有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100AL4F
株式会社安永 研究開発活動 (2017年3月期)
経営上の重要な契約等メニュー財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
当社グループ(当社及び連結子会社)における研究開発につきましては、当社及び安永エアポンプ㈱が行っており、事業戦略上急務となっているものを研究課題として、専門性を強化する技術開発や製品開発を効果的に進めております。
当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は3億57百万円であり、各セグメント別の研究開発活動状況及び研究開発費は次のとおりであります。
(1) エンジン部品事業
該当事項はありません。
(2) 機械装置事業
当社のCE事業部のエンジニアリング部が自動車エンジン部品加工用の工作機械関連、ワイヤソー関連、半導体及び太陽電池検査装置関連の開発を行っております。加えて、事業企画部がワイヤソー加工技術関連、半導体検査ユニット関連の開発を行っております。当連結会計年度における研究開発活動は次のとおりであります。
① 車載半導体やセラミック基板、自動車重要部品用の高精度自動検査装置の製品開発を行っております。
② 次世代パワーデバイスに特化したマルチ放電ワイヤソー、自動検査装置の製品開発を行っております。
③ IoT等を活用した最新のモノづくりに関する研究開発を行っております。
④ エンジン部品の先行的加工技術に関する研究開発と、これに関わる加工装置の製品開発を行っております。
⑤ 太陽電池ウェハー用の細線・高線速ワイヤソー、高速・高精度自動検査装置の製品開発を行っております。
なお、当連結会計年度における当事業に係る研究開発費は1億25百万円であります。
(3) 環境機器事業
安永エアポンプ㈱の開発グループが浄化槽用、医療健康機器用及び燃料電池用等の各種エアーポンプ、家庭用生ゴミ処理装置「ディスポーザ」等の開発と用途開発を行っております。
なお、当連結会計年度における当事業に係る研究開発費は69百万円であります。
(4) その他の事業
該当事項はありません。
上記以外にセグメントに関連づけられない基礎研究及び要素技術開発として、当社のR&Dグループが二次電池関連技術及び熱電発電素子関連技術の開発等を行っております。当連結会計年度における研究開発費は1億62百万円であります。
当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は3億57百万円であり、各セグメント別の研究開発活動状況及び研究開発費は次のとおりであります。
(1) エンジン部品事業
該当事項はありません。
(2) 機械装置事業
当社のCE事業部のエンジニアリング部が自動車エンジン部品加工用の工作機械関連、ワイヤソー関連、半導体及び太陽電池検査装置関連の開発を行っております。加えて、事業企画部がワイヤソー加工技術関連、半導体検査ユニット関連の開発を行っております。当連結会計年度における研究開発活動は次のとおりであります。
① 車載半導体やセラミック基板、自動車重要部品用の高精度自動検査装置の製品開発を行っております。
② 次世代パワーデバイスに特化したマルチ放電ワイヤソー、自動検査装置の製品開発を行っております。
③ IoT等を活用した最新のモノづくりに関する研究開発を行っております。
④ エンジン部品の先行的加工技術に関する研究開発と、これに関わる加工装置の製品開発を行っております。
⑤ 太陽電池ウェハー用の細線・高線速ワイヤソー、高速・高精度自動検査装置の製品開発を行っております。
なお、当連結会計年度における当事業に係る研究開発費は1億25百万円であります。
(3) 環境機器事業
安永エアポンプ㈱の開発グループが浄化槽用、医療健康機器用及び燃料電池用等の各種エアーポンプ、家庭用生ゴミ処理装置「ディスポーザ」等の開発と用途開発を行っております。
なお、当連結会計年度における当事業に係る研究開発費は69百万円であります。
(4) その他の事業
該当事項はありません。
上記以外にセグメントに関連づけられない基礎研究及び要素技術開発として、当社のR&Dグループが二次電池関連技術及び熱電発電素子関連技術の開発等を行っております。当連結会計年度における研究開発費は1億62百万円であります。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02227] S100AL4F)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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