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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100ALYO

有価証券報告書抜粋 イーター電機工業株式会社 役員の状況 (2017年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性 8名 女性 -名 (役員のうち女性の比率 -%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有
株式数
(千株)
代表取締役
社長
髙橋 洋1960年12月20日生
1984年4月当社入社
2005年4月
2008年9月
2009年8月
2009年12月

2010年1月
2010年6月
2013年6月
2015年6月
当社営業部長
当社執行役員営業部長
当社執行役員生産本部長
山陽電子工業株式会社取締役
当社執行役員管理本部長
当社取締役 管理本部担当
株式会社博多通信代表取締役社長
当社取締役
当社代表取締役社長(現任)
注3.536
取締役石原 博1943年5月29日生
1984年6月

1987年4月

1990年2月

2010年6月
パルス電子株式会社設立 代表取締役(現任)
株式会社ティエムジー製作所設立 代表取締役(現任)
室蘭パルス電子株式会社設立 代表取締役(現任)
当社取締役(現任)
注3.233
取締役土信田 高1970年8月31日生
2009年8月
2009年12月

2010年10月
2011年7月

2014年2月


2014年6月
当社入社 営業本部長
山陽電子工業株式会社取締役(現任)
当社生産本部長
当社執行役員生産本部長兼技術本部長兼改革推進室長
当社執行役員生産本部長兼技術本部長兼改革推進室長兼システム室長
当社取締役(現任)
注3.-
取締役増田 幸一1976年10月19日生
2005年11月
2008年4月
2010年2月
2010年4月
2012年7月
2013年7月
2015年6月
当社入社
当社管理部経理課課長
山陽電子工業株式会社 取締役
当社管理部副部長
当社経営企画室室長
当社管理部部長
当社取締役(現任)
注4.-
取締役中郡 信一1969年10月9日生
2006年6月プラスアップ株式会社 代表取締役(現任)
2015年6月

2017年6月
香港信達豊集団有限公司 取締役(現任)
当社取締役(現任)
注4.-


役名職名氏名生年月日略歴任期所有
株式数
(千株)
常勤監査役松本 靖夫1943年7月1日生
1975年3月光栄商事株式会社(現光栄電子株式会社) 取締役営業部長
1996年5月同社代表取締役常務兼営業本部長
1998年5月同社代表取締役専務兼営業本部長
2002年5月同社代表取締役社長
2007年5月同社取締役会長
2009年5月同社相談役
2010年6月ソニックス株式会社入社 顧問
2012年4月
2015年6月
同社 退社
当社監査役(現任)
注5.-
監査役池田 好美1950年6月22日生
1974年4月福田会計事務所入所
1976年12月税理士登録
1979年4月アーンストアンドウィーニー(現
新日本有限責任監査法人)所属
1984年2月ネミック・ラムダ株式会社(現 TDKラムダ株式会社)経理部長
1990年1月池田会計事務所開業(現任)
2008年6月当社監査役(現任)
注6.-
監査役奥山 寛1934年10月26日生
1957年4月株式会社第一銀行(現 株式会社みずほ銀行)入行
1984年10月
1986年10月
同行本店営業第三部長
同行本店営業総括部長
1987年6月日東化学工業株式会社入社 常勤監査役
1998年7月

1999年6月
2000年6月
三菱レイヨン株式会社(日東化学工業株式会社と合併) 顧問
同社退職
当社常勤監査役
2012年6月
2017年6月
当社常勤監査役退任
当社監査役(現任)
注6.-
769
(注)1.取締役石原 博及び中郡 信一は、社外取締役であります。
2.監査役松本 靖夫、池田 好美及び奥山 寛は、社外監査役であります。
3.2016年6月24日開催の定時株主総会の終結の時から2年
4.2017年6月16日開催の定時株主総会の終結の時から2年
5.2016年6月24日開催の定時株主総会の終結の時から4年
6.2017年6月16日開催の定時株主総会の終結の時から4年

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01860] S100ALYO)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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