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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100APEZ

有価証券報告書抜粋 ホシデン株式会社 役員の状況 (2017年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性 9名 女性 -名 (役員のうち女性の比率-%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
代表取締役
社長
-古橋 健士1955年3月11日生1978年4月当社入社(注)41,038
1986年4月当社生産業務部長
1987年4月当社海外業務部長
1987年6月当社取締役就任
1990年4月当社生産事業本部長
1990年6月当社専務取締役就任
1991年3月当社代表取締役就任(現任)
1991年4月当社取締役社長就任(現任)
代表取締役
副社長
ホシデン
グループ全般
担当
北谷晴美1937年11月13日生1957年2月当社入社(注)4109
1982年4月当社生産本部コネクタ製造部長
1984年6月当社取締役就任
1987年4月当社生産事業本部機構部品事業部長兼複合部品事業部長
1990年4月当社大阪事業部長
1990年6月当社常務取締役就任
1991年4月当社生産事業本部長
1992年6月当社専務取締役就任
1997年4月ホシデングループ全般担当(現任)
1997年6月当社取締役副社長就任
1998年6月当社代表取締役副社長就任(現任)
常務取締役技術管理部・研究開発部担当滋野 安広1953年9月25日生1984年3月当社入社(注)451
1995年4月当社R&DセンターLCD事業本部PLCD事業部技術部長
1997年4月当社PLCD事業部長
1997年6月当社取締役就任
1999年4月当社PLCD事業担当
2001年4月当社研究開発担当
2004年4月当社技術・品質センター長
2005年4月当社技術・品質センター担当
2005年6月当社常務取締役就任(現任)
2006年4月当社技術センター・品質センター担当
2010年4月当社技術管理部・研究開発部・品質センター担当
2011年4月当社技術管理部・研究開発部担当(現任)
取締役社長室・総務部・人事部・財務部担当本保 信二1948年1月29日生1972年4月当社入社(注)457
2000年4月当社社長室長
2005年6月当社取締役就任(現任)
2015年4月当社社長室担当(現任)
2016年4月当社総務部・人事部・財務部担当(現任)
取締役-高橋 賢一1945年8月31日生1973年4月松下電器産業株式会社入社(注)411
1999年4月同社AVC社AVC知的財産権センター所長
2002年3月
2002年4月

2006年3月
2007年6月
同社退職
宮城県産業技術総合センター所長
同センター退庁
当社監査役就任
2015年6月当社取締役就任(現任)
取締役-堀江 廣志1949年7月10日生1972年4月大阪国税局入庁(注)4-
2004年7月泉佐野税務署長
2007年7月大阪国税局調査第二部次長
2008年7月堺税務署長
2009年9月堀江廣志税理士事務所所長(現任)
2017年6月当社取締役就任(現任)


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
常勤監査役-桔梗 三郎1947年9月30日生1971年4月当社入社(注)57
2002年4月当社総務部長
2010年4月当社総務・人事統括部顧問
2010年6月当社常勤監査役就任(現任)
監査役-種村 隆行1959年1月8日生1981年4月株式会社第一勧業銀行(現 株式会社みずほ銀行)入行(注)51
2004年5月みずほ銀行融資部審査役
2005年7月同行東大阪支店長
2008年4月同行五反田支店長
2010年4月株式会社トータル保険サービスへ出向
2010年8月同社へ転籍、常務執行役員経営企画部長
2011年4月同社上席常務執行役員
2011年6月当社監査役就任(現任)
2016年4月㈱富士通トータル保険サービス常勤監査役
監査役-丸野 進1955年7月10日生1978年4月松下電器産業㈱(現 パナソニック㈱)入社(注)61
1997年1月同社本社経営企画室副参事
2000年12月同社ソフトウェア開発本部企画室長
2003年9月同社先端技術研究所知能情報技術研究所長
2006年4月同志社大学理工学部嘱託講師(現任)
2009年4月同社理事、先端技術研究所技監
2012年4月同社理事、先端技術研究所技監、デバイス・ソリューションセンター技監
2015年4月同社退職
2015年5月公益財団法人関西文化学術研究都市推進機構総括アドバイザー
2015年6月当社監査役就任(現任)
2016年4月公益財団法人関西文化学術研究都市推進機構RDMM支援センター長(現任)
1,277
(注)1 取締役 高橋 賢一及び堀江 廣志は、社外役員(会社法施行規則第2条第3項第5号)に該当する社外取締役(会社法第2条第15号)であります。
2 監査役 種村 隆行及び丸野 進は、社外役員(会社法施行規則第2条第3項第5号)に該当する社外監査役(会社法第2条第16号)であります。
3 当社では、意思決定・監督と執行の分離による取締役会の活性化のため、また、能力主義に基づく積極的な人材の登用のため、執行役員制度を導入しております。なお、執行役員は5名であります。
4 取締役の任期は、2017年3月期に係る定時株主総会終結の時から2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5 監査役の任期は、2016年3月期に係る定時株主総会終結の時から2020年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
6 監査役の任期は、2015年3月期に係る定時株主総会終結の時から2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01815] S100APEZ)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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