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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100AOT0

有価証券報告書抜粋 株式会社アドバンテスト 連結経営指標等 (2017年3月期)


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回次国際会計基準
移行日第73期第74期第75期
決算年月2014年
4月1日
2015年3月2016年3月2017年3月
売上高(百万円)-163,803162,111155,916
税引前利益(百万円)-20,76711,76715,022
親会社の所有者に帰属する
当期利益
(百万円)-16,7536,69414,201
親会社の所有者に帰属する
当期包括利益
(百万円)-23,541△4,73216,144
親会社の所有者に帰属する
持分
(百万円)79,592101,81093,619109,517
資産合計(百万円)192,306233,237210,451231,603
1株当たり親会社所有者帰属持分(円)456.91583.28536.28619.33
基本的1株当たり当期利益(円)-96.1538.3581.07
希薄化後1株当たり当期利益(円)-87.6735.3873.95
親会社所有者帰属持分比率(%)41.3943.6544.4847.29
親会社所有者帰属持分
当期利益率
(%)-18.476.8514.00
株価収益率(倍)-15.8027.1425.66
営業活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)-24,4817,72815,833
投資活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)-△1,310△2,395△3,521
財務活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)-△1,298△13,531△1,002
現金および現金同等物
の期末残高
(百万円)68,99797,57485,43095,324
従業員数(人)4,6254,5644,4944,414
(外、平均臨時雇用者数)(278)(197)(162)(148)
(注)1.2016年3月期より国際会計基準(以下「IFRS」)に基づいて連結財務諸表を作成しています。
2.売上高の金額表示は、消費税等抜きであります。


回次米国会計基準
第71期第72期第73期第74期
決算年月2013年3月2014年3月2015年3月2016年3月
売上高(百万円)132,903111,878163,329162,463
税引前当期純利益
(△税引前当期純損失)
(百万円)△1,293△35,50118,85911,447
当期純利益
(△当期純損失)
(百万円)△3,821△35,54012,9487,938
包括利益(百万円)11,824△23,28526,009△5,357
純資産額(百万円)141,241116,252140,938132,122
総資産額(百万円)225,515229,856273,041249,469
1株当たり純資産額(円)812.70667.36807.45756.83
1株当たり当期純利益
(△1株当たり当期純損失)
(円)△22.03△204.1074.3145.47
希薄化後1株当たり当期純利益(△希薄化後1株当たり当期純損失)(円)△22.03△204.1067.1641.09
自己資本比率(%)62.6350.5851.6252.96
自己資本利益率(%)△2.80△27.6010.075.81
株価収益率(倍)--20.4422.89
営業活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)△2,215△3,77624,4817,728
投資活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)△11,498△4,711△1,310△2,395
財務活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)△2,91427,202△1,298△13,531
現金および現金同等物の
期末残高
(百万円)45,66868,99797,57485,430
従業員数(人)4,5754,6254,5644,494
(外、平均臨時雇用者数)(330)(278)(197)(162)
(注)1.売上高の金額表示は、消費税等抜きであります。
2.2013年3月期、2014年3月期の株価収益率は、当期純損失であるため記載しておりません。
3.2016年3月期の米国会計基準による諸数値につきましては、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づく監査を受けていません。

提出会社の経営指標等


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01950] S100AOT0)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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