有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1009STC
シリコンスタジオ株式会社 役員の状況 (2016年11月期)
男性9名 女性1名 (役員のうち女性の比率10%)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数(株) | |
代表取締役 | 会長 | 関本 晃靖 | 1939年7月12日 | 1964年4月 | 富士自動車販売㈱入社 | (注)3 | 243,000 |
1966年7月 | ジェイムズ物産㈱入社 | ||||||
1969年9月 | ㈱理経入社 | ||||||
1979年4月 | 理経コンピュータ㈱(現 ㈱理経)取締役 | ||||||
1987年1月 | 日本シリコングラフィックス㈱(現 日本SGI㈱)設立、代表取締役 | ||||||
1989年10月 | Silicon Graphics, Inc.(現 Silicon Graphics International Corp.)社北太平洋地区担当副社長 | ||||||
1995年5月 | Silicon Graphics, Inc.(現 Silicon Graphics International Corp.)東アジア地区担当上級副社長 | ||||||
1995年7月 | 日本シリコングラフィックス㈱(現 日本SGI㈱) 代表取締役会長 | ||||||
1998年10月 | 日本シリコングラフィックス㈱(現 日本SGI㈱) 取締役 | ||||||
1998年10月 | Silicon Graphics, Inc.(現 Silicon Graphics International Corp.)シニア・バイス・プレジデント | ||||||
2000年1月 | 当社代表取締役社長 | ||||||
2007年12月 | 当社取締役会長 | ||||||
2011年5月 | ㈱クリーク・アンド・リバー社 監査役 | ||||||
2013年4月 | 当社代表取締役会長(現任) | ||||||
代表取締役 | 社長 | 寺田 健彦 | 1968年10月10日 | 1991年4月 | クボタコンピュータ㈱入社 | (注)3 | 235,500 |
1996年4月 | 日本シリコングラフィックス㈱(現 日本SGI㈱)入社 | ||||||
2000年1月 | 当社入社 | ||||||
2004年7月 | 当社執行役員 | ||||||
2007年12月 | 当社代表取締役社長(現任) | ||||||
2008年5月 | マッチロック㈱取締役 | ||||||
2009年2月 | イグニス・イメージワークス㈱代表取締役社長(現任) | ||||||
2013年2月 | プライムスイッチ㈱取締役 | ||||||
取締役 執行役員 | 戦略事業 本部長 | 倉垣 二美子 | 1970年2月14日 | 2000年9月 | 当社入社 | (注)3 | 32,000 |
2009年2月 | 当社執行役員コーポレートストラテジー部長 | ||||||
2012年10月 | 当社取締役営業本部長 | ||||||
2015年12月 | 当社取締役執行役員戦略事業本部長(現任) | ||||||
取締役 | 開発本部長 | 星野 勇気 | 1975年3月16日 | 2009年5月 | 当社入社 | (注)3 | 26,000 |
2013年11月 | 当社取締役開発本部長 | ||||||
2015年12月 | 当社取締役開発本部長 (現任) | ||||||
取締役 | 技術本部長 | 竹中 康晴 | 1965年4月28日 | 2015年6月 | 当社入社 | (注)5 | - |
2015年12月 | 当社執行役員研究開発統括部長 | ||||||
2016年12月 | 当社取締役執行役員技術本部長(現任) | ||||||
取締役 執行役員 | 経営管理 本部長 | 山田 隆仁 | 1970年5月8日 | 2015年1月 | 当社入社 | (注)3 | - |
2015年12月 | 当社執行役員経営管理本部長 | ||||||
2016年2月 | 当社取締役執行役員経営管理本部長(現任) | ||||||
取締役 | - | 谷口 惠治 | 1952年2月26日 | 1974年4月 | 日本楽器製造㈱(現 ヤマハ㈱)入社 | (注)3 | - |
2007年6月 | ヤマハ㈱執行役員 ㈱ヤマハミュージックエンターテインメントホールディングス代表取締役社長 兼 ㈱ヤマハミュージックメディア代表取締役社長 | ||||||
2014年9月 | 当社取締役(現任) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数(株) | |
