有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100AK5B
冨士ダイス株式会社 役員の状況 (2017年3月期)
男性12名 女性0名 (役員のうち女性の比率0%)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数(株) | |
代表取締役 社長 | ― | 西嶋 守男 | 1951年11月24日 | 1975年4月 | 佐世保重工業㈱入社 | (注)3 | 50,200 |
1978年10月 | 当社入社 | ||||||
1999年11月 | 当社郡山製造所長 | ||||||
2006年8月 | FUJILLOY(THAILAND)CO.,LTD. (連結子会社) 社長 | ||||||
2009年6月 | 当社取締役生産開発本部長 | ||||||
2014年6月 | 当社顧問 | ||||||
2015年1月 | 当社専務取締役営業本部長 | ||||||
2015年4月 | 当社代表取締役副社長兼営業本部長 | ||||||
2015年6月 | 当社代表取締役副社長社長補佐 | ||||||
2015年10月 | 当社代表取締役社長(現任) | ||||||
常務取締役 | 業務本部長 | 井出 剛 | 1955年9月27日 | 1985年1月 | ㈱ハウザー入社 | (注)3 | 51,100 |
1991年6月 | 当社入社 | ||||||
1999年11月 | 当社業務部長 | ||||||
2004年7月 | 当社財務業務部長 | ||||||
2007年8月 | 当社企画室長 | ||||||
2011年6月 | 当社取締役業務本部長 | ||||||
2014年6月 | 当社常務取締役業務本部長(現任) | ||||||
取締役 | 生産本部長 | 久保井 恒之 | 1958年11月7日 | 1981年4月 | 当社入社 | (注)3 | 11,200 |
1999年11月 | 当社九州事業部生産技術部長 | ||||||
2004年7月 | 当社郡山製造所長 | ||||||
2009年2月 | 当社生産開発本部副本部長 | ||||||
2014年6月 | 当社取締役生産本部長(現任) | ||||||
取締役 | 技術開発 本部長 | 千葉 理彦 | 1959年8月2日 | 1980年4月 | 当社入社 | (注)3 | 12,900 |
1999年11月 | 当社東日本事業部生産技術部長 | ||||||
2002年5月 | 当社熊本製造所長 | ||||||
2006年9月 | 当社生産開発本部生産技術部長 | ||||||
2012年6月 | 当社東日本事業部長 | ||||||
2014年6月 | 当社取締役技術開発本部長(現任) | ||||||
取締役 | 営業本部長 | 渡邉 祥司 | 1959年9月20日 | 1984年4月 | 当社入社 | (注)3 | 12,800 |
2009年1月 | 当社九州事業部営業部長 | ||||||
2011年8月 | 当社営業本部販売管理部長 | ||||||
2012年7月 | 当社営業本部副本部長 兼販売管理部長 | ||||||
2015年6月 | 当社取締役営業本部長 兼販売管理部長 | ||||||
2015年10月 | 当社取締役営業本部長(現任) | ||||||
取締役 | 生産本部 副本部長 兼生産管理 統括センター長 | 多田隈 豊 | 1962年1月6日 | 1986年4月 | 当社入社 | (注)3 | 10,500 |
2006年9月 | 当社九州事業部熊本製造所副所長 兼生産技術部長 | ||||||
2008年1月 | 当社東日本事業部生産技術部長 | ||||||
2008年12月 | 当社生産開発本部生産技術部長 | ||||||
2011年6月 | 当社九州事業部熊本製造所長 兼総務課長 | ||||||
2014年3月 | 当社生産本部生産管理統括センター長 | ||||||
2014年8月 | 当社生産本部副本部長 兼生産管理統括センター長 | ||||||
2015年6月 | 当社取締役生産本部副本部長 兼生産管理統括センター長(現任) | ||||||
取締役 | 企画部長 | 春田 善和 | 1963年11月26日 | 1987年4月 | 当社入社 | (注)3 | 12,900 |
2007年6月 | 当社業務本部財務業務部長 | ||||||
2010年8月 | 当社業務本部企画部長 | ||||||
2014年3月 | 当社業務本部副本部長兼企画部長 | ||||||
2015年6月 | 当社取締役業務本部副本部長 兼企画部長 | ||||||
2015年8月 | 当社取締役企画部長(現任) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数(株) | |
