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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1007TO4

有価証券報告書抜粋 松尾建設株式会社 役員の状況 (2016年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況


男性11名 女性―名 (役員のうち女性の比率―%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
代表取締役
社長
松 尾 哲 吾1972年1月1日2001年4月当社入社(注)1710
2005年4月当社建築営業本部副本部長
2005年6月当社常務取締役建築営業本部副本部長
2006年6月当社代表取締役社長(現任)
松尾工業㈱取締役相談役(現任)
翠興産㈱取締役相談役(現任)
2008年6月㈱マベック取締役相談役(現任)
㈱ワーク取締役相談役(現任)
2011年6月松尾商事㈱代表取締役社長(現任)
松尾リアルエステート㈱代表取締役社長(現任)
㈱マツオヒューマンネットワーク取締役相談役(現任)
㈱オフィスブレイン代表取締役社長(現任)
2016年6月㈱インフォメディア代表取締役会長(現任)
㈱七ツ島プレコン取締役相談役(現任)
専務取締役建築工事本部長兼安全環境管理室担当江 頭 正 敏1949年11月16日1979年8月当社入社(注)14
2006年4月当社建築工事本部長
2008年6月当社常務取締役建築工事本部長兼安全環境管理室担当
2008年8月当社建築工事本部長兼工事原価本部兼安全環境管理室担当
2011年6月当社専務取締役(現任)
2015年4月当社建築工事本部長兼安全環境管理室担当(現任)
専務取締役社長室兼
西九州営業本部長
藤 川 和 敏1950年1月25日1968年4月当社入社(注)14
2008年6月当社西九州営業本部長兼佐賀支店長
2011年6月当社常務取締役
2012年6月当社専務取締役(現任)
2013年4月当社社長室兼西九州営業本部長(現任)
専務取締役建築営業本部長中 溝 聖 人1949年11月8日1974年4月当社入社(注)15
2007年6月当社建築営業本部長(現任)
2008年6月当社取締役
2011年6月当社常務取締役
2014年6月当社専務取締役(現任)
専務取締役経営企画本部長藤 吉 信 博1952年2月14日1974年4月当社入社(注)14
2008年6月㈱ワーク代表取締役社長(現任)
2010年6月㈱インフォメディア取締役(現任)
2010年8月㈱オフィスブレイン取締役副社長
(現任)
2011年5月当社経営企画本部長(現任)
2013年6月当社常務取締役
2016年6月当社専務取締役(現任)
取締役建築工事本部副本部長健 木 伸 一1956年9月18日1979年4月当社入社(注)14
2007年4月当社工事原価本部長
2012年6月当社取締役(現任)
2013年4月当社建築工事本部副本部長(現任)
取締役土木工事本部長西 元 伸 也1956年6月23日1980年4月当社入社(注)12
2016年4月当社土木工事本部長(現任)
2016年6月当社取締役(現任)
取締役工事原価本部長中 嶋 孝 次1957年8月12日1981年4月当社入社(注)14
2013年4月当社工事原価本部長(現任)
2015年6月当社取締役(現任)



役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
常勤監査役西久保 孝 幸1949年10月18日1980年1月当社入社(注)217
2008年4月当社管理本部長兼グループガバナンス
支援室長
2016年6月当社常勤監査役(現任)
監査役井 手 敏 久1946年7月19日2000年5月㈱レヴアル代表取締役社長(注)3
2010年3月当社仮監査役
2010年6月当社監査役(現任)
監査役山 﨑 秀 章1949年9月23日2013年6月長崎国際テレビ㈱常勤監査役(注)2
2016年6月当社監査役(現任)
756

(注) 1 取締役の任期は、2016年3月期に係る定時株主総会終結の時から2017年3月期に係る定時株主総会終結の時までである。
2 監査役の任期は、2016年3月期に係る定時株主総会終結の時から2020年3月期に係る定時株主総会終結の時までである。
3 監査役の任期は、2014年3月期に係る定時株主総会終結の時から2018年3月期に係る定時株主総会終結の時までである。
4 監査役 井手敏久及び山﨑秀章は、社外監査役である。

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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00144] S1007TO4)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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