有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100ALQN
ヒロセ電機株式会社 役員の状況 (2017年3月期)
男性12名 女性0名 (役員のうち女性の比率0%)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (百株) | |
代表取締役社長 | 石井和徳 | 1960年1月4日生 | 1982年4月 | 当社に入社 | (注)3 | 10 | |
2007年7月 | 技術本部副本部長 | ||||||
2008年11月 | 営業本部副本部長 | ||||||
2009年6月 | 執行役員就任 | ||||||
2009年11月 | 営業本部長代理 | ||||||
2010年6月 | 取締役就任 経営革新推進室長委嘱 | ||||||
2011年6月 | 専務取締役就任 営業本部長兼経営革新推進室長委嘱 | ||||||
2012年6月 | 代表取締役社長就任 (現) | ||||||
ヒロセコリア㈱代表理事就任 (現) | |||||||
東北ヒロセ電機㈱代表取締役社長就任(現) | |||||||
郡山ヒロセ電機㈱代表取締役社長就任(現) | |||||||
一関ヒロセ電機㈱代表取締役社長就任(現) | |||||||
常務取締役 | 技術本部長 | 中村充男 | 1958年2月23日生 | 1980年4月 | 当社に入社 | (注)3 | 5 |
2007年7月 | 技術本部副本部長 | ||||||
2009年6月 | 執行役員就任 | ||||||
2010年6月 | 取締役就任 技術本部副本部長委嘱 | ||||||
2013年6月 | 技術本部長委嘱 | ||||||
2015年6月 | 常務取締役就任 (現) | ||||||
2016年6月 | 技術本部長兼製作本部管掌委嘱 (現) | ||||||
常務取締役 | 営業本部長 | 近藤 真 | 1952年10月5日生 | 1977年4月 | ソニー株式会社に入社 | (注)3 | - |
2004年3月 | 同社モバイルネットワークカンパニー エナジーカンパニー経営企画部統括部長 | ||||||
2005年1月 | 当社に入社 | ||||||
2007年7月 | 営業本部副本部長 | ||||||
2009年6月 | 執行役員就任 | ||||||
2010年6月 | 取締役就任 営業本部副本部長委嘱 | ||||||
2012年6月 | 営業本部長委嘱 (現) | ||||||
2015年6月 | 常務取締役就任 (現) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (百株) | |
取締役 | 管理本部長 | 飯塚和幸 | 1953年12月19日生 | 1979年4月 | 東京芝浦電気株式会社に入社 (現株式会社東芝) | (注)3 | - |
1990年8月 | SRIインターナショナルに入職 | ||||||
1997年2月 | アンダーセンコンサルティングに入社 (現アクセンチュア株式会社) | ||||||
2000年2月 | 株式会社NTTデータ経営研究所に入社 | ||||||
2006年4月 | 同社産業コンサルティング本部パートナー | ||||||
2007年4月 | 当社に入社 | ||||||
2007年7月 | 管理本部副本部長 | ||||||
2009年6月 | 執行役員就任 管理本部長代理 | ||||||
2010年6月 | 取締役就任 (現) 管理本部長代行委嘱 | ||||||
2011年6月 | 管理本部長委嘱 (現) | ||||||
取締役 | 技術本部 副本部長 | 岡野広明 | 1955年8月1日生 | 1982年4月 | 日立電線株式会社に入社 (現日立金属株式会社) | (注)3 | 1 |
2003年9月 | 当社に入社 | ||||||
2013年4月 | 技術本部副本部長 | ||||||
2014年6月 | 執行役員就任 | ||||||
2015年6月 | 取締役就任 (現) 技術本部副本部長委嘱 (現) | ||||||
取締役 | 製作本部長 | 桐谷幸雄 | 1958年12月29日生 | 1982年4月 | 当社に入社 | (注)3 | 13 |
2013年4月 | 製作本部副本部長 | ||||||
2015年6月 | 執行役員就任 | ||||||
2015年11月 | 製作本部長代理 | ||||||
2016年4月 | 製作本部長代行兼品質管理部管掌 | ||||||
2016年6月 | 取締役就任 (現) 製作本部長兼品質管理部管掌委嘱 (現) | ||||||
取締役 | 堀田健介 | 1938年10月12日生 | 1962年4月 | 株式会社住友銀行に入行 (現株式会社三井住友銀行) | (注)3 | - | |
1987年6月 | 同行 取締役就任 | ||||||
1997年6月 | 同行 代表取締役副頭取就任 | ||||||
