有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100AK3Z
株式会社TBK 従業員の状況 (2017年3月期)
(1)連結会社の状況
(注)1.従業員数は就業人員であり、臨時雇用者数は、年間の平均人員を( )外数で記載しております。
2.全社(共通)として記載されている従業員数は、管理部門に所属しているものであります。
3.不動産賃貸事業は、2017年2月28日の所有権移転をもって終了し、翌連結会計年度以降、不動産賃貸事業セグメントはなくなります。
(2)提出会社の状況
(注)1.従業員数は就業人員であり、臨時雇用者数は、年間の平均人員を( )外数で記載しております。
2.平均年間給与は、賞与及び基準外賃金を含んでおります。
3.全社(共通)として記載されている従業員数は、管理部門に所属しているものであります。
4.不動産賃貸事業は、2017年2月28日の所有権移転をもって終了し、翌事業年度以降、不動産賃貸事業
セグメントはなくなります。
(3)労働組合の状況
提出会社の労働組合は上部団体として、全日本自動車産業労働組合総連合会の下部組織日本自動車部品産業労働組合連合会に加盟しております。なお、連結子会社であるティービーアール株式会社は同一の労働組合であり、2017年3月31日現在の組合員数は500名であります。
連結子会社東京精工株式会社の労働組合は上部団体としてJAMに加盟しており、2017年3月31日現在の組合員数は157名であります。
いずれも労使間は相互信頼を基調として、生産性の向上にも積極的な労働組合であります。
上記以外の関係会社には、労働組合はありません。
2017年3月31日現在 |
セグメントの名称 | 従業員数(名) | |||
自動車部品等製造事業 | 日本 | ブレーキ エンジンコンポーネント他 | 127 312 | (142) (132) |
アジア | ブレーキ エンジンコンポーネント他 | 323 414 | (14) (270) | |
北米 | ブレーキ エンジンコンポーネント他 | - 58 | (-) (5) | |
不動産賃貸事業 | 日本 | - | (-) | |
全社(共通) | 650 | (164) | ||
合計 | 1,884 | (727) |
2.全社(共通)として記載されている従業員数は、管理部門に所属しているものであります。
3.不動産賃貸事業は、2017年2月28日の所有権移転をもって終了し、翌連結会計年度以降、不動産賃貸事業セグメントはなくなります。
(2)提出会社の状況
2017年3月31日現在 |
従業員数(名) | 平均年齢(歳) | 平均勤続年数(年) | 平均年間給与(円) |
382(156) | 40.1 | 12.3 | 5,406,476 |
セグメントの名称 | 従業員数(名) | |||
日本 | 自動車部品等製造事業 | ブレーキ エンジンコンポーネント他 | 51 25 | (48) (11) |
不動産賃貸事業 | - | (-) | ||
全社(共通) | 306 | (97) | ||
合計 | 382 | (156) |
2.平均年間給与は、賞与及び基準外賃金を含んでおります。
3.全社(共通)として記載されている従業員数は、管理部門に所属しているものであります。
4.不動産賃貸事業は、2017年2月28日の所有権移転をもって終了し、翌事業年度以降、不動産賃貸事業
セグメントはなくなります。
(3)労働組合の状況
提出会社の労働組合は上部団体として、全日本自動車産業労働組合総連合会の下部組織日本自動車部品産業労働組合連合会に加盟しております。なお、連結子会社であるティービーアール株式会社は同一の労働組合であり、2017年3月31日現在の組合員数は500名であります。
連結子会社東京精工株式会社の労働組合は上部団体としてJAMに加盟しており、2017年3月31日現在の組合員数は157名であります。
いずれも労使間は相互信頼を基調として、生産性の向上にも積極的な労働組合であります。
上記以外の関係会社には、労働組合はありません。
- 有価証券報告書 抜粋メニュー
- 連結経営指標等
- 提出会社の経営指標等
- 沿革
- 事業の内容
- 関係会社の状況
- 従業員の状況
- 業績等の概要
- 生産、受注及び販売の状況
- 事業等のリスク
- 研究開発活動
- 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 株式の総数等
- 発行済株式総数、資本金等の推移
- 株価の推移
- 最近6月間の月別最高・最低株価
- 株式所有者別状況
- 役員の状況
- コーポレートガバナンス状況
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02201] S100AK3Z)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。