株式会社遠藤製作所 役員の状況 (2017年3月期)

男性 9名 女性 -名 (役員のうち女性の比率-%)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (千株)
取締役会長 (代表取締役)		遠藤 栄松	1930年2月2日生	1947年2月 個人にて遠藤製作所を創業 1950年11月 当社設立 代表取締役社長 2000年6月 2009年6月 2011年10月 2014年6月 2016年6月 当社代表取締役会長 当社相談役 当社代表取締役会長 当社名誉会長 当社代表取締役会長(現任) エポンゴルフ㈱代表取締役社長(現任)	(注)3	600
取締役社長 (代表取締役)		長谷川 実	1956年3月15日生	2004年10月 当社入社 タイ駐在室 2006年5月 当社フォージング事業部長 2007年6月 当社取締役フォージング事業部長 2010年4月 当社取締役タイ統括駐在室長兼フォージング事業部長 2010年6月 当社常務取締役タイ統括駐在室長兼フォージング事業部長 2011年8月 当社代表取締役専務取締役タイ統括駐在室長兼フォージング事業部長 2015年4月 当社代表取締役社長兼フォージング事業部長 2015年6月 エポンゴルフ㈱代表取締役社長 2015年11月 当社代表取締役社長兼フォージング事業部長兼ステンレス事業部長 2016年3月 当社代表取締役社長兼ステンレス事業部長 2017年6月 当社代表取締役社長(現任)	(注)3	11
取締役副社長	タイ駐在室担当	渡部 大史	1967年3月19日生	1990年4月 サッポロビール(株)(現 サッポロホールディングス(株))入社 2002年10月 2014年4月 同社本社経理部 (株)恵比寿ワインマート出向取締役総務部長 2017年4月 2017年6月 当社顧問 当社取締役副社長兼タイ駐在室担当(現任)	(注)3	-
専務取締役	管理部門担当	青木 宏行	1941年12月30日生	1993年2月 1995年2月 ㈱第四銀行三条東支店長 同社事務集中部長 2000年4月 2006年3月 加茂信用金庫常務理事 (株)エポラス代表取締役社長 2017年2月 2017年6月 当社顧問 当社専務取締役管理部門担当(現任)	(注)3	-

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (千株)
常務取締役	ゴルフ事業部長兼ステンレス事業部長	鶴巻 政衛	1953年1月1日生	2012年7月 当社入社 2012年10月 当社ゴルフ技術部長 2013年6月 当社ENDO THAI CO.,LTD.駐在室長 2014年3月 2014年12月 当社ゴルフ技術部長兼ENDO THAI CO.,LTD.駐在室長 当社ゴルフ事業部長兼ゴルフ技術部長兼ENDO THAI CO.,LTD.駐在室長 2015年6月 当社取締役ゴルフ事業部長兼ゴルフ技術部長兼ENDO THAI CO.,LTD.駐在室長 2015年10月 当社取締役ゴルフ事業部長 2017年6月 当社常務取締役ゴルフ事業部長兼ステンレス事業部長(現任)	(注)3	2
取締役		片山 隆二	1936年3月25日生	1993年5月 第四ビジネスサービス㈱取締役社長 2000年6月 当社常勤監査役 2003年11月 ㈱テクノリンク監査役(現任) 2005年6月 当社社外取締役(2010年6月退任) 2015年6月 当社社外取締役(現任)	(注)3	9
常勤監査役		牛坊 芳明	1945年7月18日生	1998年6月 (株)第四銀行豊栄支店長 2001年7月 2002年6月 2005年4月 当社入社 総務人事部長 当社取締役総務人事部長 当社常務取締役管理部門担当兼総務人事部長(2010年6月退任) 2017年5月 2017年6月 当社顧問 当社常勤監査役(現任)	(注)5	3
監査役		佐野 榮偉	1936年1月19日生	1994年7月 新潟税務署長 1995年8月 税理士事務所開業 2000年6月 当社監査役(現任)	(注)4	15
監査役		相馬 卓	1964年6月21日生	1998年4月 相馬卓法律事務所を開設 2000年2月 牛木相馬特許法律事務所を開設 2002年1月 新潟第一法律事務所に参加(同年4月弁護士法人新潟第一法律事務所と改称) 2003年6月 当社監査役(現任) 2004年9月 にいがた国際法律事務所を開設	(注)4	-
				計		641

(注)1.取締役片山隆二は社外取締役であります。
2.監査役佐野榮偉及び監査役相馬卓は社外監査役であります。
3.2017年6月28日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
4.2015年6月25日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
5.前任者の辞任に伴う就任であるため、任期は当社定款の定めにより、前任者の任期満了の時までとなります。前任者の任期は、2015年6月25日開催の定時株主総会の終結の時から4年間