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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100AM98

有価証券報告書抜粋 株式会社エヌエフホールディングス 役員の状況 (2017年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況


男性7名 女性0名 (役員のうち女性の比率0%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
代表取締役
社長
高橋 常夫1947年10月13日1992年8月㈱本田技術研究所エグゼクティブ・チーフエンジニア注3152
2001年7月同社上席研究員
2002年6月当社取締役
2002年7月取締役副社長
2004年7月代表取締役社長(現任)
専務取締役営業管理本部長大滝 正彦1952年12月23日2004年6月㈱東京三菱銀行業務監査室監査主任注364
2006年12月当社総務法規部長
2007年4月執行役員総務法規部長
2009年6月取締役
2009年6月コンプライアンス担当(現任)
2011年7月常務取締役
2015年4月執行役員副社長(現任)
2016年2月営業管理本部長(現任)
2016年6月専務取締役(現任)
2016年6月営業統括担当(現任)
2016年6月業務管理部担当(現任)
取締役事業推進本部副本部長中川 準1959年8月3日2006年9月アルゼグローバルトレーディング㈱取締役注324
2008年10月当社生産部担当部長
2009年4月執行役員
2009年4月事業推進本部スタンダード事業統括部長
2010年4月ユニット事業推進本部管理部長
2011年6月取締役(現任)
2012年7月BCM担当(現任)
2013年7月輸出管理担当(現任)
2015年4月執行役員(現任)
2016年10月事業推進本部副本部長(現任)
2016年10月財務経理部担当(現任)
取締役古田 雄久1969年10月11日2000年4月弁護士登録注32
2004年6月金融庁証券取引等監視委員会事務局 証券検査官兼総務検査課課長補佐
2006年6月金融庁総務企画局企画課専門官
2010年3月古田法律事務所開設
2013年6月当社取締役(現任)
2014年4月関東弁護士会連合会民事介入暴力対策委員会副委員長(現任)
2015年4月日本弁護士連合会綱紀審査会事務局長(現任)




役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
常勤監査役浅原 眞1934年9月25日1982年6月日本電気㈱電波応用事業部信頼性品質管理部長注420
1992年7月同社電波応用事業部教育担当部長
1995年6月当社監査役
2008年6月当社独立委員会委員(現任)
2017年3月当社常勤監査役(現任)
監査役岡田 泰仕1950年12月2日1992年4月㈱本田技術研究所基礎技術研究所主任研究員注421
2003年4月同社栃木研究所主任研究員
2011年4月(財)埼玉県産業振興公社アドバイザー
2012年6月当社常勤監査役
2012年6月当社独立委員会委員(現任)
2017年3月当社監査役(現任)
監査役辻 毅一郎1943年9月18日1988年12月大阪大学教授注43
2005年5月同大学総長補佐
2007年4月同大学名誉教授
2007年8月同大学理事
2008年8月同大学理事・副学長
2011年10月同大学大学院工学研究科招聘教授(現任)
2012年6月当社監査役(現任)
2012年6月当社独立委員会委員(現任)
2017年4月奈良学園大学学長(現任)
289

(注) 1 古田雄久氏は、社外取締役であります。
2 監査役浅原眞、岡田泰仕、辻毅一郎の3氏は、社外監査役であります。
3 取締役の任期は、2017年3月期に係る定時株主総会終結の時から2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4 監査役の任期は、2016年3月期に係る定時株主総会終結の時から2020年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5 当社は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条3項に定める補欠監査役を1名選任しております。補欠監査役の略歴は次のとおりであります。
氏名生年月日略歴所有株式数
(千株)
水井 潔1961年4月3日2003年4月関東学院大学工学部・大学院教授(現任)
2010年4月
2013年4月
同大工学部情報ネット・メディア工学科長(現任)
(改組に伴い)同大学理工学部教授(現任)
同大学理工学部理工学科情報学系長(現任)

(注)1 水井潔氏は、補欠の社外監査役であります。
2 補欠監査役の任期は、2017年3月期に係る定時株主総会終結の時から2018年3月期に係る定時株主総会開始の時までであります。

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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01847] S100AM98)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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