有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100AOHJ
理研計器株式会社 役員の状況 (2017年3月期)
男性 10 名 女性 ― 名 (役員のうち女性の比率 ― %)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (百株) | |
取締役社長 (代表取締役) | 小林久悦 | 1947年8月7日生 | 1974年1月 | 当社入社 | (注)4 | 862 | |
1996年3月 | 生産本部製造部長 | ||||||
2003年6月 | 取締役執行役員 | ||||||
2007年3月 | 生産本部長 | ||||||
2009年6月 | 常務取締役上席執行役員管理本部長兼経理部長 | ||||||
2011年6月 2012年1月 | 取締役専務執行役員管理本部長兼経理部長 管理本部長 | ||||||
2013年8月 | 代表取締役 | ||||||
2013年12月 | 代表取締役社長(現) | ||||||
取締役 | 専務執行役員 技術開発本部長 | 小谷野 純 一 | 1958年4月5日生 | 1981年4月 | 当社入社 | (注)4 | 438 |
2007年3月 | 技術開発本部技術部長 | ||||||
2007年6月 | 執行役員 | ||||||
2009年6月 | 取締役(現) | ||||||
2009年7月 | 技術開発本部副本部長 | ||||||
2012年1月 | 生産本部副本部長 | ||||||
2014年4月 | 開発・生産本部長 | ||||||
2014年6月 | 常務執行役員 | ||||||
2017年1月 | 技術開発本部長(現) 生産本部担当 | ||||||
2017年6月 | 専務執行役員(現) | ||||||
取締役 | 常務執行役員 エンジニアリング本部長 エンジニアリング部長 | 松 村 晃 司 | 1951年11月10日生 | 1974年4月 | 当社入社 | (注)4 | 610 |
2001年6月 | 営業本部営業技術部長 | ||||||
2006年6月 | 取締役執行役員 | ||||||
2007年3月 | 営業本部営業企画部長 | ||||||
2009年6月 | 営業本部副本部長 | ||||||
2011年6月 | 取締役常務執行役員(現) 営業本部長兼MRD室長 | ||||||
2012年1月 | 営業本部長兼営業技術部長 | ||||||
2014年4月 | 営業本部長 | ||||||
2015年1月 | エンジニアリング本部長兼エンジニアリング部長(現) | ||||||
取締役 | 常務執行役員 管理本部長 総務部長 経営企画室長 | 松 本 哲 哉 | 1964年10月13日生 | 1987年4月 | 当社入社 | (注)4 | 529 |
2006年7月 | 執行役員経理部長兼経営監査室長 | ||||||
2007年3月 | 執行役員管理本部経理部長兼社長室長 | ||||||
2009年6月 | 取締役執行役員管理本部総務部長兼経営企画室長(現) | ||||||
2009年7月 | 管理本部副本部長 | ||||||
2014年4月 | 管理本部長(現) | ||||||
2017年6月 | 常務執行役員(現) | ||||||
取締役 | 執行役員 技術開発本部産学官連携室長 | 石 地 徹 | 1953年2月4日生 | 1978年4月 | 当社入社 | (注)4 | 460 |
2002年3月 | 技術開発本部研究部長 | ||||||
2007年3月 | 品質管理センター長 | ||||||
2007年6月 | 執行役員(現) | ||||||
2009年6月 | 取締役(現) | ||||||
2012年1月 | 技術開発本部副本部長兼研究部長 | ||||||
2014年4月 | 営業本部副本部長兼営業技術部長 | ||||||
2015年1月 | 営業本部長兼営業技術部長 | ||||||
2015年4月 | 営業本部長 | ||||||
2017年1月 | 技術開発本部産学官連携室長(現) | ||||||
取締役 | 執行役員 営業本部長 | 古 布 真 也 | 1960年9月29日生 | 1984年4月 | 当社入社 | (注)4 | 26 |
2010年3月 | 第一営業部長 | ||||||
2011年4月 | 東日本営業部長 | ||||||
2014年4月 | 執行役員営業本部副本部長 | ||||||
2017年1月 | 執行役員営業本部長(現) | ||||||
2017年6月 | 取締役(現) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (百株) | |
