フクシマガリレイ株式会社 役員の状況 (2017年3月期)

男性12名 女性0名 (役員のうち女性の比率0%)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴		任期	所有株式数 (千株)
代表取締役 社長	―	福 島 裕	1950年8月6日生	1975年4月	当社入社	※5	1,027
				1977年12月	営業開発部長
				1981年2月	常務取締役(営業担当)就任
				1985年12月	専務取締役営業本部長
				1992年4月	代表取締役社長就任 現在に至る
				1998年5月	北京富連京製冷機電有限公司(現 北京二商福島機電有限公司)董事長就任 現在に至る
				2001年11月	フクシマトレーディング㈱代表取締役社長就任 現在に至る
				2003年8月	福島国際韓国㈱代表取締役社長 就任 現在に至る
				2004年8月	台湾福島国際股份有限公司董事長就任 現在に至る
				2008年10月	福久島貿易(上海)有限公司董事長就任 現在に至る
取締役副社長	エンジニアリング事業部担当・アジア事業部担当	福 島 亮	1958年2月6日生	1981年4月	当社入社	※5	661
				1984年12月	生産管理部長
				1987年12月	本社工場長
				1989年2月	取締役製造本部 大阪工場長就任
				1994年4月	常務取締役大阪工場長
				1996年4月	常務取締役ST事業本部長
				2000年4月	専務取締役東京支社長兼東京支社営業戦略部長
				2003年4月	専務取締役営業本部長兼東京支社長
				2011年4月	専務取締役営業本部長兼東日本支社長
				2012年4月 2013年1月	専務取締役兼営業本部長 FSP㈱代表取締役社長就任 現在に至る
				2013年4月	専務取締役営業本部長兼エンジニアリング事業部担当
				2014年4月	取締役副社長兼エンジニアリング事業部長(アジア事業部担当)
				2017年4月	取締役副社長兼エンジニアリング事業部担当兼アジア事業部担当就任 現在に至る

役名	職名	氏名	生年月日	略歴		任期	所有株式数 (千株)
専務取締役	営業本部長 東日本 支社長 (北海道・東北・横浜支店、関東サービスセンター、東京技術部担当)	福 島 豪	1977年5月23日生	2005年1月	当社入社	※5	77
				2010年4月	関西支社大阪営業一部部長
				2011年4月	執行役員東日本副支社長
				2012年4月	常務執行役員東日本支社長(東京営業二部、横浜支店担当)兼営業開発部長
				2013年4月	常務執行役員東日本支社長(東北支店、東京営業二部、営業開発部、東京CS部、東京技術部、SB事業部担当)兼STマーケティング責任者
				2013年6月	常務取締役東日本支社長(東北支店、東京営業二部、営業開発部、東京CS部、東京技術部、SB事業部担当)兼STマーケティング責任者
				2014年4月	専務取締役営業本部長兼東日本支社長(東北・信越支店、東京営業二部、関東サービスセンター、東京技術部担当)
				2016年4月	専務取締役営業本部長兼東日本支社長(北海道・東北・横浜支店、関東サービスセンター、東京工事部・東京技術部担当)
				2017年4月	専務取締役営業本部長兼東日本支社長(北海道・東北・横浜支店、関東サービスセンター、東京技術部担当)就任 現在に至る
常務取締役	西日本 支社長	片 山 充	1951年4月29日生	1977年1月	当社入社	※5	35
				1992年4月	第一営業部長
				1993年4月	福岡支店長
				2002年4月	執行役員九州支社長
				2003年4月	執行役員福岡支店長
				2004年6月	取締役福岡支店長
				2006年4月	取締役西日本支社長
				2010年4月	常務取締役西日本ブロック長
				2011年4月	常務取締役西日本支社長就任 現在に至る
常務取締役	製造本部長 (グループ生産統括、価値創造研究会担当)	長 尾 健 二	1956年11月11日生	1979年4月	当社入社	※5	27
				2001年4月	東京支社営業一部長
				2003年4月	滋賀工場長兼生産部長
				2007年4月	執行役員製造本部長兼滋賀工場長
				2009年6月	取締役製造本部長兼岡山工場長兼技術担当
				2011年4月	取締役製造本部長兼岡山工場長兼№1技術力担当
				2012年4月	取締役製造本部長兼岡山工場長
				2015年4月	取締役製造本部長(北京工場、技術開発センター担当)
				2016年4月	取締役製造本部長(グループ生産統括、技術開発センター担当)
				2016年6月	常務取締役製造本部長(グループ生産統括、技術開発センター(現 価値創造研究会)担当)就任
					現在に至る

