有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10078D2
株式会社 クボタ 役員の状況 (2015年12月期)
男性12名 女性0名 (役員のうち女性の比率0%)
(注) 1 取締役のうち、松田譲氏及び伊奈功一氏は、社外取締役です。
2 監査役のうち、森田章氏及び鈴木輝夫氏は、社外監査役です。
3 2015年12月期に関する定時株主総会における選任後1年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会終結の時までです。
4 2014年3月期に関する定時株主総会における選任後4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会終結の時までです。
5 2015年3月期に関する定時株主総会における選任後4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会終結の時までです。
6 社外監査役河内政治氏は2015年12月期に関する定時株主総会終結をもって退任しました。
7 当社は執行役員制度を導入しており、取締役を兼任しない執行役員の構成は次のとおりです。
8 当社は法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第3項に定める補欠監査役1名を選出しております。補欠監査役の略歴は次のとおりです。
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所 有 株式数 (千株) | |
代表取締役社長 | 木 股 昌 俊 | 1951年 6月22日生 | 1977年4月 | 当社に入社 | (注3) | 56 | |
2001年10月 | 当社筑波工場長 | ||||||
2005年6月 | 当社取締役 | ||||||
2007年4月 | 当社機械営業本部副本部長 | ||||||
2008年4月 | 当社常務取締役 | ||||||
2009年4月 | 当社取締役常務執行役員 | ||||||
2009年4月 | 当社機械事業本部副本部長、機械営業本部長 | ||||||
2009年6月 | 当社常務執行役員 | ||||||
2010年7月 | 当社専務執行役員 | ||||||
2010年8月 | サイアムクボタコーポレーションCo.,Ltd.社長 | ||||||
2012年4月 | 当社水・環境ドメイン担当、東京本社事務所長 | ||||||
2012年6月 | 当社取締役専務執行役員 | ||||||
2012年8月 | 当社コーポレートスタッフ管掌、水処理事業部長 | ||||||
2013年4月 | 当社調達本部長 | ||||||
2014年4月 | 当社代表取締役副社長執行役員 | ||||||
2014年7月 | 当社代表取締役社長(現在) | ||||||
代表取締役副社長執行役員 | 水・環境ドメイン担当、CSR本部長、人事・総務本部長、本社事務所長 | 久 保 俊 裕 | 1953年 4月5日生 | 1979年4月 | 当社に入社 | (注3) | 30 |
2005年10月 | 当社鉄管企画部長 | ||||||
2007年6月 | 当社取締役 | ||||||
2007年6月 | 当社水・環境・インフラ事業本部統括部長、水・環境・インフラ事業本部製造統括本部長 | ||||||
2009年4月 | 当社取締役執行役員 | ||||||
2009年4月 | 当社水・環境システム事業本部長補佐、水環境システム・社会インフラ事業推進本部長、水環境システム・社会インフラ製造統括部長 | ||||||
2009年6月 | 当社執行役員 | ||||||
2010年4月 | 当社本社事務所長(現在) | ||||||
2010年4月 | 当社人事部・秘書広報部・業務部・東京業務部担当 | ||||||
2010年6月 | 当社秘書部・コーポレート・コミュニケーション部担当 | ||||||
2011年4月 | 当社常務執行役員 | ||||||
2011年6月 | 当社取締役常務執行役員 | ||||||
2012年4月 | 当社人事・総務本部長(現在) | ||||||
2013年4月 | 当社取締役専務執行役員 | ||||||
2014年7月 | 当社代表取締役副社長執行役員(現在) | ||||||
2014年10月 | 当社CSR本部長(現在) | ||||||
2016年1月 | 当社水・環境ドメイン担当(現在) | ||||||
取締役専務執行役員 | 企画本部長 | 木 村 茂 | 1953年 9月10日生 | 1977年4月 | 当社に入社 | (注3) | 25 |
2002年12月 | 当社財務部長 | ||||||
