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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100AFPO

有価証券報告書抜粋 THK株式会社 研究開発活動 (2017年3月期)


経営上の重要な契約等メニュー財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

当社グループは、テクノセンター(東京都)を研究開発拠点として、基幹のLMシステムを始め、精密XYステージやリニアモータアクチュエータなどのメカトロ機器、更に輸送機器、免震・制震装置、医療機器、航空機、再生可能エネルギー、ロボットなどの消費財に近い分野において、LMシステムのコア技術とノウハウを活かした製品開発に努めています。
海外では、2010年に中国に海外初の研究開発拠点となるR&Dセンターを設置し、2012年に本格稼動を開始しました。更に、2015年から新たに連結子会社となったTHK RHYTHM AUTOMOTIVEのドイツの研究開発部門を加え、世界各地のお客様のニーズにより的確にお応えできるよう、米州・欧州・アジアを視野に入れた最適地開発体制の構築を進めております。
産業用機器関連事業では、今後増加が期待される鉄道のホームドアなどをターゲットとしたDB構造で一軸仕様に最適なLMガイド「HDR形」を開発しました。また、世界標準ボールリテーナ入りLMガイドSHS形に高い耐食性をもつステンレスタイプ「SHS-M形」をラインナップに追加しました。更に、従来の寸法、精度を維持しつつLMレールを40%軽量化したLMガイドLight「SHS-N形」のラインナップを拡充し、機械の高速化に貢献することが可能となりました。ボールねじでは、DIN規格に準拠して大幅なコンパクト化を実現し、5,000min-1(最高DN値16万)での高速使用が可能な「SDA-V形」のラインナップ拡充を図りました。クロスローラーリングでは、取り付けフランジ一体型で装置の軽量化に貢献できるロボット用クロスローラーリング「RF形」を開発しました。アクチュエータでは、従来のSKRと寸法互換があり、アウタレール素材にカーボンを採用した軽量シリーズ「CFK」、基幹部品にアルミを採用し、大幅な軽量化を実現した「ALK」などラインナップを更に充実しました。再生可能エネルギー分野では、小型風車の安全規格に準拠したベアリング一体形の垂直軸風車用低トルクシャフトユニット「WLS形」を開発し、量産を推進しています。ロボット分野では、お客様のトータルコスト削減に貢献すべく次世代ロボット向けロボットテクノロジーシステムの要素部品群「SEED Solutions」の拡充を図り、SEEDドライバやシンプルアクチュエータ 「SEED+Picsel」を市場投入しました。また、ロボット分野をはじめとする教育機関のお客様へロボットハンド「TRX® アカデミックパッケージ」の限定販売を開始しました。ロボットのプラットフォームを提供する研究開発の一環として、2017年3月にアラブ首長国連邦皇太子主催のロボティクスコンペティションに参加し5位の成績を収めることができました。航空機関連では、機内インテリアに関するイノベーションを評価する国際的アワードでAIRBUS/RECAROとの共同提案を行い、カテゴリー内における「Smart Cabin Reconfiguration」で最優秀賞を受賞しました。
輸送用機器関連事業では、自動車の軽量化ニーズに対応すべくアルミ材で新工法を採用した製品の市場投入をスタートし、今後の拡販に向けた工法の改良を進めています。
工法開発においても、冷間鍛造技術、精密プレス技術を軸に、競合他社との差別化を図っています。
更に、L&S事業だけでなく、輸送機器向け直動関連製品の更なる拡販に引続き取組んでまいります。
引き続きお客様がまだ気づかれていない、5年先、10年先のニーズを見据えた真のマーケットインを目指した次世代製品の開発を推進すると共に、現在のお客様のニーズにお応えした製品ラインナップの拡充にも努めてまいります。
当連結会計年度における研究開発費の総額は52億3千5百万円であります。

経営上の重要な契約等財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01678] S100AFPO)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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