有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100AO6K
いすゞ自動車株式会社 研究開発活動 (2017年3月期)
事業等のリスクメニュー財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
当社グループでは世界中のお客様に、心から満足していただける商品とサービスを提供していくため、先進国向けにはトラック・バスやピックアップトラック、ディーゼルエンジンにおける最新技術の研究開発を、また、新興国向けにはそれぞれの国・地域のニーズに対応した最適な商品開発を進めている。
当社グループの研究開発活動は、当社の開発部門(当連結会計年度末のスタッフの人数は2,334名)を中心に、先進技術、基礎技術の研究に取り組み、開発技術力の強化を図っている。
特に、経済技術・環境技術の向上が世界規模で求められるなか、商用車メーカーとして環境負荷の少ないクリーンディーゼルエンジン及びディーゼルエンジンをベースとしたHEV(ハイブリッド)車の開発に積極的に取り組む一方、CNG(圧縮天然ガス)車などの低排出ガス燃料車の普及促進に加えて、代替エネルギーのDME(ジメチルエーテル)車といったクリーンエネルギー車の開発も推進するなど、低公害車の開発・普及とエネルギーセキュリティへの貢献にも、積極的に取り組んできた。
また、社会的要請である安全技術についても従来より、衝突安全性の向上、先進視覚サポート技術、商用車用テレマティクスをはじめとする技術開発並びに装着の拡充を図っている。なかでも本年5月には日野自動車株式会社との間で、自動運転システムの実用化に向けてのベース技術となるITS(路車間・車車間通信)システムや高度運転支援(自動操舵・隊列走行)技術について、共同開発することに合意。これにより安心・安全な交通社会の実現に向け開発の効率化とスピードアップを図っていく。同社とはこれに加え、2019年の市場投入を目指し、国産初のハイブリッド連節バスの共同開発でも合意した。この開発により、従来のバスと比べて効率的な大量輸送と環境負荷の低減に取り組んでいく。
なお、当連結会計年度における研究開発費の総額は914億円である。
当社グループの研究開発活動は、当社の開発部門(当連結会計年度末のスタッフの人数は2,334名)を中心に、先進技術、基礎技術の研究に取り組み、開発技術力の強化を図っている。
特に、経済技術・環境技術の向上が世界規模で求められるなか、商用車メーカーとして環境負荷の少ないクリーンディーゼルエンジン及びディーゼルエンジンをベースとしたHEV(ハイブリッド)車の開発に積極的に取り組む一方、CNG(圧縮天然ガス)車などの低排出ガス燃料車の普及促進に加えて、代替エネルギーのDME(ジメチルエーテル)車といったクリーンエネルギー車の開発も推進するなど、低公害車の開発・普及とエネルギーセキュリティへの貢献にも、積極的に取り組んできた。
また、社会的要請である安全技術についても従来より、衝突安全性の向上、先進視覚サポート技術、商用車用テレマティクスをはじめとする技術開発並びに装着の拡充を図っている。なかでも本年5月には日野自動車株式会社との間で、自動運転システムの実用化に向けてのベース技術となるITS(路車間・車車間通信)システムや高度運転支援(自動操舵・隊列走行)技術について、共同開発することに合意。これにより安心・安全な交通社会の実現に向け開発の効率化とスピードアップを図っていく。同社とはこれに加え、2019年の市場投入を目指し、国産初のハイブリッド連節バスの共同開発でも合意した。この開発により、従来のバスと比べて効率的な大量輸送と環境負荷の低減に取り組んでいく。
なお、当連結会計年度における研究開発費の総額は914億円である。
事業等のリスク財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02143] S100AO6K)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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