2008年6月 | 当社取締役 | ||||||
2009年4月 | 当社取締役執行役員 | ||||||
2009年4月 | 当社経営企画部副担当 | ||||||
2009年6月 | 当社執行役員 | ||||||
2010年10月 | 当社企画本部長(現在) | ||||||
2011年4月 | 当社常務執行役員 | ||||||
2012年6月 | 当社取締役常務執行役員 | ||||||
2013年10月 | 当社経営企画部長 | ||||||
2014年4月 | 当社取締役専務執行役員(現在) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所 有 株式数 (千株) | |
取締役専務執行役員 | 生産技術本部長 | 小 川 謙四郎 | 1953年 7月23日生 | 1979年4月 | 当社に入社 | (注3) | 41 |
2007年4月 | 当社筑波工場長 兼 排ガス生産技術センター所長 | ||||||
2007年6月 | 当社取締役 | ||||||
2009年4月 | 当社取締役執行役員 | ||||||
2009年6月 | 当社執行役員 | ||||||
2010年4月 | 当社堺製造所長 | ||||||
2011年4月 | 当社常務執行役員 | ||||||
2011年4月 | 当社建設機械事業部長、建設機械企画管理部長 | ||||||
2012年4月 | 当社品質・モノづくり本部長 | ||||||
2013年1月 | 当社安全衛生推進本部長 | ||||||
2014年4月 | 当社専務執行役員 | ||||||
2014年6月 | 当社取締役専務執行役員(現在) | ||||||
2014年7月 | 当社調達本部長 | ||||||
2015年4月 | 当社生産技術本部長(現在) | ||||||
取締役専務執行役員 | 機械ドメイン担当、農業機械総合事業部長 | 北 尾 裕 一 | 1956年 7月15日生 | 1979年4月 | 当社に入社 | (注3) | 40 |
2005年4月 | 当社トラクタ技術部長 | ||||||
2009年4月 | 当社執行役員 | ||||||
2009年4月 | 当社トラクタ事業部長 | ||||||
2011年1月 | クボタトラクターCorp.社長 | ||||||
2013年4月 | 当社常務執行役員 | ||||||
2013年10月 | 当社農業機械総合事業部長(現在) | ||||||
2013年10月 | 当社農機海外営業本部長 | ||||||
2014年6月 | 当社取締役常務執行役員 | ||||||
2015年4月 | 当社取締役専務執行役員(現在) | ||||||
2015年4月 | 当社機械ドメイン担当(現在) | ||||||
取締役専務執行役員 | 研究開発本部長、水・環境総合研究所長 | 飯 田 聡 | 1953年 3月5日生 | 1980年4月 2004年4月 2008年6月 2009年4月 2009年4月 2009年6月 2011年1月 2011年4月 2012年4月 2013年10月 2014年4月 2015年4月 2016年3月 | 当社に入社 クボタヨーロッパS.A.S社長 当社取締役 当社取締役執行役員 クボタトラクターCorp.社長 当社執行役員 当社機械海外本部長 当社常務執行役員 当社農業機械総合事業部長、機械海外営業本部長 当社研究開発本部副本部長 当社研究開発本部長、水・環境総合研究所長(現在) 当社専務執行役員 当社取締役専務執行役員(現在) | (注3) | 28 |
取締役 | 松 田 譲 | 1948年 6月25日生 | 1977年4月 | 協和発酵工業株式会社(現:協和発酵キリン株式会社)に入社 | (注3) | 2 | |
1999年6月 | 同社富士工場医薬総合研究所探索研究所長 | ||||||
2000年6月 | 同社執行役員 | ||||||
2000年6月 | 同社医薬総合研究所長 | ||||||
2002年6月 | 同社常務取締役 | ||||||
2002年6月 | 同社総合企画室長 | ||||||
2003年6月 | 同社代表取締役社長 | ||||||
2008年10月 | 協和発酵キリン株式会社代表取締役社長 | ||||||
2012年3月 | 同社相談役 | ||||||
2012年6月 | 公益財団法人 加藤記念バイオサイエンス振興財団理事長(現在) | ||||||
2014年6月 | 当社取締役(現在) | ||||||
2014年6月 | 株式会社バンダイナムコホールディングス取締役(現在) | ||||||
2015年6月 | JSR株式会社取締役(現在) | ||||||
取締役 | 伊 奈 功 一 | 1948年 5月6日生 | 1973年4月 | トヨタ自動車工業株式会社 (現:トヨタ自動車株式会社)に入社 | (注3) | 2 | |