取締役 | ― | 本多 實 | 1950年11月25日 | 1975年4月 | 日立造船㈱入社 | (注)3 | ― |
1989年1月 | いすゞ自動車㈱入社 | ||||||
2003年4月 | いすゞベトナム㈱ 代表取締役社長 | ||||||
2008年5月 | いすゞマリン製造㈱ (現いすゞ自動車エンジン販売㈱) 代表取締役社長 | ||||||
2013年4月 | いすゞ自動車エンジン販売㈱ | ||||||
取締役会長 | |||||||
2014年4月 | 同社顧問 | ||||||
2014年6月 | 当社取締役(現任) | ||||||
取締役 | ― | 澤井 英久 | 1948年7月23日 | 1972年10月 | 司法試験合格 | (注)3 | ― |
1975年4月 | 中津法律事務所入所 | ||||||
1979年4月 | 澤井法律事務所開設 | ||||||
2002年10月 | 新四谷法律事務所設立 同代表(現任) | ||||||
2011年4月 | 日本弁護士連合会副会長 第二東京弁護士会会長 | ||||||
2012年4月 | 国立大学法人電気通信大学客員教授 (現任) | ||||||
2015年4月 | 日本弁護士国民年金基金理事長 (現任) | ||||||
2015年6月 | 当社取締役(現任) | ||||||
2016年10月 | ㈱アイセイ薬局社外監査役 (現任) | ||||||
常勤監査役 | ― | 宮川 弘 | 1955年1月25日 | 1980年4月 | 新日本製鐵㈱ (現新日鐵住金㈱)入社 | (注)5 | 4,000 |
2008年2月 | 当社入社 | ||||||
2008年12月 | 当社西日本事業部生産技術部長 | ||||||
2011年6月 | 当社生産開発本部生産技術部長 | ||||||
2012年7月 | 当社生産開発本部副本部長兼 生産技術部長 | ||||||
2014年3月 | 生産本部本部長補佐 | ||||||
2015年6月 | 当社監査役(現任) | ||||||
監査役 | ― | 岸田 一男 | 1949年1月1日 | 1971年4月 | 旭硝子㈱入社 | (注)4 | ― |
1976年11月 | 監査法人中央会計事務所入所 | ||||||
1977年3月 | ゼネラルインスツルメントジャパン 入社 | ||||||
1988年8月 | センチュリー監査法人 (現新日本有限責任監査法人)入所 | ||||||
2010年7月 | 当社監査役(現任) | ||||||
監査役 | ― | 大森 実 | 1949年2月5日 | 1971年4月 | 伊藤忠商事㈱入社 | (注)4 | ― |
2002年6月 | ㈱アイ・ロジスティクス (現伊藤忠ロジスティクス(株)) 取締役 | ||||||
2007年6月 | 同社監査役 | ||||||
2013年1月 | 大森経営コンサルタント開業 | ||||||
2014年6月 | 当社監査役(現任) | ||||||
計 | 165,600 |
(注) 1.取締役 本多實、澤井英久は社外取締役であります。
2.監査役 岸田一男、大森実は社外監査役であります。
3.取締役の任期は、2016年6月24日開催の定時株主総会終結の時から2018年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4.監査役の任期は、2015年1月16日開催の臨時株主総会終結の時から2018年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5.監査役の任期は、2015年6月26日開催の定時株主総会終結の時から2018年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
6.当社は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第3項に定める補欠監査役1名を選任しております。補欠監査役の略歴は次のとおりであります。
氏名 | 生年月日 | 略歴 | 所有株式数 (株) | |
内田 伊知郎 | 1954年3月26日 | 1976年3月 | 農林中央金庫入庫 | ― |
2005年6月 | 協同クレジットサービス㈱取締役 | |||
2008年6月 | 三菱UFJニコス㈱執行役員 | |||
2010年6月 | 小野田化学工業㈱常勤監査役 | |||
2015年11月 | 公益社団法人日本監査役協会理事 | |||
2016年7月 | ㈱ヒューテックノオリン入社(現任) |
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E31594] S100AK5B)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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