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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10077UZ

有価証券報告書抜粋 新報国マテリアル株式会社 役員の状況 (2015年12月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況


男性7名 女性0名 (役員のうち女性の比率0%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
代表取締役
社長
成 瀬 正1947年
1月2日生
1970年4月住友金属工業株式会社入社(現新日鐵住金株式会社)注218
2002年1月住友特殊金属株式会社入社
2002年7月住友特殊金属株式会社取締役就任
2004年4月株式会社NEOMAX常務取締役就任
2006年7月株式会社NEOMAX取締役専務執行役員就任
2007年4月日立金属株式会社事業役員就任
2008年3月当社取締役副社長就任
2009年8月当社代表取締役社長就任(現)
2010年1月山本重工業株式会社(現株式会社新報国製鉄三重)取締役就任
2011年4月株式会社新報国製鉄三重取締役会長就任
2014年1月株式会社新報国製鉄三重代表取締役社長就任(現)
取締役素形材部長長 谷 川 潔1961年
12月23日生
1984年4月当社入社注24
1998年6月当社精機外注課長
2002年4月当社エンジニアリング部長代理
2004年1月当社エンジニアリング部長
2010年1月当社鋳造管理部長
2014年4月当社素形材部長(現)
2015年3月当社取締役就任(現)
取締役戸 﨑 泰 之1946年
7月25日生
1971年4月住友金属工業株式会社入社(現新日鐵住金株式会社)注2
1996年6月同社銑鋼技術部長
1999年6月同社総合技術研究所長
1999年10月同社常務執行役員総合技術研究所長
2005年6月同社取締役副社長就任
2009年3月東北大学 博士(工学)
2012年10月新日鐵住金株式会社 常任顧問
2014年10月同社 顧問
2015年11月東北大学特任教授(客員)
2016年3月当社取締役就任(現)




役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
取締役
(監査等委員)
森 善 男1949年
11月30日生
1973年4月株式会社埼玉銀行(現株式会社りそな銀行)入行注325
1993年7月当社へ出向入社経理課長
2000年11月山本重工業株式会社(現株式会社新報国製鉄三重)取締役就任
2001年12月当社入社総務部長代理
2002年3月当社取締役副工場長就任
2008年3月当社常務取締役営業本部長兼経営企画室長就任
2010年11月当社常務取締役管理・品質保証部門管掌素形材部長
2012年1月株式会社新報国製鉄三重常務取締役就任
2016年3月当社取締役(監査等委員)就任(現)
取締役
(監査等委員)
笹 本 昌 克1970年
8月2日生
1994年4月住友金属工業株式会社入社(現 新日鐵住金株式会社)注3
1997年1月株式会社湊組入社
2001年4月同社代表取締役副社長就任
2004年4月同社代表取締役社長就任(現)
2014年3月当社監査役就任
2016年3月当社取締役(監査等委員)就任(現)
取締役
(監査等委員)
篠 宮 雅 明1968年
7月25日生
1993年10月センチュリー監査法人入所(現 新日本有限責任監査法人)注3
1996年4月公認会計士登録
2007年9月篠宮公認会計士事務所開設(現)
2008年10月LEC会計大学院特任教授
2010年10月LEC会計大学院准教授(現)
2013年5月税理士登録
2015年3月当社監査役就任
2016年3月当社取締役(監査等委員)就任(現)
取締役
(監査等委員)
丸 茂 隆1965年
11月6日生
1995年11月公認会計士・税理士丸茂等事務所入所注3
2001年1月税理士登録
2010年3月公認会計士・税理士丸茂等事務所副所長(現)
2016年3月当社取締役(監査等委員)就任(現)
47

(注) 1 2016年3月29日開催の定時株主総会において定款の変更が決議されたことにより、当社は同日付をもって監査等委員会設置会社へ移行しました。
2 2016年3月29日開催の定時株主総会の終結の時から1年間。
3 2016年3月29日開催の定時株主総会の終結の時から2年間。
4 取締役戸﨑泰之、笹本昌克、篠宮雅明及び丸茂隆は、社外取締役であります。
5 監査等委員会の体制は、次のとおりであります。
委員長 森善男、 委員 笹本昌克、 委員 篠宮雅明、 委員 丸茂隆

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01257] S10077UZ)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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