シェア: facebook でシェア twitter でシェア google+ でシェア

有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100ALW9

有価証券報告書抜粋 株式会社中央製作所 役員の状況 (2017年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況


男性10名 女性0名 (役員のうち女性の比率-%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(百株)
取締役社長代表取締役後藤 邦之1972年7月3日生2007年7月当社入社
総務本部総務部次長兼財務部次長就任
2016年6月から2年120
2008年4月経営企画室長就任
2008年6月取締役就任
2009年6月代表取締役社長就任(現)
取締役総務部長兼研究開発部長柘植 良男1954年9月12日生1977年3月当社入社2016年6月から2年44
2000年3月研究開発部長就任
2006年4月第二製品開発部長兼研究開発部長就任
2008年6月取締役就任(現)
2012年4月

2013年4月
2016年10月
2017年4月
第一製品開発部長兼第二製品開発部長兼研究開発部長就任
第二製品開発部長兼研究開発部長就任
研究開発部長就任
総務部長兼研究開発部長就任(現)
取締役製造部長大矢 誠一1957年3月29日生1980年3月当社入社2016年6月から2年31
2010年4月品質保証部次長就任
2010年7月製造部次長就任
2010年12月製造部長就任(現)
2011年6月取締役就任(現)
取締役営業本部長若尾 正一1962年3月5日生1986年3月当社入社2017年6月から1年5
2009年4月営業本部本社営業部次長
2013年10月営業本部本社営業部部長
2016年3月
2017年6月
営業本部長(現)
取締役就任(現)
取締役第一製品開発部長兼品質保証部長丸山 裕海1958年3月27日生1980年3月当社入社2017年6月から1年2
2010年4月第一製品開発部次長
2012年4月品質保証部長
2013年4月第一製品開発部長兼品質保証部長(現)
2017年6月取締役就任(現)
取締役柳澤 幸輝1947年11月13日生1977年7月株式会社ミヨシ代表取締役就任(現)2016年6月から2年118
1980年9月後藤商事株式会社代表取締役就任(現)
1981年7月ヤマサン不動産株式会社(現 株式会社ヤマサンコーポレーション)代表取締役就任(現)
1984年7月当社監査役就任
1992年6月取締役就任(現)
取締役加藤 茂1947年11月17日生2001年6月株式会社東海理化電機製作所取締役就任2016年6月から2年
2005年6月同社常務取締役就任
2007年6月同社専務取締役就任
2008年6月同社取締役副社長就任
2012年6月同社技監(常勤)就任
2013年6月
2014年6月
同社顧問(非常勤)就任
当社取締役就任(現)
常勤監査役髙山 穰1952年3月9日生2001年4月株式会社東海銀行(現 株式会社三菱東京UFJ銀行)中部法人営業部部長就任2015年6月から4年14
2003年3月金印わさび株式会社管理部門常務取締役就任
2007年9月
2013年5月
2013年6月
セコム株式会社中部本部営業開発部長就任
当社入社 当社総務本部顧問就任
当社常勤監査役就任(現)
監査役入谷 正章1950年1月4日生1976年4月弁護士登録 入谷法律事務所入所(現)2015年6月から4年54
1978年7月
2011年6月

2013年6月
2015年6月
当社監査役就任(現)
東海ゴム工業株式会社(現 住友理工株式会社)社外取締役就任(現)
アイホン株式会社社外取締役就任(現)
東陽倉庫株式会社社外監査役就任(現)
監査役伊藤 雄太1961年9月5日生1996年8月税理士登録2015年6月から4年31
1998年11月伊藤雄太税理士事務所開設(現)
2001年4月岐阜聖徳学園大学非常勤講師
2002年4月中部大学非常勤講師(現)
2003年6月当社監査役就任(現)
2008年4月名古屋学院大学大学院客員教授(現)
420

(注) 1 取締役柳澤幸輝、加藤茂の両氏は、社外取締役であります。
2 監査役髙山穰氏、入谷正章氏、伊藤雄太氏は、社外監査役であります。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01940] S100ALW9)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。