有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100AA50
株式会社テラスカイ 連結経営指標等 (2017年2月期)
回次 | 第7期 | 第8期 | 第9期 | 第10期 | 第11期 | |
決算年月 | 2013年2月 | 2014年2月 | 2015年2月 | 2016年2月 | 2017年2月 | |
売上高 | (千円) | 854,140 | 1,099,423 | 1,639,687 | 2,479,728 | 3,534,515 |
経常利益又は経常損失(△) | (千円) | △3,545 | △6,448 | 154,536 | 243,300 | 216,780 |
親会社株主に帰属する 当期純利益又は 親会社株主に帰属する 当期純損失(△) | (千円) | △11,641 | △23,696 | 72,166 | 150,216 | 128,175 |
包括利益 | (千円) | △6,743 | △21,337 | 70,610 | 131,417 | 137,077 |
純資産額 | (千円) | 256,568 | 304,855 | 470,982 | 962,119 | 1,238,529 |
総資産額 | (千円) | 464,801 | 620,965 | 1,096,837 | 1,761,214 | 2,552,677 |
1株当たり純資産額 | (円) | 127.52 | 139.43 | 192.62 | 346.01 | 414.58 |
1株当たり当期純利益金額 又は当期純損失金額(△) | (円) | △6.30 | △11.34 | 32.42 | 56.46 | 46.65 |
潜在株式調整後 1株当たり当期純利益金額 | (円) | - | - | - | 54.93 | 44.44 |
自己資本比率 | (%) | 55.2 | 49.1 | 40.0 | 53.8 | 45.0 |
自己資本利益率 | (%) | - | - | 19.4 | 21.7 | 12.2 |
株価収益率 | (倍) | - | - | - | 112.46 | 101.29 |
営業活動による キャッシュ・フロー | (千円) | 61,329 | △29,578 | 216,898 | 119,377 | △92,849 |
投資活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △42,731 | △139,010 | △125,759 | △215,015 | △320,817 |
財務活動による キャッシュ・フロー | (千円) | 86,280 | 180,680 | 156,420 | 340,203 | 530,543 |
現金及び現金同等物 の期末残高 | (千円) | 177,816 | 192,890 | 450,013 | 692,932 | 813,550 |
従業員数 (外、平均臨時雇用者数) | (名) | 86 (-) | 104 (-) | 133 (-) | 177 (-) | 297 (-) |
(注) 1.売上高には、消費税等は含まれておりません。
2.潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、第7期及び第8期は、1株当たり当期純損失であり、また、潜在株式が存在しないため、記載しておりません。
第9期は、潜在株式は存在するものの、当社株式は非上場であるため、期中平均株価が把握できませんので、記載しておりません。
3.自己資本利益率については、第7期及び第8期は当期純損失を計上しているため、記載しておりません。
4.株価収益率については、第7期、第8期及び第9期の当社株式が非上場であったため、記載しておりません。
5.平均臨時雇用者数については、臨時雇用者数の総数が従業員数の100分の10未満のため、記載を省略しております。
6.当社は、2016年6月1日付けで普通株式1株につき普通株式2株の割合で株式分割を行っておりますが、第7期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益金額又は当期純損失金額を算定しております。
7.「企業結合に関する会計基準」(企業会計基準第21号 2013年9月13日)等を適用し、当連結会計年度より、「当期純利益」を「親会社株主に帰属する当期純利益」としております。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E31453] S100AA50)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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