有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100CM8N
株式会社富士山マガジンサービス 役員の状況 (2017年12月期)
男性8名 女性0名 (役員のうち女性の比率0%)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) | |
代表取締役社長 | CEO | 西野 伸一郎 | 1964年10月25日生 | 1988年4月 | 日本電信電話株式会社入社 | 注3 | 806,000 |
1998年11月 | 株式会社ネットエイジグループ(現ユナイテッド株式会社)取締役 | ||||||
1999年6月 | Amazon.com,Inc InternationalDirector/Japan Founder | ||||||
2000年11月 | Amazon.com Japanジェネラルマネージャー | ||||||
2002年7月 | 当社設立代表取締役社長就任 | ||||||
2012年8月 | アジアクエスト株式会社社外取締役(現任) | ||||||
2013年6月 | 株式会社ネコ・パブリッシング社外取締役 | ||||||
2014年1月 | 合同会社581Wilcox Ave.設立 代表社員(現任) | ||||||
2014年4月 | 当社代表取締役社長CEOマーケティンググループ長 | ||||||
2016年5月 | 当社代表取締役社長CEO(現任) | ||||||
取締役 | COO セールス&マーケティンググル―プ長 | 神谷 アントニオ | 1972年11月27日生 | 1994年3月 | KamiyaConsulting,Inc.設立 代表取締役(現任) | 注3 | 39,600 |
1998年7月 | Fujisan.com, Inc.共同設立 取締役(現任) | ||||||
2002年7月 | 当社設立 CTO | ||||||
2007年4月 | Fujisan Magazine Service USA, Inc.代表取締役(現任) | ||||||
2007年9月 | 当社取締役 | ||||||
2009年3月 | 株式会社paperboy&co(現GMOペパボ株式会社)社外取締役 | ||||||
2011年12月 | 当社CTO兼デジタル雑誌戦略担当役員 | ||||||
2014年4月 | 当社取締役システムグループ長 | ||||||
2016年5月 | 当社取締役CTO兼マーケティンググループ長 | ||||||
2016年8月 | 株式会社CAMPFIRE社外取締役(現任) | ||||||
2017年11月 | 当社取締役COOセールス&マーケティンググループ長(現任) | ||||||
取締役 | ― | 相内 遍理 | 1969年10月3日生 | 1998年7月 | Fujisan.com,Inc.創業 CEO兼社長(現任) | 注3 | 16,740 |
2002年7月 | 当社設立 代表取締役 | ||||||
2007年9月 | 当社取締役退任 | ||||||
2008年9月 | 当社取締役 | ||||||
2014年4月 | 当社取締役セールスグループ長 | ||||||
2016年5月 | 当社取締役(現任) | ||||||
取締役 | CFO経営管理グループ長 | 佐藤 鉄平 | 1977年12月1日生 | 2000年4月 | エヌ・アイ・エフ ベンチャーズ株式会社(現大和企業投資株式会社)入社 | 注3 | 1,000 |
2004年9月 | 株式会社ネットエイジグループ(現 ユナイテッド株式会社) 公開準備室長兼内部監査室長 | ||||||
2005年12月 | ジェイ・ブリッジ株式会社(現アジア・アライアンス・ホールティングス株式会社) 関連事業部次長 | ||||||
2007年9月 | 楽天ストラテジックパートナーズ株式会社(現楽天証券株式会社)プリンシパル | ||||||
2007年12月 | 株式会社オーネット取締役 | ||||||
2009年10月 | 楽天株式会社に転籍 | ||||||
2012年6月 | 株式会社産業革新機構PIグループ | ||||||
2013年9月 | 当社入社 社長室長 | ||||||
2014年3月 | 当社取締役 | ||||||
2014年4月 | 当社取締役CFO経営管理グループ長(現任) | ||||||
2017年10月 | Fujisan Magazine Services USA, Inc.社外取締役(現任) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) | |
取締役 | ― | 吉田 孝浩 | 1974年7月10日生 | 1997年4月 | カルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社 入社 | 注3、 6 | - |
2015年4月 | 株式会社TSUTAYAに転籍 上席執行役員 MD・販促部部長 | ||||||
2017年4月 | 同BOOKカンパニー カンパニー長(現任) | ||||||
2017年4月 | 同都心フラッグシップ直営カンパニー カンパニー長(現任) | ||||||
2017年4月 | 株式会社MPD 取締役(現任) | ||||||
2018年1月 | 株式会社主婦の友社 社外取締役(現任) | ||||||
2018年3月 | 当社社外取締役(現任) | ||||||
監査役 (常勤) | ― | 中村 義夫 | 1945年3月26日生 | 1968年4月 | 株式会社内田洋行入社 | 注4 | - |
1988年8月 | 同社経理部財務課長 | ||||||
1996年8月 | ウチダテクノサービス株式会社(現株式会社ウチダテクノ)取締役管理部長 | ||||||
2005年5月 | フコク物産株式会社入社総務部長・経理部長、執行役員管理本部長 | ||||||
2013年8月 | 同社退職 | ||||||
2014年3月 | 当社社外監査役(現任) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) | |
監査役 | ― | 遠山 孝之 | 1967年11月26日生 | 1989年5月 | 株式会社タイトー入社 | 注4 | - |
2001年1月 | 株式会社有線ブロードネットワークス 財務企画部経理課長 | ||||||
2003年8月 | カルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社 | ||||||
2008年4月 | 同社経理グループリーダー | ||||||
2012年8月 | 同社TSUTAYA経理部長 | ||||||
2012年8月 | 株式会社ネコ・パブリッシング社外監査役(現任) | ||||||
2013年4月 | 盛岡蔦谷書店株式会社監査役 | ||||||
2014年4月 | TSUTAYA STATIONERY NETWORK株式会社監査役 | ||||||
2014年10月 | 株式会社CCCメディアハウス取締役総務局長 | ||||||
2014年12月 | 株式会社TSUTAYA事業支援部経営支援ユニット長 | ||||||
2015年3月 | 当社社外監査役(現任) | ||||||
2015年11月 | 株式会社美術出版社取締役 | ||||||
2016年4月 | 株式会社美術出版社取締役副社長(現任) | ||||||
2017年6月 | 株式会社CCCメディアハウス監査役(現任) | ||||||
監査役 | ― | 深町 周輔 | 1976年1月23日生 | 2004年10月 | 弁護士登録 | 注4、 5 | - |
2011年1月 | フォーサイト総合法律事務所参画 | ||||||
2013年1月 | 同所パートナー(現任) | ||||||
2013年12月 | 株式会社バンク・オブ・イノベーション社外監査役(現任) | ||||||
2015年7月 | 株式会社シルバーライフ社外監査役(現任) | ||||||
2016年3月 | 当社社外監査役(現任) | ||||||
計 | 863,340 |
(注) 1.取締役吉田孝浩氏は、社外取締役であります。
2.監査役中村義夫氏、遠山孝之氏、深町周輔氏は、社外監査役であります。
3.2017年3月24日開催の第15回定時株主総会終結の時から2年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会終結の時までであります。
4.2015年3月20日開催の第13回定時株主総会終結の時から4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会終結の時までであります。
5.退任した監査役の補欠として就任したため、その任期は当社定款の定めにより、退任された監査役の任期の
満了すべき時までとなります。
6.退任した取締役の補欠として就任したため、その任期は当社定款の定めにより、退任された取締役の任期の
満了すべき時までとなります。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E31625] S100CM8N)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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