日本基礎技術株式会社 研究開発活動 (2017年3月期)

(建設工事)
当社グループは、ものづくりの施工技術を提供する専門業者として、建設基礎技術・独自施工技術の生産性向上や品質確保に重点を置き、研究開発を実施している。
また、「削孔」と「注入」という当社グループの基本技術を磨くとともに、「環境」「防災」「補修・保全」を軸とした応用とアライアンスを含めた新技術の構築を念頭に、大学・公的機関、民間企業、あるいは海外企業等との技術交流、共同開発を積極的に推進している。
当連結会計年度における研究開発費は62百万円であり、これらの研究開発の概要は以下のとおりである。
(1)電動式機械攪拌技術の高度化に関する研究
BG機をベースマシンとした深層混合処理工法を現場に投入し、実用性を確認した。BG機をベースマシンとすることで、フロントツールスの交換のみで先行削孔と地盤改良が可能となり、機械の機動力も向上した。今後は、BG機の特徴を活かした硬質な地質への対応や、施工管理システムの簡素化による省力化施工に向けて改良を行っている。

(2)小口径鋼管杭工法における削孔技術の高度化に関する研究
小口径鋼管杭の施工中に、支持層を判定できるシステムの開発を行っている。模擬地盤での試験施工の結果、「回転エネルギー」により、支持層を判定できる可能性があることが確認できた。今後も施工データの収集を継続し、小口径鋼管杭工法における支持層判定システムを確立する。

(3)インチング注入工法の開発
注入と停止を繰り返しながら継続的に注入する「インチング注入工法」の改良・改善を行った。軌道直下などの注入工事において変位を抑制しながら改良することができ、さらに均質な改良体の形成および確実な止水に効果が期待できる。

(4)トンネル覆工背面等の充填に適用できる独自グラウトの開発
トンネルの覆工背面や護岸背面および基礎捨石部などの空洞の充填に適用可能な可塑性と水中不分離性を備えたグラウト材「J Pack Grout」について、長距離圧送性能の向上を図り、4.4kmの長距離圧送が可能であることを確認した。

(5)資源循環型法面保護工法の開発
簡易軽量な法枠材「ヤマノフレーム」とプラスチック受圧版「クロノパネル」の組み合わせにより、抑止力導入可能な緑化基礎工を開発した。耐久性の更なる向上に取り組んでいる。

(6)既設アンカー緊張力推定方法の開発
既設あるいは新設斜面の変状を、早期にかつ低コストで発見できる小型計測機器を用いた計測手法の開発を行っている。

(7)工業所有権関係
当連結会計年度末における保有特許件数は52件、出願中の件数20件、保有実用新案件数は0件であった。また、現業に係わる施工実施権は73件を保有している。

なお、子会社においては、研究開発活動は特段行われていない。

(建設コンサル・地質調査等)
研究開発活動は特段行われていない。