常勤監査役 | - | 尾関 好良 | 1949年8月27日 | 1978年12月 | Arthur Andersen&Co.入社 | (注)4 | 1,000 |
1983年7月 | Bank of America入社 | ||||||
1984年7月 | Kumagai International USA Corpration入社、バイスプレジデント | ||||||
1992年8月 | タイムワーナー・エンターテインメント・ジャパン㈱(現 ワーナーエンターテインメントジャパン)CFO | ||||||
1996年4月 | 日本シリコングラフィックス㈱(現 日本SGI㈱)常務取締役CFO | ||||||
2000年12月 | 日本アリバ㈱執行役員CFO | ||||||
2002年3月 | コロムビアミュージックエンタテインメント㈱(現 日本コロムビア㈱)取締役専務執行役CFO | ||||||
2005年8月 | ㈱セールスフォース・ドットコム専務執行役員CFO | ||||||
2006年5月 | ㈱インテグリティ代表取締役(現任) | ||||||
2006年5月 | グロービス経営大学院教授(現任) | ||||||
2011年5月 | 1stホールディングス㈱取締役 | ||||||
2013年8月 | 当社常勤監査役(現任) | ||||||
監査役 (非常勤) | - | 成井 弦 | 1944年4月18日 | 1969年10月 | ディジタルイクイップメントコーポレーションインターナショナル(DEC)日本支社入社 | (注)4 | 1,500 |
1987年7月 | 日本ディジタルイクイップメント㈱取締役教育事業本部長 | ||||||
1988年2月 | 同社取締役企画本部長 | ||||||
1990年8月 | 米国DEC、ゼネラルインターナショナルエリア教育・コンサルティング事業担当副社長 | ||||||
1994年9月 | 日本シリコングラフィックス㈱(現 日本SGI㈱)入社、企画本部長 | ||||||
1998年2月 | 同社代表取締役副社長 | ||||||
2000年4月 | 特定非営利活動法人エルピーアイジャパン設立、理事長(現任) | ||||||
2000年7月 | ㈱リーディングエッジ設立、代表取締役社長 | ||||||
2003年3月 | ㈱ピーエイ取締役 | ||||||
2003年9月 | ㈱セラーテム・テクノロジー取締役 | ||||||
2013年4月 | 当社監査役(現任) | ||||||
監査役 (非常勤) | - | 石渡 晋太郎 | 1952年11月10日 | 1975年3月 | 日本鉱業㈱(現 JX日鉱日石金属㈱)入社 | (注)4 | 500 |
1989年7月 | 日本人材サービス㈱入社 | ||||||
1991年10月 | 同社取締役 | ||||||
1995年12月 | SAPジャパン㈱入社 | ||||||
1997年1月 | SAPノース・イースト・アジア、人事ディレクター | ||||||
1999年7月 | 日本SGI㈱取締役執行役員人事本部長 | ||||||
2006年10月 | SGホールディングス㈱入社 | ||||||
2007年11月 | トレインジャパン㈱入社、人事ディレクター | ||||||
2011年6月 | ナリッジサービスネットワーク㈱入社、管理本部長(現任) | ||||||
2013年8月 | 当社監査役(現任) | ||||||
2016年2月 | イグニス・イメージワークス㈱監査役(現任) | ||||||
計 | 571,500 |
(注) 1.取締役谷口惠治は、社外取締役であります。
2.監査役尾関好良、監査役成井弦、監査役石渡晋太郎は、社外監査役であります。
3.取締役の任期は、2016年2月24日の定時株主総会終結の時から2年以内に終了する事業年度のうち、最終のものに関する定時株主総会の終結の時までであります。
4.監査役の任期は、2014年11月4日の臨時株主総会終結の時から4年以内に終了する事業年度のうち、最終のものに関する定時株主総会の終結の時までであります。
5. 取締役竹中康晴は、退任した取締役の残任期間を引き継いでおりますので、任期は他の取締役と同じ2017年11月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E31256] S1009STC)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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