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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100AF7J

有価証券報告書抜粋 山洋電気株式会社 研究開発活動 (2017年3月期)


事業等のリスクメニュー財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

当社グループの当連結会計年度の研究開発活動は,山洋電気株式会社が中心となり,営業部門と設計開発部門が一体となってお客さまにとっての新たな価値創造ができる製品の開発をおこなうことを基本方針としています。
研究開発活動は,「地球環境を守るための技術」,「人の健康と安全を守るための技術」,「新しいエネルギーの活用と省エネルギーのための技術」への貢献をめざし,3つの事業部において積極的に推進しています。
研究開発の体制は,当社テクノロジーセンターを拠点とし,市場ニーズの先取りやお客さまの要求に即応できるよう,設計開発部門をグループ制とするなど,課題ごとのチーム編成が容易となる体制にしています。
無形資産に計上された開発費を含む当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は,2,215百万円です。
なお,研究開発費のセグメントはすべて日本で計上されています。

また,事業部門別の研究開発活動は,次のとおりです。

クーリングシステム事業
クーリングシステム製品「San Ace」においては,次のような開発に取り組みました。
冷却ファンの主要な市場である情報通信機器,電源機器においては,インターネット,クラウドの市場が拡大し,装置の高密度化,大容量化,高速化が進んでおり,冷却ファンには,さらなる高性能と高い信頼性が求められています。
これらの要求に応えるため,効率よく冷却ができる新しいサイズの高風量二重反転ファン「San Ace 92」や低消費電力ファン「San Ace 120」,高い冷却性能を得られる高風量遠心ファン「San Ace C175」などを開発しました。
また,取り付け作業が簡単で,ファンの特性を最大限に発揮できるブラケット付き遠心ファン「San Ace C270」を開発しました。さらに,住宅用換気市場からの新たな要求に応え,直径100mmの換気口に装着可能なリバーシブルフローファン「San Ace 92RF」を開発しました。
市場における技術革新が進むなか,冷却ファンのさらなる高性能化と省エネルギー化を実現するため,世界トップの性能と信頼性を目指した新製品開発に取り組みました。
当事業部門における研究開発費は275百万円です。


パワーシステム事業
パワーシステム製品「SANUPS」においては,次のような開発に取り組みました。
無停電電源装置の分野では,従来の鉛蓄電池製品と比べ,使用温度範囲が広く,省スペースやメンテナンスフリーを実現できる,リチウムイオン電池を搭載した製品の開発に取り組みました。
太陽光発電システムの分野では,新たな本業界標準規格に適合した三相パワーコンディショナ「SANUPS P73J」を開発しました。多数台連系システムの導入時間を短くできます。
また,電力会社の情報によって発電量を遠隔制御できる,出力制御機能付き太陽光発電システム監視装置「SANUPS PV Monitor Type C」を開発しました。
当事業部門における研究開発費は706百万円です。

サーボシステム事業
サーボシステム製品「SANMOTION」においては,次のような開発に取り組みました。
ACサーボモータでは,「SANMOTION R」シリーズのラインアップを拡充し,高速回転,高加減速度を特長としたフランジサイズ100mm角と130mm角のACサーボモータを開発しました。定格出力は1kW~5kWの7機種です。装置のタクトタイムを短縮し,生産性の向上に貢献します。
ACサーボアンプでは,「SANMOTION R 3E Model」シリーズのラインアップを拡充し,高速位置決め制御機能や安全トルク遮断機能を搭載したAC入力400Vタイプを開発しました。容量は25A,50A,100Aの6機種です。
ステッピングシステムでは,DC入力4軸一体型「SANMOTION Model No.PB」を開発しました。EtherCATによる高速通信と偏差レスクローズドループ制御により,位置指令に対する遅れがなくなり,装置のタクトタイムを短縮できます。
当事業部門における研究開発費は1,233百万円です。


事業等のリスク財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01806] S100AF7J)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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