2002年6月 | トヨタ自動車株式会社取締役 | ||||||
2002年6月 | 同社本社工場工場長、元町工場工場長 | ||||||
2003年6月 | 同社常務役員 | ||||||
2003年6月 | 同社グローバル生産推進センターセンター長 | ||||||
2004年6月 | 同社明知工場工場長 | ||||||
2005年6月 | 同社高岡工場工場長、堤工場工場長 | ||||||
2006年6月 | 同社三好工場工場長 | ||||||
2007年6月 | 同社専務取締役 | ||||||
2007年6月 | 同社製造本部本部長、生産企画本部本部長 | ||||||
2009年6月 | 同社顧問 | ||||||
2009年6月 | ダイハツ工業株式会社取締役副社長 | ||||||
2010年6月 | 同社代表取締役社長 | ||||||
2013年6月 | 同社代表取締役会長(現在) | ||||||
2015年6月 | 当社取締役(現在) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所 有 株式数 (千株) | |
監査役 (常勤) | 福 山 敏 和 | 1955年 6月11日生 | 1979年4月 | 当社に入社 | (注4) | 8 | |
2005年10月 | 当社経営企画部長 | ||||||
2009年10月 | ザ サイアムクボタインダストリCo.,Ltd.(現:サイアムクボタコーポレーションCo.,Ltd.)副社長 兼 サイアムクボタリーシングCo.,Ltd.取締役 | ||||||
2010年8月 | サイアムクボタコーポレーションCo.,Ltd.副社長 | ||||||
2013年10月 | 当社経営企画部 | ||||||
2014年6月 | 当社監査役(現在) | ||||||
監査役 (常勤) | 坂 本 悟 | 1952年 7月18日生 | 1976年4月 | 当社に入社 | (注4) | 37 | |
2006年4月 | 当社空調事業部長 兼 クボタ空調株式会社代表取締役社長 | ||||||
2006年6月 | 当社取締役 | ||||||
2009年4月 | 当社取締役常務執行役員 | ||||||
2009年4月 | 当社経営企画部・財務部担当 | ||||||
2010年10月 | 当社企画本部担当 | ||||||
2011年4月 | 当社取締役専務執行役員 | ||||||
2011年6月 | 当社グローバルIT化推進室担当 | ||||||
2012年4月 | 当社機械ドメイン担当、事業開発本部長 | ||||||
2012年8月 | 当社中国地域管掌 | ||||||
2014年4月 | 当社取締役 | ||||||
2014年6月 | 当社監査役(現在) | ||||||
監査役 (非常勤) | 森 田 章 | 1949年 1月15日生 | 1979年4月 | 神戸学院大学法学部助教授 | (注5) | 0 | |
1987年4月 | 同大学法学部教授 | ||||||
1987年4月 | 同大学法学研究科教授 | ||||||
1991年4月 | 同志社大学法学部教授 | ||||||
1991年4月 | 同大学大学院法学研究科博士課程教授(現在) | ||||||
2003年10月 | 京都弁護士会に弁護士登録 | ||||||
2004年4月 | 同志社大学大学院司法研究科教授(現在) | ||||||
2005年3月 | 弁護士法人三宅法律事務所客員弁護士(現在) | ||||||
2005年3月 | 大阪弁護士会に弁護士登録変更(現在) | ||||||
2015年6月 | 当社監査役(現在) | ||||||
監査役 (非常勤) | 鈴 木 輝 夫 | 1949年 10月21日生 | 1973年4月 | アーサーアンダーセンアンドカンパニー東京事務所に入所 | (注5) | ― | |
1978年8月 | 公認会計士登録 | ||||||
1989年4月 | 英和監査法人(現:有限責任あずさ監査法人)代表社員 | ||||||
1993年6月 | 朝日監査法人(現:有限責任あずさ監査法人)代表社員 | ||||||
2003年6月 | 同監査法人本部理事 | ||||||
2004年6月 | あずさ監査法人(現:有限責任あずさ監査法人)本部理事 | ||||||
2006年6月 | 同監査法人専務理事 | ||||||
2010年6月 | 同監査法人副理事長 | ||||||
2011年9月 | 有限責任あずさ監査法人シニアパートナー | ||||||
2012年6月 2013年7月 | 花王株式会社監査役 株式会社セブン-イレブン・ジャパン顧問(現在) | ||||||
2015年6月 | 当社監査役(現在) | ||||||