取締役 (監査等委員) | 中野信夫 | 1953年6月15日生 | 1977年4月 | 当社入社 | (注)5 | 323 | |
2006年3月 | 技術開発本部研究部長 | ||||||
2007年6月 | 執行役員 | ||||||
2011年6月 2012年1月 | 取締役(現) 営業本部MRD室長 | ||||||
2014年4月 2015年6月 | 品質管理センター長 取締役(監査等委員)(現) | ||||||
取締役 (監査等委員) | 服 部 弘 志 | 1943年3月14日生 | 1971年4月 | 弁護士登録 | (注)5 | ― | |
1976年4月 | 東京八重洲法律事務所開設・パートナー | ||||||
2005年3月 | シティ法律事務所開設・所長(現) | ||||||
2011年6月 2015年6月 | 当社監査役 当社取締役(監査等委員)(現) | ||||||
取締役 (監査等委員) | 田 中 龍 彦 | 1946年9月27日生 | 1999年4月 | 東京理科大学工学部第一部教授 | (注)5 | ― | |
2013年6月 2015年6月 | 当社監査役 当社取締役(監査等委員)(現) | ||||||
取締役 (監査等委員) | 山 本 茂 | 1951年7月5日生 | 1975年4月 | 株式会社日本興業銀行入行 | (注)5 | ― | |
1998年11月 | 同社営業第十一部長 | ||||||
2002年4月 | 株式会社みずほコーポレート銀行証券部長 | ||||||
2003年3月 | 同行執行役員 | ||||||
2004年4月 | 同社常務執行役員 | ||||||
2007年6月 | 株式会社みずほフィナンシャルグループ監査役 | ||||||
2008年6月 | 株式会社格付投資情報センター専務執行役員 | ||||||
2010年6月 | 興和不動産投資顧問株式会社顧問(現) | ||||||
2012年4月 | 早稲田大学大学院経営管理研究科客員教授(現) | ||||||
2017年6月 | 当社取締役(監査等委員)(現) | ||||||
計 | 3,248 |
(注) 1.当社は、監査等委員会設置会社であります。
2.取締役 服部弘志、田中龍彦及び山本茂は、社外取締役であります。
3.当社では、経営の意思決定・業務監督機能と業務執行機能を分離して、取締役と執行役員の役割、権限、責任を明確化することにより、取締役会の機能強化と業務執行の効率化・迅速化を図るため、執行役員制度を導入しております。
4.2017年6月28日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
5.2017年6月28日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
6.取締役 古布真也の所有する当社株式の数は、持株会名義で所有する持分株数を含めております。
執行役員は10名で以下の者で構成されております(※は取締役兼務を表しております)。
役職 | 氏名 | 担当 |
※ 専務執行役員 | 小谷野 純 一 | 技術開発本部長 |
※ 常務執行役員 | 松 村 晃 司 | エンジニアリング本部長兼エンジニアリング部長 |
※ 常務執行役員 | 松 本 哲 哉 | 管理本部長兼総務部長兼経営企画室長 |
※執行役員 | 石 地 徹 | 技術開発本部産学官連携室長 |
※ 執行役員 | 古 布 真 也 | 営業本部長 |
執行役員 | 甚 川 修 三 | 営業本部副本部長 |
執行役員 | 木 崎 昭 二 | 技術開発本部カスタムエンジニアリング部長 |
執行役員 | 安 達 眞 一 | 海外営業部長 |
執行役員 | 内 野 吉 見 | 生産本部長兼生産管理部長 |
執行役員 | 川 辺 哲 也 | 品質管理センター長 |
- 有価証券報告書 抜粋メニュー
- 連結経営指標等
- 提出会社の経営指標等
- 沿革
- 事業の内容
- 関係会社の状況
- 従業員の状況
- 業績等の概要
- 生産、受注及び販売の状況
- 事業等のリスク
- 研究開発活動
- 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 株式の総数等
- 発行済株式総数、資本金等の推移
- 株価の推移
- 最近6月間の月別最高・最低株価
- 株式所有者別状況
- 役員の状況
- コーポレートガバナンス状況
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02285] S100AOHJ)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。