有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100ANSE
SMC株式会社 研究開発活動 (2017年3月期)
経営上の重要な契約等メニュー財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
当社グループは、産業界におけるファクトリー・オートメーション(FA)化の進展に対応し、世界の各市場における顧客ニーズに的確に応えるため、自動制御機器製品の開発はもちろん、空気圧制御技術をはじめとする各種自動制御技術及びその周辺技術に関する基礎研究から工業化研究、さらには生産技術開発に至るまでの研究開発活動を積極的に行っております。また、国内外の研究機関や大学の研究室との間で、基礎研究分野を中心とした共同研究及び委託研究を行っております。これら一連の研究開発活動の推進については、当社グループの中核的研究開発拠点である筑波技術センターが担っております。
米国、欧州(イギリス、ドイツ)、中国の各技術センターは、顧客ニーズの取り込み及び営業技術面でのサポート機能の充実により、顧客満足度の向上に寄与するとともに、収集した最新技術情報を共有するなど筑波技術センターと緊密な連携を取ることにより、当社グループが取り組む「グローバルな製品供給」及び「お客様のニーズを的確にとらえた製品開発」に貢献しております。
当期の自動制御機器事業に係る研究開発活動としては、半導体製造装置用、自動車産業用、医療・医薬装置用、食品機械用、計装プラント用、流体・粉末搬送用、一般産業機械用などの各用途に適応した製品機種の拡充とともに、省エネ化・省スペース化・軽量化・機能向上など、顧客要求仕様への即応、設計品質の改善、開発効率の向上を図るとともに、製品のコスト低減に努めてまいりました。
当該事業の主な研究開発テーマ及び開発機種等は下表のとおりであり、当期の研究開発費は19,115百万円(前期比3.6%増)であります。
なお、報告セグメントに含まれない事業セグメントである「その他」については、該当ありません。
米国、欧州(イギリス、ドイツ)、中国の各技術センターは、顧客ニーズの取り込み及び営業技術面でのサポート機能の充実により、顧客満足度の向上に寄与するとともに、収集した最新技術情報を共有するなど筑波技術センターと緊密な連携を取ることにより、当社グループが取り組む「グローバルな製品供給」及び「お客様のニーズを的確にとらえた製品開発」に貢献しております。
当期の自動制御機器事業に係る研究開発活動としては、半導体製造装置用、自動車産業用、医療・医薬装置用、食品機械用、計装プラント用、流体・粉末搬送用、一般産業機械用などの各用途に適応した製品機種の拡充とともに、省エネ化・省スペース化・軽量化・機能向上など、顧客要求仕様への即応、設計品質の改善、開発効率の向上を図るとともに、製品のコスト低減に努めてまいりました。
当該事業の主な研究開発テーマ及び開発機種等は下表のとおりであり、当期の研究開発費は19,115百万円(前期比3.6%増)であります。
なお、報告セグメントに含まれない事業セグメントである「その他」については、該当ありません。
研究開発テーマ | 開発機種あるいは拡充機種 | |
1 | 方向制御機器の開発 | 小型・軽量化、サイレンサ内蔵ソレノイドバルブ A/Bポート一体形ボディソレノイドバルブ プラグイン&ノンプラグイン次世代バルブ 屋外仕様防爆タイプソレノイドバルブ シリンダの飛出し防止用ソフトスタートアップバルブ |
2 | 駆動機器の開発 | 新型ロック付シリンダ パレットロックシリンダ ショットピンシリンダ コンパクトエアチャック 省エネ、省エア、省スペースロータリアクチュエータフローティングジョイント |
3 | 汎用温調機器の開発 | 半導体業界向けチラー グローバルドライヤ |
4 | 高性能FA機器の開発 | 省エネ、省エア、省スペース電空レギュレータ 省エネ、省エア、省スペースプロセスガス製品 次世代オートスイッチ 空気用及び汎用流体用圧力センサ EtherNet系プロトコルのシリアルグローバル製品 包装パック用吸着パッド |
経営上の重要な契約等財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01673] S100ANSE)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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