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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1008NNN

有価証券報告書抜粋 株式会社ディー・エル・イー 提出会社の経営指標等 (2016年6月期)


メニュー沿革

回次第 11 期第 12 期第 13 期第 14 期第 15 期
決算年月2012年6月2013年6月2014年6月2015年6月2016年6月
売上高(千円)758,756942,8511,742,3412,018,5843,079,225
経常利益又は経常損失(△)(千円)△89,57972,655283,371338,785211,284
当期純利益又は当期純損失(△)(千円)△91,85366,274308,422220,175142,901
持分法を適用した場合の投資利益(千円)
資本金(千円)237,500237,500739,285743,485756,385
発行済株式総数(株)21,47521,47516,483,80016,525,80016,895,400
純資産額(千円)30,52196,7951,408,7881,637,3641,806,204
総資産額(千円)530,752872,2501,860,3813,031,9913,922,972
1株当たり純資産額(円)2.377.5185.4799.08106.89
1株当たり配当額
(1株当たり中間配当額)
(円)
( ―)( ―)( ―)( ―)(―)
1株当たり当期純利益
金額又は当期純損失金額(△)
(円)△7.175.1422.2113.348.53
潜在株式調整後
1株当たり当期純利益
金額
(円)19.7012.167.89
自己資本比率(%)5.811.175.754.046.0
自己資本利益率(%)104.141.014.58.3
株価収益率(倍)51.2774.82110.90
配当性向(%)
営業活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△192,863132,959△14,963△322,716△518,962
投資活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△46,7229,248△5,012△106,234△888,553
財務活動による
キャッシュ・フロー
(千円)117,071△54,024836,423△96,2681,461,527
現金及び現金同等物の
期末残高
(千円)146,443246,2391,063,779548,155595,149
従業員数(名)4156618387


(注) 1. 当社は連結財務諸表を作成しておりませんので、連結会計年度に係る主要な経営指標等の推移につきまして記載しておりません。
2.売上高には、消費税等は含まれておりません。
3.持分法を適用した場合の投資利益については、第11期は関連会社が存在していないため、第12期から第15期は関連会社の損益等に重要性が乏しいため記載しておりません。
4.潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、第11期は1株当たり当期純損失が計上されているため記載しておりません。第12期は新株予約権の残高がありますが、当社株式は非上場であるため期中平均株価が把握できませんので、記載しておりません。
5.自己資本利益率については、第11期は当期純損失を計上しているため記載しておりません。
6.第11期及び第12期の株価収益率については、当社株式は非上場であるため記載しておりません。
7.1株当たり配当額及び配当性向については、第11期から第15期まで無配のため記載しておりません。
8.従業員数は就業人員であります。
9. 第11期は、人員採用を進めたことにより人件費が増加したこと及び主に海外事業へ先行投資を実施した結果、経常損失は89,579千円、当期純損失91,853千円となりました。
10.2014年1月10日付で普通株式1株につき200株、2014年5月16日付で普通株式1株につき3株の割合で株式分割しておりますが、第11期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益金額又は当期純損失金額(△)及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額を算定しております。
11.当社は、2014年3月26日に東京証券取引所マザーズに上場したため、第13期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、新規上場日から2014年6月末までの平均株価を期中平均株価とみなして算出しております。

沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E30466] S1008NNN)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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