2001年1月 | モルガン・スタンレー・ジャパン・ リミテッド会長就任 (現 モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社) | ||||||
2006年6月 | セーレン株式会社 社外監査役就任 (現) | ||||||
2007年10月 | 株式会社堀田綜合事務所 代表取締役会長就任 (現) | ||||||
2008年12月 | グリーンヒル・ジャパン株式会社 代表取締役会長就任 | ||||||
2011年6月 | 当社社外取締役就任 (現) | ||||||
2016年5月 | グリーンヒル・ジャパン株式会社 最高顧問就任 (現) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (百株) | |
取締役 | 元永徹司 | 1960年8月4日生 | 1985年4月 | 日本郵船株式会社に入社 | (注)3 | - | |
1997年1月 | 株式会社ボストン・コンサルティング・グループに入社 | ||||||
2001年9月 | 株式会社フジシールに入社 | ||||||
2003年4月 | 縄文アソシエイツ株式会社に入社 | ||||||
2006年8月 | 株式会社イクティス設立 同社代表取締役就任 (現) | ||||||
2015年4月 | 医療法人社団慶成会 監事就任 (現) | ||||||
2015年10月 | 一般社団法人ファミリービジネス研究所 代表理事就任 (現) | ||||||
2017年6月 | 当社社外取締役就任 (現) | ||||||
常勤監査役 | 千葉良一 | 1954年5月12日生 | 1978年4月 | 当社に入社 | (注)4 | 6 | |
2006年12月 | 秘書室長 | ||||||
2014年5月 | 社長付副参与就任 | ||||||
2014年6月 | 常勤監査役に就任 (現) | ||||||
監査役 | 杉島光一 | 1950年3月12日生 | 1972年4月 | 兼松江商株式会社(現兼松株式会社)入社 | (注)5 | - | |
1974年10月 | プライスウォーターハウス会計事務所入所 | ||||||
1978年4月 | 芹沢法律会計事務所入所 | ||||||
1979年3月 | 公認会計士開業登録 | ||||||
1979年6月 | 税理士開業登録 | ||||||
1985年4月 | 杉島公認会計士事務所設立 (現) | ||||||
2007年6月 | スターゼン株式会社社外監査役就任 | ||||||
2008年6月 | 当社社外監査役に就任 (現) | ||||||
2015年6月 | 中越パルプ工業株式会社 社外監査役就任 | ||||||
2016年6月 | 中越パルプ工業株式会社 社外取締役監査等委員就任(現) | ||||||
監査役 | 瀨下 明 | 1941年8月24日生 | 1967年4月 | 大東京火災海上保険株式会社に入社 (現 あいおいニッセイ同和損害保険㈱) | (注)5 | - | |
1994年6月 | 同社取締役就任 | ||||||
1995年6月 | 同社常務取締役就任 | ||||||
1997年6月 | 同社代表取締役専務取締役就任 | ||||||
1998年6月 | 同社代表取締役社長 | ||||||
2001年4月 | あいおい損害保険株式会社 代表取締役社長就任 | ||||||
2004年4月 | 同社代表取締役会長 | ||||||
2007年6月 | 同社特別顧問(取締役退任) | ||||||
2007年6月 | 株式会社TOKAI社外監査役就任 | ||||||
2010年10月 | あいおいニッセイ同和損害保険株式会社 特別顧問 | ||||||
2011年4月 | 株式会社TOKAIホールディングス 社外監査役 | ||||||
2012年6月 | 当社社外監査役に就任 (現) | ||||||
監査役 | 三浦健太郎 | 1972年3月22日生 | 1995年6月 | 株式会社ティー・ピー・エス研究所監査役就任 | (注)4 | - | |
2014年6月 | 当社社外監査役に就任 (現) | ||||||
計 | 36 |
(注) 1 取締役 堀田 健介、元永 徹司は、社外取締役であります。
2 監査役 杉島 光一、瀨下 明、三浦 健太郎は、社外監査役であります。
3 2017年3月期に係る定時株主総会終結の時から、2018年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4 2014年3月期に係る定時株主総会終結の時から、2018年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5 2016年3月期に係る定時株主総会終結の時から、2020年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
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