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有価証券報告書 抜粋　ドキュメント番号: S1009Z4C

有価証券報告書抜粋 株式会社シマノ 役員の状況 (2016年12月期)

株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

前期次期

男性18名 女性1名 (役員のうち女性の比率5.3%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有
株式数
(千株)
代表取締役
社長		島野 容三1948年11月12日生1974年3月当社入社注4846
1979年11月当社下関工場長
1980年12月当社営業管理部長
1981年11月当社営業企画部長
1986年2月当社取締役営業企画部長
1987年12月当社取締役釣具国内営業部長
シマノ釣具静岡販売株式会社
代表取締役社長
1990年9月当社取締役釣具事業部長
1995年1月熊本釣具株式会社代表取締役社長
当社代表取締役専務取締役
釣具事業部統括
1995年5月太陽工業株式会社代表取締役社長(現在)
2000年1月当社代表取締役専務取締役
釣具事業部統括・自転車開発設計部・デザイン室担当
2001年3月当社代表取締役社長(現在)
2001年11月Shimano(Singapore)Pte.Ltd.
会長(現在)
2002年1月ShimanoComponents(Malaysia)
Sdn.Bhd.会長(現在)
2002年2月Shimano(Kunshan)Bicycle
Components Co.,Ltd. 会長
代表取締役
副社長		角谷 景司1950年5月20日生1974年10月当社入社注57
1996年10月当社経理部長
島野足立株式会社代表取締役社長(現在)
1997年2月当社取締役経理部長
1998年3月当社取締役経理・情報企画部長
2001年1月当社取締役経理部長兼情報企画部長
2005年1月当社取締役管理本部長兼経理部長兼情報企画部長
2005年3月当社常務取締役管理本部長兼経理部長兼情報企画部長
2006年1月当社常務取締役管理本部長
2010年3月当社代表取締役専務取締役管理本部長
2013年1月当社代表取締役専務取締役管理本部長兼内部統制推進室担当
2016年1月当社代表取締役専務取締役管理本部長兼内部監査室担当
2017年1月当社代表取締役専務取締役内部監査室担当
2017年3月当社代表取締役副社長(現在)


役名職名氏名生年月日略歴任期所有
株式数
(千株)
専務取締役製造担当和田 伸司1952年3月31日生1970年3月当社入社注53
1992年10月Shimano(Kunshan)Bicycle
Components Co.,Ltd.社長
2001年2月Shimano Italia S.p.A. 専務取締役
Shimano Czech Republic, s.r.o.
社長
2003年1月当社製造部長
2005年3月当社取締役バイシクルコンポーネンツ事業部製造部長
2010年3月当社常務取締役バイシクルコンポーネンツ事業部製造担当兼生産技術部担当兼調達統括部担当
2014年3月当社専務取締役製造担当(現在)
常務取締役バイシクルコンポーネンツ
事業部長		湯浅 哲1954年4月21日生1977年3月当社入社注50
1994年12月Shimano American Corporation
副社長
1998年5月ShimanoEuropeHoldingB.V.社長
2005年3月当社取締役
2006年1月当社取締役バイシクルコンポーネンツ事業部営業部長
2009年1月当社取締役ライフスタイルギア事業部長
2012年10月当社常務取締役ライフスタイル ギア事業部長兼バイシクルコンポーネンツ事業部営業担当
2014年1月当社常務取締役バイシクルコンポーネンツ事業部長(現在)
常務取締役管理本部長
ライフスタイル ギア事業部管掌
内部監査室担当		平田 義弘1955年7月21日生1979年3月当社入社注43
2002年1月当社バイシクルコンポーネンツ事業部営業部長
2006年1月当社管理本部経理部長兼情報企画部長
2006年3月当社取締役管理本部経理部長兼情報企画部長
2007年4月当社取締役管理本部経理部長兼情報企画部長兼内部統制推進室部長
2013年1月当社取締役管理本部経理部長兼情報企画部長
2014年1月当社取締役ライフスタイル ギア事業部長
2014年3月当社常務取締役ライフスタイル ギア事業部長
2017年1月当社常務取締役管理本部長兼ライフスタイル ギア事業部管掌
2017年3月当社常務取締役管理本部長兼ライフスタイル ギア事業部管掌兼内部監査室担当(現在)


