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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100CK8W

有価証券報告書抜粋 太洋テクノレックス株式会社 役員の状況 (2017年12月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性6名 女性1名 (役員のうち女性の比率 14.3%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
代表取締役
社長
細江 美則1948年6月6日生1974年4月 沖電気工業株式会社入社
1975年4月 オリエントリース株式会社
(現オリックス株式会社)入社
1980年9月 当社入社
当社取締役就任
1984年3月 当社常務取締役就任
1987年2月 株式会社ミラック取締役就任
1987年5月 当社代表取締役専務取締役就任
2001年2月 当社代表取締役社長就任(現任)
2007年3月 TAIYO TECHNOLEX(THAILAND)CO.,LTD.
代表取締役就任(現任)
2009年5月 マイクロエンジニアリング株式会社取締役就任(現任)
2014年11月 株式会社ミラック代表取締役社長就任
(現任)
(注)3600,520
取締役坂田 吉啓1961年12月3日生1985年3月 当社入社
2004年3月 当社電子部品部長
2007年3月 当社取締役電子部品部長就任
2009年5月 マイクロエンジニアリング株式会社取締役就任
2011年6月 太友(上海)貿易有限公司執行董事就任
2012年1月 TAIYO TECHNOLEX(THAILAND)CO.,LTD.
取締役就任
2015年3月 当社取締役電子営業本部長就任
2016年12月 当社取締役CAD部長就任
2017年12月 当社取締役生産企画部・品質保証部管掌(現任)
(注)313,400
取締役堀井 健司1961年12月17日生1984年3月 当社入社
2001年2月 当社電子事業部電子工場長
2004年3月 当社電子工場長
2007年3月 当社取締役電子工場長就任
2015年3月 当社取締役CAD部長就任
2016年12月 当社取締役品質保証部・研究開発部管掌
2017年12月 当社取締役研究開発部・技術開発部管掌(現任)
(注)337,900
取締役上西 令子1954年2月25日生1972年6月 和歌山県庁入庁
2008年4月 公立大学法人和歌山県立医科大学事務局学生課長
2011年4月 和歌山県男女共同参画センター所長就任
2014年4月 公益財団法人和歌山県人権啓発センター常務理事就任
2018年3月 当社取締役就任(現任)
(注)3-
常勤監査役﨑前 和夫1949年4月20日生1973年4月 日興證券株式会社(現SMBC日興証券株式会社)入社
1996年9月 同社青森支店長
2001年3月 同社和歌山支店長
2005年3月 同社リスク管理部兼人事部副部長
2011年3月 当社常勤監査役就任(現任)
(注)45,400
監査役山口 修1948年11月20日生1972年4月 和歌山県庁入庁
1977年4月 判事補任官
1982年11月 和歌山弁護士会登録(現任)
1983年9月 山口修法律事務所開設 所長就任(現任)
2003年3月 当社監査役就任(現任)
(注)43,700
監査役和中 修二1960年4月18日生1992年10月 監査法人トーマツ(現有限責任監査法人トーマツ)入所
1997年4月 公認会計士登録(現任)
2012年10月 税理士登録(現任)
2012年11月 和中会計事務所開設 所長就任(現任)
2015年4月 株式会社パトライト監査役就任
2015年5月 株式会社リヒトラブ監査役就任(現任)
2017年3月 当社監査役就任(現任)
(注)5200
661,120

(注)1.取締役上西令子は、社外取締役であります。
2.監査役全員は、社外監査役であります。
3.2018年3月16日開催の定時株主総会終結の時から2年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時までであります。
4.2015年3月19日開催の定時株主総会終結の時から4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時までであります。
5.2017年3月16日開催の定時株主総会終結の時から4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時までであります。
6.当社は、意思決定・監督と執行の分離による取締役会の活性化のため、執行役員制度を導入しております。執行役員は4名で、管理本部長清原旭、電子工場長髙垣宏、電子部品部長田中清孝、経理部長水谷浩であります。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02097] S100CK8W)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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