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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100ALNC

有価証券報告書抜粋 ASTI株式会社 役員の状況 (2017年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性9名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
取締役会長(代表取締役)植平 幹夫1941年8月17日1981年4月 当社入社
1984年8月 取締役就任
1994年9月 常務取締役就任
1997年1月 代表取締役社長就任
2004年4月 取締役会長
2004年10月 代表取締役会長
2006年7月 上席相談役
2013年6月 取締役会長就任
2013年7月 代表取締役会長就任
2014年4月 ハーネス事業部長
2015年5月 代表取締役会長(現任)
(注)3144
取締役社長(代表取締役)鈴木 伸和1958年1月11日1981年4月 当社入社
2004年7月 浅羽第一工場(現袋井工場)工場長
2005年7月 国内営業部長電子機器担当
2007年8月 執行役員就任
2010年6月 製造本部長
2011年6月 取締役就任
2013年4月 代表取締役社長就任
2014年4月 電子機器事業部長
2015年5月 代表取締役社長(現任)
(注)387
取締役開発本部長蜂谷 正彦1956年5月3日2009年10月 当社入社
2010年6月 執行役員就任
2012年4月 調達本部長
2013年4月 営業本部長
2013年6月 取締役就任(現任)
2014年4月 電子機器事業部副事業部長
2015年5月 電子機器事業部長
2017年4月 開発本部長(現任)
(注)334
取締役電子機器
事業部長
原 一隆1964年1月1日2003年1月 当社入社
2014年12月 技術開発部長
2017年4月 電子機器事業部長(現任)
2017年6月 取締役就任(現任)
(注)31
取締役宮木 啓治1950年6月29日1974年4月 一般社団法人日本能率協会入社
1976年4月 日本楽器製造株式会社(現 ヤマハ株式会社)入社
2009年12月 マンパワージャパン株式会社(現 マンパワーグループ株式会社)特別顧問
2014年6月 取締役就任(現任)
(注)3-
取締役山口 昇吾1947年11月26日1972年4月 三菱重工業株式会社入社
2014年4月 同社機械・設備システムドメイン冷熱事業部顧問
2016年6月 取締役就任(現任)
2016年10月 三菱重工サーマルシステムズ株式会社営業部顧問(現任)
(注)3-


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
常勤監査役百鬼 直樹1962年8月26日1987年4月 当社入社
2003年4月 総務部長
2008年4月 企画室長
2009年7月 総務部長
2014年4月 企画部長
2016年4月 内部監査室長(現任)
2017年6月 常勤監査役就任(現任)
(注)419
監査役田中 範雄1951年2月10日1973年4月 監査法人朝日会計社(現有限責任あずさ監査法人)入社
1978年1月 田中範雄公認会計士・税理士事務所代表(現任)
1999年6月 当社監査役就任(現任)
(注)52
監査役筒井 希元1956年8月28日1979年4月 筒井享税理士事務所入所
1984年2月 税理士登録
1984年12月 筒井希元税理士事務所所長
(現任)
2015年6月 当社監査役就任(現任)
(注)65
292
(注)1.取締役 宮木啓治氏及び山口昇吾氏は、社外取締役であります。
2.監査役 田中範雄氏及び筒井希元氏は、社外監査役であります。
3.2017年6月23日開催の定時株主総会の終結のときから1年間
4.前任者の退任に伴う就任につき、任期は当社定款の定めにより、前任者の任期の満了する時までとなっております。なお、前任者の任期は、2016年6月24日開催の定時株主総会の終結の時から4年間であります。
5.2017年6月23日開催の定時株主総会の終結のときから4年間
6.2015年6月23日開催の定時株主総会の終結のときから4年間
7.当社は法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第3項に定める補欠監査役1名を選任しております。補欠監査役の略歴は次のとおりであります。
氏名生年月日略歴所有株式数
(千株)
外山 弘宰1966年2月28日1989年4月 アンダーセン・コンサルティング(現アクセンチュア株式会社)入社
2006年10月 弁護士登録
2010年7月 浜松法律事務所開設
2014年6月 当社補欠監査役就任(現任)
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02013] S100ALNC)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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