有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100APJD
高周波熱錬株式会社 研究開発活動 (2017年3月期)
事業等のリスクメニュー財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
当社グループ(当社及び連結子会社)は、IH(誘導加熱)技術を基幹として、ニーズに沿った商品や技術をスピーディーに市場に提供できるよう、また、次世代ニーズを先取りできるよう研究開発に取り組んでおります。
研究開発体制は、中長期的な開発テーマの推進や誘導加熱に関する基礎研究など当社グループ全体に係わる研究開発、技術課題への対応及び調査分析・試験を広範に実施する研究開発本部(研究開発本部は、2017年4月1日より、研究開発センターが名称変更したものであります。)とオリジナルブランド製品の設計や開発機能の強化など当社グループにおける新規技術案件の起案から開発、FS、事業化を目指した活動を実施する製品技術本部を中心とした組織で構成されております。この両組織と各事業部門が密接に連携、情報共有することで、より効果的かつスピーディーな研究開発活動が実施できると考えております。
また、当社グループの研究開発活動においては、大学及び研究機関等との共同研究も多数行っております。
なお、当連結会計年度における研究開発費は、1,289百万円となり、案件の内訳は製品事業部関連事業が127百万円、IH事業部関連事業が772百万円、当社グループ全体に係わる研究開発が388百万円となっております。
当社グループ全体及び各セグメントにおける研究開発の主な成果は以下のとおりであります。
「多周波電源」については、社内工場での実用化により対象部品を拡大しております。電源開発においては、次世代のパワー半導体素子SiCを用いた高性能電源を開発し、従来の半導体素子Siを用いた電源に対し、大幅な小型、軽量、高効率化が図れており、社内工場で実用開始、機能拡大開発を引き続き進めております。また、当社の固有技術のひとつの直接通電加熱(DH)についても線材のコンパクト熱処理設備の拡販とともに、種々の薄鋼板を対象に部分加熱技術を新たに開発し、さらなる適用拡大を目指しております。
省エネ省資源が特徴の「軸肥大」加工技術では、長尺品や特殊部材などの受託加工で実績を積み重ねており、お客様との試作開発活動を強化しております。
高周波熱処理シミュレーション(CAE)技術は、温度や焼入硬化層分布に加えて変形や残留応力予測も可能なことを活用し、実物品データとリンクした適用例を増やしながら高精度化を進めており、現業だけでなくお客様からの計算依頼も多く、当社グループ各部門の技術開発と営業活動を支えております。また、IT技術を今まで蓄積してきた技術情報と技術技能の伝承に役立てております。
また、各種開発案件の成果を当社グループの生産現場へ供給するとともに、その技術を用いた工程改善を実施し、新工場建設や生産ラインの増設時の工程の立ち上げ、設備導入により各事業所の工程改善と収益改善をサポートしております。当連結会計年度からは、ネツレン社内設備にてIoTを活用した工程改善にも取り組んでおります。
建築分野では、誘導加熱技術の特徴である部分加熱を活用した複合機能化による設計自由度向上が実現可能な商品の開発を継続的に実施しております。
高強度ばね鋼線(ITW)では、さらに高度化する顧客ニーズを実現するべく、熱処理・加工技術の開発に加え性能保証技術の開発にも取組み、グローバル展開を戦略的に進めております。
機械部品分野では、軸部品のさらなる高精度化・高生産性を実現する熱処理・機械加工技術の開発に継続的に取組んでおります。
IH熱処理装置に関する研究開発では、より高効率と低コストを目指した短時間定格高周波電源やSiCパワー半導体を用いた高周波電源等を実用化いたしました。
熱処理装置ではお客様の多種多様なご要望にお応えし、さらに長寿命な加熱コイルの製作技術開発を実用化しており、信頼性の高いIH熱処理装置がお客様の満足度を高めると同時に、当社グループの海外展開でも重要な役割を果たしております。
研究開発体制は、中長期的な開発テーマの推進や誘導加熱に関する基礎研究など当社グループ全体に係わる研究開発、技術課題への対応及び調査分析・試験を広範に実施する研究開発本部(研究開発本部は、2017年4月1日より、研究開発センターが名称変更したものであります。)とオリジナルブランド製品の設計や開発機能の強化など当社グループにおける新規技術案件の起案から開発、FS、事業化を目指した活動を実施する製品技術本部を中心とした組織で構成されております。この両組織と各事業部門が密接に連携、情報共有することで、より効果的かつスピーディーな研究開発活動が実施できると考えております。