役名	職名	氏名	生年月日	略歴		任期	所有株式数 (千株)
取締役	東日本副支社長・FS事業責任者 (東京営業六部・関東・千葉支店、H&C事業部、フーズコンサルタント室担当)	水 谷 浩 三	1960年11月11日生	1984年4月	当社入社	※5	24
				2002年4月	東京支社営業戦略部長
				2006年4月	執行役員東京支社営業三部長兼営業戦略部長兼フーズコンサルタント室長
				2009年6月	取締役関東3ブロック長兼 フーズコンサルタント室担当
				2011年4月	取締役東京営業三部・四部、フーズコンサルタント室、H&C事業部担当兼FSマーケティング責任者
				2013年4月	取締役東日本副支社長(東京営業三部・四部・千葉・横浜・西東京支店、フーズコンサルタント室、H&C事業部担当)兼FSマーケティング責任者
				2015年4月	取締役東日本副支社長兼FS事業責任者(東京営業三部・四部・五部・関東・千葉・横浜支店、フーズコンサルタント室、東京営業戦略部、H&C事業部担当)
				2017年4月	取締役東日本副支社長兼FS事業責任者(東京営業六部・関東・千葉支店、H&C事業部、フーズコンサルタント室担当)就任 現在に至る
取締役	管理本部長 ・総務部長	日 野 達 雄	1963年11月25日生	1987年3月	当社入社	※5	2
				2014年4月	執行役員管理本部長兼総務人事部長
				2015年4月	執行役員管理本部長兼総務部長
				2017年6月	取締役管理本部長兼総務部長就任 現在に至る
取締役	―	藤 川 隆 夫	1950年3月7日生	1973年4月	㈱三井銀行(現 ㈱三井住友銀行)入行	※5	―
				1999年10月	㈱さくら銀行(現 ㈱三井住友銀行) 池袋東口法人営業部(理事)
				2002年7月	綜合警備保障㈱ 出向 東日本事業本部統括部付担当部長
				2003年7月	綜合警備保障㈱ 入社
				2007年6月	同社執行役員就任 総務担当、総務部長
				2011年6月 2015年6月	同社常勤監査役 当社取締役就任 現在に至る
取締役	―	吉 年 慶 一	1950年10月25日生	1979年5月 2003年4月 2006年7月 2008年4月 2012年9月 2016年6月	三洋電機㈱ (現 パナソニック㈱) 入社 同社執行役員 技術開発本部本部長兼スタッフ部門(知財)担当 同社執行役員 AVカンパニー副社長兼プロジェクター統括BUリーダー 同社執行役員 デジタルシステムカンパニープロジェクター事業部事業部長 大阪産業大学工学部非常勤講師 当社取締役就任 現在に至る	※5	0

役名	職名	氏名	生年月日	略歴		任期	所有株式数 (千株)
監査役 (常勤)	―	竹 内 博 史	1950年3月28日生	1973年4月	小西六写真工業㈱(現コニカミノルタ㈱)入社	※6	3
				1995年11月	コニカ㈱大阪販売部長
				2001年6月	コニカカラーイメージング㈱代表取締役社長
				2007年6月	コニカミノルタオプト㈱常勤監査役
				2010年6月	当社常勤監査役就任 現在に至る
監査役 (非常勤)	―	濱 政 夫	1949年9月29日生	1973年4月	㈱三和銀行(現 ㈱三菱東京UFJ銀行)入行	※7	―
				1998年12月	同行ロサンゼルス兼サンフランシスコ支店長
				2004年4月	綜合警備保障㈱ 入社
				2006年4月	同社理事
				2010年6月	同社執行役員
				2012年4月	綜警電気工事㈱ 代表取締役社長
				2013年8月	東心綜合警備保障㈱ 代表取締役社長
				2015年4月	同社取締役会長
				2015年6月	同社取締役会長 退任
				2016年6月	当社監査役就任
					現在に至る
監査役 (非常勤)	―	西 井 弘 明	1952年11月5日生	1975年4月	レンゴー㈱入社	※7	―
				2010年4月	同社理事資材部長
				2013年4月	同社執行役員資材部担当
				2014年6月 2016年6月	同社常勤監査役 同社常勤監査役 退任
				2016年6月	当社監査役就任 現在に至る
計							1,859

(注) 1 取締役藤川隆夫、吉年慶一は社外取締役であります。
2 監査役 竹内博史、濱政夫、西井弘明は社外監査役であります。
3 取締役副社長 福島 亮は、代表取締役社長 福島 裕の実弟であります。
4 専務取締役 福島 豪は、代表取締役社長 福島 裕の長男であります。
※5 2017年6月開催の定時株主総会から2年間。
※6 2017年6月開催の定時株主総会から4年間。
※7 2016年6月開催の定時株主総会から4年間。