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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10080MR

有価証券報告書抜粋 東京鋼鐵株式会社 役員の状況 (2016年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況


男性9名 女性0名 (役員のうち女性の比率-%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
代表取締役
社長
宮 本 貴 弘1959年1月13日生1977年4月大鐵工業㈱入社2016年
6月

2017年
6月
-
2011年7月大阪製鐵㈱参与安全環境防災推進部部長、生産技術部部長
2011年9月大阪製鐵㈱参与西日本熊本工場部長
2012年6月大阪製鐵㈱参与大阪恩加島工場長
2014年4月大阪製鐵㈱執行役員大阪恩加島工場長
2016年4月当社顧問
2016年6月大阪製鐵㈱上級執行役員(現任)
2016年6月当社代表取締役社長就任(現任)
常務取締役石 井 政 史1955年4月26日生1979年4月三井物産㈱入社同上-
2002年9月三井物産㈱中部支社金属部鋼材第二室長
2008年7月三井物産スチール㈱中部支社副支社長
2009年5月三井物産スチール㈱執行役員
2012年4月当社入社
2012年6月当社取締役内部監査室長
2013年4月
当社取締役総務部長兼内部監査室長
2014年4月当社取締役営業部管掌兼総務部長
2015年4月当社取締役営業部・総務部管掌
2015年6月当社取締役営業部・購買部・総務部管掌
2016年6月当社常務取締役営業部・購買部管掌(現任)
常務取締役経理部長兼鉄構開発部長小 口 芳 一1962年7月1日生1981年4月当社入社同上-
2006年4月当社経理部経理課長
2008年4月当社経理部長
2009年6月当社取締役経理部長兼総務部長
2012年4月当社取締役鉄構開発部長兼経理部長
2016年6月当社常務取締役経理部長兼鉄構開発部長(現任)
取締役麻 昌 一1960年12月19日生1984年4月新日本製鐵㈱入社同上-
2003年10月新日鐵住金ステンレス㈱人事グループリーダー
2008年4月新日鐵住金ステンレス㈱人事・総務部長
2012年4月新日鐵住金ステンレス㈱営業本部棒線営業部長
2016年4月大阪製鐵㈱参与、当社顧問
2016年6月大阪製鐵㈱執行役員(現任)
2016年6月当社取締役総務部管掌(現任)
取締役副工場長兼製造部長兼
工務部長
富 田 正 夫1954年7月7日生1973年4月当社入社同上-
2005年4月当社製造部圧延課長
2009年4月当社管理部長
2015年6月当社取締役副工場長兼工務部長
2016年6月当社取締役副工場長兼製造部長兼工務部長(現任)




役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
取締役田 中 設 也1963年3月27日生1987年4月新日本製鐵㈱入社2016年
6月

2017年
6月
-
2009年4月新日本製鐵㈱営業総括部営業統括グループリーダー
2012年7月新日本製鐵㈱広畑製鐵所総務部長
2016年4月大阪製鐵㈱参与総務部長
2016年6月当社取締役(現任)
取締役
(監査等委員)
峯 岸 裕1953年4月6日生1972年4月当社入社2015年
6月

2017年
6月
-
1997年4月当社販売課課長
2005年4月当社営業部長
2008年6月当社取締役営業部長
2013年4月当社取締役
2014年4月当社取締役購買部管掌兼内部監査室長
2015年4月当社取締役購買部管掌
2015年6月当社取締役(監査等委員)
(現任)
取締役
(監査等委員)
宇 津 木 修1948年8月8日生1978年1月公認会計士登録同上-
1983年12月当社常勤監査役
1989年9月当社監査役
2015年6月当社取締役(監査等委員)
(現任)
取締役
(監査等委員)
池 田 文 美1949年7月5日生1974年11月アーンスト&アーンスト会計事務所(現:新日本有限責任監査法人)入社同上-
1982年3月公認会計士登録
1987年6月㈱コメリ取締役
1995年5月池田公認会計士事務所開設
2007年6月
2015年6月
当社監査役
当社取締役(監査等委員)
(現任)
-

(注) 取締役宇津木修、池田文美は、社外取締役であります。


株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01263] S10080MR)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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