また、当社グループの研究開発活動においては、大学及び研究機関等との共同研究も多数行っております。
なお、当連結会計年度における研究開発費は、1,289百万円となり、案件の内訳は製品事業部関連事業が127百万円、IH事業部関連事業が772百万円、当社グループ全体に係わる研究開発が388百万円となっております。
当社グループ全体及び各セグメントにおける研究開発の主な成果は以下のとおりであります。
(研究開発本部)
各事業部門はもとよりお客様とも協働して高強度化と定・低(ダブル・テイ)変形焼入技術開発の進化を目指した二重硬化層高周波焼入れ(WIQ)の適用拡大など種々の高周波熱処理技術の開発実用化を進めております。「多周波電源」については、社内工場での実用化により対象部品を拡大しております。電源開発においては、次世代のパワー半導体素子SiCを用いた高性能電源を開発し、従来の半導体素子Siを用いた電源に対し、大幅な小型、軽量、高効率化が図れており、社内工場で実用開始、機能拡大開発を引き続き進めております。また、当社の固有技術のひとつの直接通電加熱(DH)についても線材のコンパクト熱処理設備の拡販とともに、種々の薄鋼板を対象に部分加熱技術を新たに開発し、さらなる適用拡大を目指しております。
省エネ省資源が特徴の「軸肥大」加工技術では、長尺品や特殊部材などの受託加工で実績を積み重ねており、お客様との試作開発活動を強化しております。
高周波熱処理シミュレーション(CAE)技術は、温度や焼入硬化層分布に加えて変形や残留応力予測も可能なことを活用し、実物品データとリンクした適用例を増やしながら高精度化を進めており、現業だけでなくお客様からの計算依頼も多く、当社グループ各部門の技術開発と営業活動を支えております。また、IT技術を今まで蓄積してきた技術情報と技術技能の伝承に役立てております。
(製品技術本部)
大型リング部材のソフトゾーンレス(継ぎ目なし)焼入れ、長尺部品の焼入れ等の技術開発及びEPS(電動パワーステアリング)用をはじめ各種の中空ラックバーの開発などを継続して実施しております。また、各種開発案件の成果を当社グループの生産現場へ供給するとともに、その技術を用いた工程改善を実施し、新工場建設や生産ラインの増設時の工程の立ち上げ、設備導入により各事業所の工程改善と収益改善をサポートしております。当連結会計年度からは、ネツレン社内設備にてIoTを活用した工程改善にも取り組んでおります。
(製品事業部関連事業)
当分野におきましては、材料・IH熱処理・加工機械の各技術を組み合わせ、高強度による省資源化、高耐久性化によって信頼性向上を図り、お客様のニーズにお応えできる研究開発を進めております。建築分野では、誘導加熱技術の特徴である部分加熱を活用した複合機能化による設計自由度向上が実現可能な商品の開発を継続的に実施しております。
高強度ばね鋼線(ITW)では、さらに高度化する顧客ニーズを実現するべく、熱処理・加工技術の開発に加え性能保証技術の開発にも取組み、グローバル展開を戦略的に進めております。
機械部品分野では、軸部品のさらなる高精度化・高生産性を実現する熱処理・機械加工技術の開発に継続的に取組んでおります。
(IH事業部関連事業)
当分野におきましては、あらゆる産業分野において、様々な形状・寸法・鋼種の機械部品の高周波熱処理への対応をはじめ、自動車部品、建設機械部品の一貫加工を目指した生産技術開発を行っております。CAE(熱処理シミュレーションシステム)技術やFTC(ファインテクノセンター)での最先端のIH熱処理技術を活用し、高周波熱処理の幅広い用途開発を製品技術本部・研究開発本部と協働しながら実施しております。IH熱処理装置に関する研究開発では、より高効率と低コストを目指した短時間定格高周波電源やSiCパワー半導体を用いた高周波電源等を実用化いたしました。
熱処理装置ではお客様の多種多様なご要望にお応えし、さらに長寿命な加熱コイルの製作技術開発を実用化しており、信頼性の高いIH熱処理装置がお客様の満足度を高めると同時に、当社グループの海外展開でも重要な役割を果たしております。
事業等のリスク財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
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ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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