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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100ASGH

有価証券報告書抜粋 株式会社エスエルディー 役員の状況 (2017年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性7名 女性1名 (役員のうち女性の比率12.5%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
代表取締役社長青野 玄1980年4月8日生2003年4月株式会社ジールワールドワイドジャパン(現 株式会社ジールワールドワイド)入社(注)3544,000
2004年8月当社 入社
2004年11月当社 代表取締役CEO
2015年6月当社 代表取締役社長(現任)
代表取締役副社長伴 直樹1980年6月25日生2004年4月カルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社 入社(注)3-
2006年9月株式会社リサ・パートナーズ 入社
2011年1月当社 執行役
2011年6月当社 取締役CFO
2015年6月当社 取締役副社長
2017年6月当社 代表取締役副社長(現任)
取締役経営企画部部長中村 仁1978年9月20日生2004年4月カルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社 入社(注)3-
2008年5月アビームコンサルティング株式会社 入社
2010年12月株式会社リクルートエージェント(現 株式会社リクルートキャリア)入社
2016年5月株式会社リクルートテクノロジーズ 入社
2017年3月当社 入社 経営企画部部長
2017年6月当社 取締役経営企画部部長(現任)
取締役人事総務部部長棟方 千草1973年3月3日生1996年4月富士通ビジネスシステム株式会社(現 株式会社富士通マーケティング) 入社(注)3-
2000年4月株式会社リクルート 入社
2008年1月オリコン株式会社 入社
2017年1月当社 入社 人事総務部配属
2017年2月当社 人事総務部部長
2017年6月当社 取締役人事総務部部長(現任)
取締役-近藤 彰男
(注)1
1947年2月26日生1969年4月東京芝浦電機株式会社(現 株式会社東芝) 入社(注)3-
1971年2月ソニー株式会社 入社
1974年10月SONY Corp of America
1978年4月SONY GmbH, Group Product Manager, Audio Products
1985年4月SONY France, Director
1987年8月SONY UK Divisional Director
1998年3月DHLジャパン株式会社 取締役
1999年11月Japan Telecom America Inc. 代表取締役社長
2001年9月日本ジェムプラス株式会社 代表取締役社長
2007年1月埼玉高速鉄道株式会社 代表取締役社長
2014年6月当社 取締役(現任)


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
監査役
(常勤)
-木下 一
(注)2
1950年2月1日生1973年4月株式会社博報堂 入社(注)4-
1997年4月同社 第四営業局局長代理
2003年4月株式会社アドスタッフ博報堂取締役
2006年1月同社 営業統括局専任局長
2006年6月株式会社仙台博報堂代表取締役
2012年6月当社 常勤監査役(現任)
監査役-松本 真輔
(注)2
1970年4月17日生1997年4月弁護士登録、法律事務所勤務(注)4-
2003年3月ニューヨーク州弁護士登録
2005年1月中村・角田・松本法律事務所パートナー(現任)
2008年4月学習院大学法学部特別客員教授
2012年6月当社 監査役(現任)
2014年4月早稲田大学大学院法務研究科教授(現任)
2016年2月株式会社ホープ 社外取締役(現任)
2016年3月株式会社ユーザベース 社外監査役(現任)
監査役-古屋 尚樹1979年3月13日生2000年10月中央青山監査法人 入所(注)45,200
2003年4月公認会計士登録
2004年3月税理士登録
2008年10月当社 取締役
2010年10月ユナイテッド・アドバイザーズ税理士法人代表社員(現任)
2011年6月当社 監査役(現任)
2016年3月株式会社ロンド・スポーツ取締役(現任)
549,200
(注)1.取締役近藤彰男は、社外取締役であります。
2.監査役木下一、松本真輔は、社外監査役であります。
3.取締役の任期は、2017年6月29日開催の定時株主総会終結の時から2018年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4.監査役の任期は、2014年11月27日開催の臨時株主総会終結の時から2018年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E31291] S100ASGH)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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