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有価証券報告書 抜粋　ドキュメント番号: S100AKVA

有価証券報告書抜粋 ＧＭＢ株式会社 沿革 (2017年3月期)

提出会社の経営指標等メニュー事業の内容

前期次期
年月事項
1962年5月大阪府大阪市生野区中川町4丁目53番地にて、資本金5,500千円で株式会社浪速精密工業所設立
1963年8月大阪府八尾市楠根町2丁目58番地に事務所・八尾第一工場建設
1964年7月大阪府八尾市楠根町2丁目58番地へ本社移転
1970年3月大阪府八尾市山城町5丁目5番地の22に八尾第二工場を建設
1976年12月子会社GMB UNIVERSAL JOINTS, INC.設立
1977年8月関連会社GMB UNIVERSAL JOINTS (WEST) INC.設立
1977年12月東大阪鍛工株式会社を子会社化
1979年2月関連会社韓国GMB工業株式会社設立
1980年1月大阪府八尾市楠根町5丁目38番地に八尾第三工場建設。プレス部門を八尾第三工場へ移設
1980年5月事務所・配送センターを整備するため、大阪府八尾市楠根町4丁目20番地の1の現八尾第四工場を買収
1981年10月大阪府八尾市楠根町4丁目20番地の1に本社移転
1983年12月奈良県磯城郡川西町大字吐田150番地3に奈良工場(現本社)を建設
1985年1月本社機能を奈良県磯城郡川西町大字吐田150番地3に移転
1988年4月子会社GMB UNIVERSAL JOINTS, INC.と関連会社GMB UNIVERSAL JOINTS (WEST) INC.が合併し、社名をGMB NORTH
AMERICA INC.に変更
1989年5月ジーエムビー株式会社に社名変更
1991年12月子会社韓国ベアリング株式会社設立
1992年9月子会社山東吉明美工業有限公司設立
1993年6月関連会社韓国GMB工業株式会社が、子会社韓国ベアリング株式会社を吸収合併することにより、韓国GMB工業株式会社を子会社化
1996年3月子会社青島吉明美机械制造有限公司設立
2001年9月子会社THAI GMB INDUSTRY CO.,LTD.設立
2002年8月登記上の本社を奈良県磯城郡川西町大字吐田150番地3に変更
2002年11月GMB株式会社に社名変更
2002年12月子会社東大阪鍛工株式会社を清算
2003年12月大阪府八尾市楠根町4丁目36番地の3に八尾第五工場建設、プレス部門を集約
2004年12月大阪証券取引所市場第二部に株式を上場
2005年1月子会社韓国GMB工業株式会社が、GMB KOREA CORP.に商号変更
2006年5月子会社GMB AUTOMOTIVE USA INC.及びGMB AUTOMOTIVE USA LLC.設立
2006年8月子会社青島吉明美汽車配件有限公司設立
2007年6月子会社GMB AUTOMOTIVE USA INC.及びGMB AUTOMOTIVE USA LLC.を清算
2009年1月子会社GMB KOREA CORP.が、韓国忠清南道瑞山市に3番目の製造拠点となる瑞山工場建設
2009年6月関連会社THAI KYOWA GMB CO.,LTD.設立
2010年12月子会社山東吉明美工業有限公司の出資持分を全額譲渡
2012年11月子会社GMB KOREA CORP.が韓国証券取引所に株式を上場
2013年1月子会社吉明美(杭州)汽配有限公司設立
2013年4月子会社AG TECH CORP.設立
2013年6月大阪証券取引所市場第一部銘柄に指定
2013年7月大阪証券取引所と東京証券取引所の市場統合により東京証券取引所市場第一部に上場
2013年12月子会社GMB KOREA CORP.が、韓国京畿道安養市に研究開発拠点となる安養研究事務所設置
2013年12月子会社吉明美汽配(南通)有限公司設立
2014年5月子会社GMB RUS TOGLIATTI LLC設立
2014年5月子会社GMB ROMANIA AUTO INDUSTRY S.R.L.設立
2016年5月子会社AG TECH CORP.が韓国慶尚南道密陽市の密陽工場を買収
2016年7月子会社青島吉明美汽車配件有限公司が、中国浙江省杭州市に営業拠点となる杭州営業所を設置
2016年8月大阪府八尾市の八尾第四工場を売却
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このコンテンツは、EDINET閲覧（提出）サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02247] S100AKVA)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート（以下、本レポート）です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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