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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1007NO4

有価証券報告書抜粋 株式会社栗本鐵工所 役員の状況 (2016年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況


男性12名 女性0名 (役員のうち女性の比率0%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有
株式数
(千株)
取締役会長
代表取締役
福井 秀明1948年8月13日生1973年3月当社入社(注)3181
1998年4月機械事業部業務部長
2003年4月執行役員機械事業部長
2004年6月取締役、執行役員機械事業部長
2006年6月常務取締役、執行役員機械事業部長
2008年1月代表取締役社長
2009年6月代表取締役社長兼パイプシステム事業本部長
2011年4月代表取締役社長
2013年6月代表取締役社長、産業建設資材担当
2015年6月代表取締役社長
2016年4月代表取締役会長、現在に至る
取締役社長
代表取締役

串田 守可1954年5月24日生1979年4月当社入社(注)358
2000年10月鉄構事業部技術総括部長
2004年6月取締役技術開発室長兼事業企画室副室長兼新規事業推進本部長、技術・設備担当
2005年4月取締役技術開発本部長、技術・設備担当
2010年6月常務取締役技術開発本部長、技術・設備担当
2011年4月常務取締役パイプシステム事業本部長、技術・設備担当
2012年4月常務取締役、パイプシステム・技術・設備担当
2013年6月専務取締役、パイプシステム・生産・技術・設備担当
2014年4月代表取締役専務、パイプシステム・生産・技術・設備担当
2014年6月代表取締役専務、生産・技術・設備担当
2015年6月代表取締役専務、産業建設資材・生産・技術・設備担当
2016年4月代表取締役社長、現在に至る
専務取締役財務・内部統制・監査・関係会社担当澤井 幹人1950年3月25日生1973年4月㈱富士銀行(現 ㈱みずほ銀行)入行(注)336
1999年11月同行船場支店長
2004年7月エス・バイ・エル㈱(現 ㈱ヤマダ・エスバイエルホーム)取締役管理本部長
2008年7月当社入社常務執行役員、財務企画担当
2011年4月常務執行役員、財務担当兼大阪本店長
2011年6月取締役、財務担当兼大阪本店長
2012年4月取締役、財務・内部統制担当兼大阪本店長
2013年6月取締役、財務・内部統制・関係会社担当
2014年6月常務取締役、財務・内部統制・関係会社担当
2016年4月常務取締役、財務・内部統制・監査・関係会社担当
2016年6月専務取締役、財務・内部統制・監査・関係会社担当、現在に至る
常務取締役機械システム・設備・開発PJ担当岡田 博文1955年6月21日生1981年4月当社入社(注)348
2002年4月機械事業部技術生産本部鍛圧機部長
2006年6月機械事業部技師長
2008年1月執行役員機械事業部長
2008年6月取締役機械システム事業本部長
2011年4月取締役機械システム事業本部長兼技術開発本部長
2012年4月取締役、機械システム・技術開発担当
2015年6月常務取締役、機械システム・技術開発担当
2016年4月常務取締役、機械システム・設備・開発PJ担当、現在に至る