計 | 274 |
(注) 1 取締役のうち、松田譲氏及び伊奈功一氏は、社外取締役です。
2 監査役のうち、森田章氏及び鈴木輝夫氏は、社外監査役です。
3 2015年12月期に関する定時株主総会における選任後1年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会終結の時までです。
4 2014年3月期に関する定時株主総会における選任後4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会終結の時までです。
5 2015年3月期に関する定時株主総会における選任後4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会終結の時までです。
6 社外監査役河内政治氏は2015年12月期に関する定時株主総会終結をもって退任しました。
7 当社は執行役員制度を導入しており、取締役を兼任しない執行役員の構成は次のとおりです。
氏名 | 職名 | ||
専務執行役員 | 佐々木 真 治 | エンジン事業部長 | |
常務執行役員 | 松 木 弘 志 | 水・環境事業推進本部長、東京本社事務所長 | |
常務執行役員 | 諏 訪 国 雄 | CSR本部副本部長 | |
常務執行役員 | 黒 澤 利 彦 | 水処理事業部長 | |
常務執行役員 | 川 上 寛 | サイアムクボタコーポレーションCo.,Ltd.社長 | |
常務執行役員 | 藤 田 義 之 | 企画本部副本部長 | |
常務執行役員 | 窪 田 博 信 | クボタマニュファクチュアリングオブアメリカCorp.社長、クボタインダストリアル イクイップメントCorp.社長 | |
常務執行役員 | 吉 川 正 人 | クボタトラクターCorp.社長 | |
執行役員 | 濱 田 薫 | 研究開発本部副本部長、マテリアルセンター所長 | |
執行役員 | 小 川 純 司 | CSR本部副本部長 | |
執行役員 | 中 田 裕 雄 | 品質保証本部長 | |
執行役員 | 木 村 一 尋 | 電装機器事業部長 | |
執行役員 | 渡 邉 大 | クバンランドAS社長 | |
執行役員 | 吉 田 晴 行 | 機械海外本部長 | |
執行役員 | 庄 村 孝 夫 | 調達本部長、堺製造所長 | |
執行役員 | 富 山 裕 二 | 農業機械総合事業部副事業部長 | |
執行役員 | 下 川 和 成 | 建設機械事業部長 | |
執行役員 | 内 田 睦 雄 | パイプシステム事業部長、パイプシステム事業ユニット長 | |
執行役員 | 石 井 信 之 | クボタヨーロッパS.A.S.社長 | |
執行役員 | 品 部 和 宏 | 水処理事業部副事業部長、水処理システム事業ユニット長 | |
執行役員 | 南 龍 一 | 久保田農業機械(蘇州)有限公司総経理 | |
執行役員 | 石 橋 善 光 | 農機国内営業本部長、クボタアグリサービス株式会社代表取締役社長 | |
執行役員 | 黒 田 良 司 | 安全衛生推進本部長 | |
執行役員 | 檜 山 泰 彦 | トラクタ事業ユニット長 | |
執行役員 | 吉 岡 栄 司 | 素形材事業部長 | |
執行役員 | 鎌 田 保 一 | エンジン事業部副事業部長、エンジン事業推進部長 |
8 当社は法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第3項に定める補欠監査役1名を選出しております。補欠監査役の略歴は次のとおりです。
氏名 | 生年月日 | 略歴 | 所有 株式数 (千株) | ||
森 下 雅 夫 | 1949年 1月22日生 | 1971年4月 | 松下電器産業株式会社(現:パナソニック株式会社)に入社 | ― | |
1994年6月 | アメリカ松下コンプレッサー株式会社取締役社長 | ||||
1998年4月 | 松下電器産業株式会社コンプレッサー事業部経理部長兼経営企画部長 | ||||
2003年4月 | 松下東芝映像ディスプレイ株式会社(現:MT映像ディスプレイ株式会社)取締役管理本部長 | ||||
2006年4月 | MT映像ディスプレイ株式会社管理部門担当取締役兼CFO | ||||
2009年6月 | MT映像ディスプレイ株式会社退職 | ||||
2009年6月 | 当社監査役 | ||||
2013年6月 | 当社監査役退任 |
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01267] S10078D2)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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