を名古屋市中川区にオープン
軽・コンパクトカー販売を目的に、セレクト100春日井店(現 ネクステージ春日井スバル車専門店)を愛知県春日井市にオープン
板金・塗装を目的とした整備工場としてBPセンターを愛知県西春日井郡(現 北名古屋市)
にオープン(2010年8月に小牧市に移転、PDIセンターとして稼動)
株式会社オートステージが株式会社ネクステージを吸収合併
株式会社オートステージを株式会社ネクステージへ商号変更
本部事務所を名古屋市名東区に移転
本部事務所を愛知県日進市へ移転
本店所在地を愛知県日進市へ移転
関西地方初進出となるネクステージ大阪茨木店(現 ネクステージ茨木ミニバン専門店)を大阪府茨木市にオープン
中古車輸出事業を開始
本部事務所を名古屋市東区に移転
九州沖縄地方初進出となるネクステージ福岡店(現 SUV LAND福岡)を福岡県大野城市にオープン
関東甲信越地方初進出となるオートステージ千葉店(現 オートステージ千葉柏店)を千葉県柏市にオープン
商品の品質向上のためPDIセンター(現 小牧BPセンター)を愛知県小牧市に開設
無店舗型での自動車出張買取事業を開始
本店所在地を名古屋市東区に移転
カーコーティング事業を目的に、株式会社ASAPを設立
関西地方に2ブランド併設店舗としてネクステージ神戸西店(現 SUV LAND神戸)をオープン
ネクステージクラスポ蒲郡店を愛知県蒲郡市に商業施設併設店舗としてオープン
関東甲信越地方に2ブランド併設店舗としてネクステージ横浜町田店(現 SUV LAND横浜町田)をオープン
関東甲信越地方に3ブランド併設店舗としてネクステージ千葉北店(現 SUV LAND千葉)をオープン
東京証券取引所マザーズに上場
北海道東北地方へ再出店としてネクステージ仙南柴田店を宮城県柴田郡にオープン
東京証券取引所市場第一部に市場変更
販売から買い替え需要までをトータルにサポートする生涯顧客型の大型店舗、ネクステージ名古屋茶屋店を名古屋市港区にオープン
本部事務所及び本店所在地を名古屋市中区に移転
アウトドアを仮想体験できる体験型店舗、SUV LAND(現SUV LAND名古屋)を名古屋市緑区にオープン
自動車販売及び修理を目的とした合弁会社、株式会社フォルトゥナを株式会社クインオートと設立
初の正規輸入車ディーラーであるボルボ・カー 香里園を大阪府寝屋川市オープン
既存店に併設した買取店舗としてネクステージ名古屋茶屋買取店、ネクステージ41号小牧買取店、ネクステージ岐阜買取店、ネクステージ岡崎美合買取店が同時オープン
買取専門店の単独店として豊橋買取専門店を愛知県豊橋市にオープン
生涯顧客型の大型店舗ネクステージ東浦店を愛知県知多郡にオープン


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このコンテンツは、EDINET閲覧（提出）サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E27693] S1009REQ)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート（以下、本レポート）です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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