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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1009CCP

有価証券報告書抜粋 メドピア株式会社 提出会社の経営指標等 (2016年9月期)


連結経営指標等メニュー沿革



回次第8期第9期第10期第11期第12期
決算年月2012年9月2013年9月2014年9月2015年9月2016年9月
売上高(千円)324,520574,739958,3201,039,896973,648
経常利益(千円)22,41588,328245,164135,91961,956
当期純利益(千円)22,153113,616150,60470,39734,310
持分法を適用した場合の
投資利益
(千円)-----
資本金(千円)128,550128,550493,255494,655506,205
発行済株式総数(株)14,67014,6701,682,2008,431,0008,666,950
純資産額(千円)62,921176,5381,056,5541,144,9621,232,209
総資産額(千円)165,549335,7291,287,8751,447,2921,760,068
1株当たり純資産額(円)8.5824.07125.62134.00140.72
1株当たり配当額
(1株当たり中間配当額)
(円)-----
(-)(-)(-)(-)(-)
1株当たり当期純利益金額(円)3.0215.4919.838.364.00
潜在株式調整後
1株当たり当期純利益金額
(円)--18.997.853.87
自己資本比率(%)38.052.682.078.169.3
自己資本利益率(%)42.794.924.46.42.9
株価収益率(倍)--94.482.8114.4
配当性向(%)-----
営業活動による
キャッシュ・フロー
(千円)12,39227,836211,78989,783-
投資活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△17,580△2,956△44,101△253,237-
財務活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△9,56430,739662,466157,592-
現金及び現金同等物
の期末残高
(千円)65,710121,329951,483945,622-
従業員数
(外、平均臨時雇用者数)
(名)1723344446
(2)(2)(3)(5)(4)


(注) 1.売上高には、消費税等は含まれておりません。
2.持分法を適用した場合の投資利益については、第8期から第11期は関連会社が存在しないため、第12期は連結財務諸表を作成しているため記載しておりません。
3.潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、第8期及び第9期については、潜在株式は存在するものの、当社株式は非上場であったため、期中平均株価が把握できませんので記載しておりません。
4.第8期及び第9期の株価収益率は当社株式が非上場であるため記載しておりません。
5.1株当たり配当額及び配当性向については、配当を実施していないため、記載しておりません。
6.従業員数は就業人員であり、臨時雇用者(パートタイマー、人材派遣会社からの派遣社員含む)は、1年間の平均人員を()内に外数で記載しております。
7.当社は2014年3月2日付で普通株式1株につき100株、2014年10月1日付で普通株式1株につき5株の株式分割を行っておりますが、第8期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額を算定しております。
8.当社は2014年6月27日に東京証券取引所マザーズに上場したため、2014年9月期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額は、新規上場日から2014年9月末までの平均株価を期中平均株価とみなして算定しております。
9.第12期より連結財務諸表を作成しているため、第12期の営業活動によるキャッシュ・フロー、投資活動によるキャッシュ・フロー、財務活動によるキャッシュ・フロー並びに現金及び現金同等物の期末残高は記載しておりません。

連結経営指標等沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E30650] S1009CCP)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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