役名職名氏名生年月日略歴任期所有
株式数
(千株)
常務取締役釣具事業部長島野 泰三1966年12月17日生1991年9月当社入社注4108
2004年7月Shimano(Kunshan)Bicycle
Components Co.,Ltd.
副社長兼工場長
2006年4月当社バイシクルコンポーネンツ事業部企画部長
2010年1月当社釣具事業部長
2010年3月
2016年3月		当社取締役釣具事業部長
当社常務取締役釣具事業部長(現在)
常務取締役人事・広報担当
広報部長		津崎 祥博1956年5月12日生1980年3月当社入社注45
2006年1月当社広報室部長
2009年1月当社管理本部広報・人材開発部長
2010年1月当社管理本部広報部長兼人事部長
2010年3月当社取締役管理本部広報部長兼人事部長
2016年3月当社常務取締役人事・広報担当
2016年7月当社常務取締役人事・広報担当兼広報部長(現在)
常務取締役バイシクルコンポーネンツ
事業部
技術担当
技術開発部長
SMA推進部長		豊嶋 敬1956年6月12日生2001年10月オリンパス光学工業株式会社映像システムカンパニー映像開発部長兼映像購買部長注41
2002年4月同社映像開発・購買本部長兼デザイン室長
2002年10月奥林巴斯香港中国有限公司董事
総経理
2004年10月オリンパスイメージング株式会社
取締役映像購買本部長兼コンポーネント事業推進部長兼映像OEM調達部長
2007年5月当社入社 バイシクルコンポーネンツ事業部技術顧問
2008年1月当社バイシクルコンポーネンツ事業部システム開発部長
2010年3月当社取締役バイシクルコンポーネンツ事業部システム開発部長
2016年3月当社常務取締役技術担当
2017年1月当社常務取締役バイシクルコンポーネンツ事業部技術担当兼技術開発部長兼SMA推進部長(現在)
取締役品質管理部長樽 谷 潔1959年11月2日生1982年3月
1994年7月

2004年1月
2008年1月
2010年3月
2013年1月		当社入社
Shimano(Kunshan)Bicycle
Components Co.,Ltd.副社長
当社品質管理部長
Shimano(Singapore)Pte.Ltd.社長
当社取締役
当社取締役品質管理部長(現在)		注42
取締役釣具事業部
開発設計担当		人見 康弘1957年2月17日生1979年3月当社入社注42
2008年1月当社釣具事業部開発設計部長
2010年3月当社取締役釣具事業部開発設計部長
2017年1月当社取締役釣具事業部開発設計担当(現在)


役名職名氏名生年月日略歴任期所有
株式数
(千株)
取締役チアチンセン(ChiaChinSeng)1960年4月11日生1992年2月Shimano Components (Malaysia)
Sdn.Bhd.取締役		注5-
2002年1月Shimano Components (Malasia)
Sdn.Bhd.社長
2011年3月
2011年9月

2014年8月		当社取締役(現在)
Shimano(Tianjin)Bicycle
Components Co., Ltd.社長
Shimano (Singapore) Pte. Ltd.
社長、Shimano Components (Malaysia) Sdn. Bhd. 社長、Shimano (Kunshan) Bicycle
Components Co., Ltd. 会長、Shimano (Tianjin) Bicycle Components Co., Ltd. 会長兼社長(現在)
取締役経理部総務部管掌
管理本部
経営管理部長
経営企画部長
アイフィー事業
部長		松井 浩1961年2月8日生2005年3月Mizuho Capital Markets (UK) Limited社長注40
2008年4月株式会社みずほコーポレート銀行ストラクチャリング部長
2011年7月当社入社 管理本部経営管理部長
2012年1月当社管理本部経営管理部長兼総務部長
2012年3月当社取締役管理本部総務部長兼経営企画部長
2013年1月当社取締役管理本部総務部長兼経営企画部長兼アイフィー事業部長
2016年1月当社取締役経理部総務部管掌管理本部経営管理部長兼経営企画部長兼アイフィー事業部長(現在)
取締役生産技術部長
シマノ研究所長
SPC推進部長		大 津 智 弘1965年3月12日生1987年3月当社入社注50
2008年1月当社生産技術部長
2012年1月当社生産技術部長兼シマノ研究所長
2015年3月当社取締役生産技術部長兼シマノ研究所長
2017年1月当社取締役生産技術部長兼シマノ研究所長兼SPC推進部長(現在)
取締役一 條 和 生1958年10月13日生1993年10月一橋大学社会学部助教授注54
2000年4月一橋大学大学院社会学研究科・国際企業戦略研究科助教授
2001年4月同教授
2003年4月International Institute for
Management Development(国際経営開発研究所、スイス ローザンヌ)教授(現在)
2005年3月当社取締役(現在)
2007年4月一橋大学大学院国際企業戦略研究科教授(現在)
2014年4月一橋大学大学院国際企業戦略研究科研究科長(現在)
2015年6月株式会社電通国際情報サービス社外取締役(現在)
パナホーム株式会社社外取締役(現在)


