有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1009Q0U
ヤマハ発動機株式会社 事業の内容 (2016年12月期)
当社グループは、当社及び国内外141社の関係会社(子会社113社、関連会社28社(2016年12月31日現在))によって構成され、主として、二輪車、船外機、ウォータービークル、ボート、漁船・和船、四輪バギー、レクリエーショナル・オフハイウェイ・ビークル、ゴルフカー、スノーモビル、発電機、汎用エンジン、サーフェスマウンター、電動アシスト自転車、自動車用エンジンの製造及び販売を行っています。
当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置づけは次のとおりです。
なお、次の4事業の区分は「第5 経理の状況 1(1) 連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一です。
〔二輪車〕
二輪車は当社のほか、海外においてPT.Yamaha Indonesia Motor Manufacturing、Yamaha Motor Vietnam Co., Ltd.、台湾山葉機車工業股份有限公司、Yamaha Motor da Amazonia Ltda.他の子会社及び関連会社で製造し販売しています。
また販売会社としては、国内はヤマハ発動機販売㈱、海外はYamaha Motor Corporation, U.S.A.、Yamaha Motor Europe N.V.他の子会社があり、当社及び海外製造子会社等の製品を販売しています。
〔マリン〕
・船外機、ウォータービークル
船外機は主に当社のほか、ヤマハ熊本プロダクツ㈱が製造しています。ウォータービークルは主にYamaha Motor Manufacturing Corporation of Americaが製造しています。
販売は船外機、ウォータービークルとも、国内では当社が、海外では主としてYamaha Motor Corporation, U.S.A.、Yamaha Motor Europe N.V.他の子会社を通じて行っています。
・ボート、漁船・和船
国内では子会社が製造し、主に当社が販売しています。また、海外では主に米国子会社が製造し、販売しています。
〔特機〕
・四輪バギー、レクリエーショナル・オフハイウェイ・ビークル、スノーモビル
四輪バギー及びレクリエーショナル・オフハイウェイ・ビークルは、Yamaha Motor Manufacturing Corporation of Americaが製造しており、スノーモビルは主に当社が製造しています。
販売は国内ではヤマハ発動機販売㈱を通じて、海外では主としてYamaha Motor Corporation, U.S.A.、Yamaha Motor Europe N.V.他の子会社を通じて行っています。
・ゴルフカー、発電機、汎用エンジン
ゴルフカーは、国内においてはヤマハモーターパワープロダクツ㈱、海外においてはYamaha Motor Manufacturing Corporation of Americaが製造しており、販売は国内ではヤマハモーターパワープロダクツ㈱が、海外では主としてYamaha Motor Corporation, U.S.A.のゴルフカー販売子会社、Yamaha Motor Europe N.V.他の子会社を通じて行っています。
発電機及び汎用エンジンは、主にヤマハモーターパワープロダクツ㈱が製造しており、販売は国内では同社を通じて、海外では主としてYamaha Motor Corporation, U.S.A.、Yamaha Motor Europe N.V.他の子会社を通じて行っています。
〔産業用機械・ロボット〕
サーフェスマウンターは、当社が製造し、当社及び子会社が販売しています。
〔その他〕
電動アシスト自転車は、ヤマハモーターエレクトロニクス㈱がドライブユニットを製造しており、販売は当社及びヤマハ発動機販売㈱を通じて行っています。
自動車用エンジンは、当社が製造し販売しています。
[事業系統図]
以上述べた事項を事業系統図によって示すと次のとおりです。(主な連結子会社及び持分法適用関連会社を記載しています。)
(注)※1 東洋ベスク㈱は2017年1月1日をもって、㈱ファインキャテックを吸収合併し、社名をヤマハモーター精密部品製造㈱に変更しました。
※2 持分法適用関連会社です。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02168] S1009Q0U)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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