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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100COKA

有価証券報告書抜粋 株式会社ヘリオス 提出会社の経営指標等 (2017年12月期)


連結経営指標等メニュー沿革

回次第3期第4期第5期第6期第7期
決算年月2013年12月2014年12月2015年12月2016年12月2017年12月
売上高(千円)500,000279,99798,16777,64027,666
経常利益又は経常損失(△)(千円)179,900△470,564△987,026△3,426,831△2,414,866
当期純利益又は当期純損失(△)(千円)85,141△477,258△958,103△3,433,554△1,776,653
持分法を適用した場合の投資損失(△)(千円)--△5,454△2,163△2,049
資本金(千円)1,508,0001,533,5005,380,3885,394,14411,353,459
発行済株式総数(株)331,67033,677,00040,646,00040,918,40049,111,500
純資産額(千円)3,062,2012,664,6689,377,3625,994,42816,163,679
総資産額(千円)4,044,0943,171,78710,487,6149,174,98019,696,426
1株当たり純資産額(円)92.2878.23230.53145.76327.95
1株当たり配当額(円)-----
(うち1株当たり中間配当額)(-)(-)(-)(-)(-)
1株当たり当期純利益金額又は1株当たり当期純損失金額(△)(円)2.67△14.33△25.60△84.33△39.73
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額(円)-----
自己資本比率(%)75.783.189.365.081.8
自己資本利益率(%)5.6----
株価収益率(倍)-----
配当性向(%)-----
営業活動によるキャッシュ・フロー(千円)275,151-△167,172△3,782,678△1,762,184
投資活動によるキャッシュ・フロー(千円)△291,779-△212,245△103,2001,229,611
財務活動によるキャッシュ・フロー(千円)2,985,010-7,654,5512,532,01411,733,687
現金及び現金同等物の期末残高(千円)3,006,087-9,195,8957,826,79819,040,525
従業員数(人)1437445874
(外、平均臨時雇用者数)(3)(8)(9)(10)(9)
(注)1.売上高には、消費税等は含まれておりません。
2.持分法を適用した場合の投資損失については、第3期につきましては関連会社を有しておりませんので、記載しておりません。第4期につきましては連結財務諸表を作成しているため、記載しておりません。
3.潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、第3期及び第4期につきましては潜在株式は存在するものの、当社株式は非上場であったため、期中平均株価が把握できませんので、第5期、第6期及び第7期につきましては、潜在株式は存在するものの、1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
4.自己資本利益率については、第4期、第5期、第6期及び第7期につきましては当期純損失であるため記載しておりません。
5.第3期及び第4期の株価収益率については、当社株式は非上場であったため、第5期、第6期及び第7期については1株当たり当期純損失を計上しているため記載しておりません。
6.第4期の営業活動によるキャッシュ・フロー、投資活動によるキャッシュ・フロー、財務活動によるキャッシュ・フロー並びに現金及び現金同等物の期末残高については、連結財務諸表を作成しているため、記載しておりません。
7.従業員数は就業人員であり、臨時雇用者数(パートタイマー、人材派遣会社からの派遣社員)は年間の平均人員を( )外数で記載しております。
8.当社は、2014年12月10日付で株式1株につき100株の株式分割を行っておりますが、第3期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益金額又は1株当たり当期純損失金額を算定しております。

連結経営指標等沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E31335] S100COKA)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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