役名職名氏名生年月日略歴任期所有
株式数
(千株)
取締役勝 丸 充 啓1951年10月10日生1978年4月東京地方検察庁検事任官注5-
1989年7月在ドイツ日本国大使館一等書記官
2000年6月法務省刑事局刑事課長
2001年6月法務省刑事局総務課長
2003年1月法務省大臣官房会計課長
2005年4月法務省大臣官房審議官(総合政策統括担当)
2005年12月福井地方検察庁検事正
2007年6月水戸地方検察庁検事正
2008年10月さいたま地方検察庁検事正
2010年1月最高検察庁公安部長
2010年4月京都大学公共政策大学院非常勤講師(現在)
2010年12月高松高等検察庁検事長
2012年4月京都大学法科大学院非常勤講師(現在)
2012年6月広島高等検察庁検事長
2014年7月検事長退官
2014年10月弁護士登録、芝綜合法律事務所オブ・カウンセル(現在)
2015年6月大陽日酸株式会社社外取締役(現在)
2017年3月当社取締役(現在)
常勤監査役島 津 孝 一1951年4月5日生1997年1月株式会社日本興業銀行ロンドン支店 副支店長注7-
1999年4月同行国際融資部長
2000年3月同行国際営業部長
2002年4月株式会社みずほコーポレート銀行
与信企画部長
2002年12月ベーシック・キャピタル・マネジメント株式会社取締役社長
2005年9月当社入社 顧問
2005年10月当社事業企画部経営企画部長
2006年3月当社取締役事業企画部長
2010年3月当社取締役経営企画部長
2012年3月当社常勤監査役(現在)
常勤監査役勝岡 秀夫1953年3月23日生1971年3月当社入社注61
2008年1月当社バイシクルコンポーネンツ事業部製造部下関工場長 部長
2010年3月当社取締役バイシクルコンポーネンツ事業部製造部下関工場長 部長
2014年1月当社取締役バイシクルコンポーネンツ事業部製造部下関工場 部長
2014年3月当社常勤監査役(現在)
監査役松本 五平1948年12月16日生1971年4月大蔵事務官任官注62
2006年7月大阪国税局査察部次長
2007年7月下京税務署長
2008年9月松本税理士事務所開設(現在)
2010年3月当社監査役(現在)



役名職名氏名生年月日略歴任期所有
株式数
(千株)
監査役野 末 佳 奈 子1969年8月17日生2001年10月弁護士登録注6-
きっかわ法律事務所入所
2004年5月野末法律事務所入所
2007年8月辻中法律事務所入所(現在)
2014年3月
2015年6月		当社監査役(現在)
株式会社淺沼組社外取締役(現在)
計989


(注) 1 取締役一條和生氏及び勝丸充啓氏は、社外取締役であります。
2 監査役松本五平氏及び野末佳奈子氏は、社外監査役であります。
3当社は法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、補欠監査役1名を選出しております。補欠監査役の略歴は以下のとおりであります。
氏名生年月日略歴所有株式数
(千株)
近藤公博1947年2月1日1965年4月大蔵事務官任官-
2004年7月大阪国税局調査第一部次長
2005年7月南税務署長
2006年9月税理士事務所開設(現在)

4 定款の定めに従い2015年12月期に係る定時株主総会終結の時から2年以内に終了する最終の事業年度に係る定時株主総会終結の時まで
5 定款の定めに従い2016年12月期に係る定時株主総会終結の時から2年以内に終了する最終の事業年度に係る定時株主総会終結の時まで
6 定款の定めに従い2013年12月期に係る定時株主総会終結の時から4年以内に終了する最終の事業年度に係る定時株主総会終結の時まで
7 定款の定めに従い2015年12月期に係る定時株主総会終結の時から4年以内に終了する最終の事業年度に係る定時株主総会終結の時まで
前期次期

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況

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このコンテンツは、EDINET閲覧（提出）サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02257] S1009Z4C)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート（以下、本レポート）です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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