役名職名氏名生年月日略歴任期所有
株式数
(千株)
取締役人事・総務・安全衛生・品質管理・生産担当
大阪本店長
新宮 良明1957年7月21日生1983年4月当社入社(注)321
2002年3月㈱佐世保メタル工場長
2004年4月クリモトメック㈱エンジニアリング本部素形材技術部長
2005年6月同社代表取締役社長
2009年10月執行役員機械システム事業本部素形材エンジニアリング事業部長
2013年6月取締役、統括管理・品質管理・監査担当兼大阪本店長
2016年4月取締役、人事・総務・安全衛生・品質管理・生産担当兼大阪本店長、現在に至る
取締役パイプシステム・産業建設資材・法務担当屋地 幹生1955年2月13日生1979年8月当社入社(注)315
2000年7月鉄管事業部企画部長
2002年4月鉄管事業部業務部長
2004年4月九州支店鉄管事業部営業本部九州営業部長
2010年6月九州支店長兼中国支店長兼パイプシステム事業本部鉄管事業部パイプシステム営業本部九州中国営業部長
2011年4月執行役員パイプシステム事業本部鉄管事業部長
2014年6月取締役、パイプシステム担当
2016年4月取締役、パイプシステム・産業建設資材・法務担当、現在に至る
取締役芝川 重博1949年8月21日生1973年4月田熊汽罐製造㈱(現 ㈱タクマ)入社(注)31
2006年4月同社執行役員プラント事業統轄本部環境ソリューション事業本部長
2009年4月同社常務執行役員エンジニアリング統轄本部副本部長
2010年6月同社取締役、常務執行役員エンジニアリング統轄本部長
2011年4月同社取締役、専務執行役員エンジニアリング統轄本部長
2013年4月同社取締役、副社長執行役員エンジニアリング統轄本部長
2015年4月同社取締役
2015年6月当社取締役、現在に至る
取締役髙橋 実1949年4月1日生1975年4月名古屋工業大学助手(窯業技術研究施設)(注)3
1986年8月名古屋工業大学講師(窯業技術研究施設)
1987年12月名古屋工業大学助教授(窯業技術研究施設)
1990年3月ペンシルベニア州立大学(文部省在外研究員)
1994年4月名古屋工業大学教授(セラミックス研究施設)
2003年4月名古屋工業大学セラミックス基盤工学研究センター長
2006年4月名古屋工業大学理事
2010年4月名古屋工業大学学長
2014年4月愛知県公立大学法人理事、現在に至る
2016年6月当社取締役、現在に至る
監査役
常勤
江村 利次1950年12月24日生1975年4月当社入社(注)4104
1996年4月鉄管事業部業務部長
2000年6月取締役鉄管事業部長
2003年6月取締役東北支店長
2005年6月監査役、現在に至る


役名職名氏名生年月日略歴任期所有
株式数
(千株)
監査役
常勤
村田 実1953年2月14日生1977年4月当社入社(注)511
2002年3月鉄構事業部業務部長
2006年4月㈱クリモトテクノス管理本部長
2008年1月執行役員建材事業部長
2010年5月執行役員品質管理室長
2013年2月執行役員総務部長、品質管理室長
2014年10月執行役員品質管理室長
2015年6月監査役、現在に至る
2016年6月㈱タクマ社外取締役(監査等委員)、現在に至る
監査役
非常勤
赤松 秀世1949年2月6日生1973年11月西兵庫信用金庫入庫(注)47
1977年11月新和監査法人入社
2000年1月神明監査法人設立に参加
2001年11月同法人代表社員、現在に至る
2013年6月当社監査役、現在に至る
監査役
非常勤
小林 倫憲1949年4月23日生1973年4月㈱富士銀行(現 ㈱みずほ銀行)入行(注)410
1995年5月同行米州部長
1998年7月同行アジア部長
2000年5月同行香港支店長
2002年4月㈱みずほコーポレート銀行(現 ㈱みずほ銀行)執行役員香港支店長
2003年6月㈱山武(現 アズビル㈱)常勤監査役
2011年7月財団法人資産評価システム研究センター理事長
2013年6月ヤマトクレジットファイナンス㈱社外監査役、現在に至る
当社監査役、現在に至る
492



(注) 1 取締役 芝川 重博、髙橋 実は、社外取締役であります。
2 監査役 赤松 秀世、小林 倫憲は、社外監査役であります。
3 2016年6月29日選任後、1年以内に終了する事業年度に関する定時株主総会の締結まで。
4 2013年6月27日選任後、4年以内に終了する事業年度に関する定時株主総会の締結まで。
5 2015年6月26日選任後、4年以内に終了する事業年度に関する定時株主総会の締結まで。
6 当社は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、補欠監査役1名を選任しております。補欠監査役の略歴は次の通りであります。
氏名 生年月日 略歴 所有株式数
(千株)
松本 徹 1962年4月3日生 1992年4月 日本、弁護士登録
1997年7月 ニューヨーク州、弁護士登録
2000年1月 松本総合法律事務所開設
2001年1月
アクア淀屋橋法律事務所開設
現在に至る

7 当社は、2002年6月27日付けをもって執行役員制度を導入しております。
執行役員(取締役による兼任を除く)は以下の通りであります。
役名氏名
常務執行役員天谷 光郎
執行役員斎藤 直史
執行役員菊本 一高
執行役員生田 伸
執行役員小島 眞也
執行役員福井 武久
執行役員佐藤 尚人
執行役員藤本 幸隆
執行役員宮崎 隆行

8 所有株式数には、2016年5月末日現在の役員持株会における各自の持分を含めた実質所有株式数を記載しております。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01268] S1007NO4)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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