株式会社タムロン 役員の状況 (2016年12月期)

男性19名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期 (年)	所有 株式数 (千株)
代表取締役社長		鯵坂 司郎	1954年7月17日	1978年4月 当社入社 1990年4月 TAMRON Europe GmbH.社長就任 2005年1月 執行役員海外写真事業本部長就任 2008年1月 上席執行役員海外映像営業本部長就任 2010年3月 2013年3月 2014年3月 2015年3月 2016年3月 取締役就任 常務取締役就任 専務取締役就任 取締役副社長就任 代表取締役社長就任(現任)	(注)4	8
取締役副社長	特機事業本部、マーケティング・コミュニケーション室及び海外販売子会社管掌	新井 宏明	1953年2月27日	1984年10月 当社入社 2007年1月 執行役員経営企画室長就任 2008年3月 取締役就任 2010年3月 常務取締役就任 2012年3月 2016年3月 専務取締役就任 取締役副社長就任(現任)	(注)4	63
取締役副社長	開発管理本部及び情報システム室管掌	志村 忠寛	1953年1月28日	1975年3月 当社入社 2003年4月 タムロン光学仏山有限公司董事総経理就任 2005年1月 執行役員生産本部副本部長就任 2008年3月 上席執行役員コンポーネント機器事業本部長就任 2009年3月 取締役就任 2012年3月 2014年3月 2016年3月 常務取締役就任 専務取締役就任 取締役副社長就任(現任)	(注)4	9
取締役副社長	光学開発本部、技術開発本部、基礎開発本部及び研究開発センター管掌	桜庭 省吾	1958年4月1日	1981年4月 当社入社 2005年1月 執行役員光学開発本部長就任 2008年1月 上席執行役員光学開発本部長就任 2014年3月 2016年3月 取締役就任 取締役副社長就任(現任)	(注)4	3
専務取締役	CSR推進室、カスタマーサービス室管掌及びリスクマネジメント担当	大瀬 英世	1952年3月19日	1970年3月 当社入社 2005年1月 執行役員映像事業本部長就任 2008年1月 上席執行役員映像事業本部長就任 2010年3月 2013年3月 2015年3月 取締役就任 常務取締役就任 専務取締役就任(現任)	(注)4	24
専務取締役	品質管理本部及びICM事業本部管掌	濱田 憲一	1952年10月20日	1979年8月 ソニー株式会社入社 2010年4月 同社コンスーマー・プロフェッショナル&デバイスグループ パーソナルイメージング&サウンド事業本部 コア技術部門長 2011年3月 当社入社 顧問就任 2011年3月 2014年3月 2016年3月 取締役就任 常務取締役就任 専務取締役就任(現任)	(注)4	2
専務取締役	生産本部、生産技術本部及び海外生産子会社管掌	阿保 正行	1954年9月11日	1971年3月 当社入社 1999年8月 タムロン光学仏山有限公司董事総経理就任 2005年1月 2007年1月 執行役員生産本部副本部長就任 執行役員特機事業本部長就任 2008年1月 2011年1月 2014年3月 2016年3月 上席執行役員特機事業本部長就任 上席執行役員生産技術本部長就任 取締役就任 専務取締役就任(現任)	(注)4	7

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期 (年)	所有 株式数 (千株)
常務取締役	コンポーネント機器事業本部管掌及び国内新規事業開拓担当	市川 敬	1952年10月31日	1978年4月 当社入社 2005年1月 2006年1月 執行役員特機事業本部長就任 執行役員特機事業本部長兼タムロン光学上海有限公司董事総経理就任 2007年1月 上席執行役員新事業推進室長就任 2014年3月 2015年3月 取締役就任 常務取締役就任(現任)	(注)4	10
常務取締役	人事総務本部、モールドテクノセンター管掌及びコンプライアンス担当	川鍋 宏	1953年4月29日	1976年4月 株式会社埼玉銀行入行 2000年3月 当社入社 2007年1月 2010年4月 2014年3月 2015年3月 執行役員人事総務本部長就任 上席執行役員人事総務本部長就任 取締役就任 常務取締役就任(現任)	(注)4	5
常務取締役	映像事業本部管掌	増成 弘治	1955年11月26日	1978年4月 当社入社 2012年4月 2014年4月 執行役員特機事業本部長就任 上席執行役員特機事業本部長就任 2015年3月 2016年3月 取締役就任 常務取締役就任(現任)	(注)4	1
取締役	経理本部管掌及び内部統制担当	北爪 泰樹	1957年6月25日	1980年4月 株式会社埼玉銀行入行 1997年4月 2003年11月 2007年1月 株式会社あさひ銀行長岡支店長 当社入社 執行役員経理本部長就任 2010年4月 2016年3月 上席執行役員経理本部長就任 取締役就任(現任)	(注)4	2
取締役	新事業推進室、経営企画室、法務・知的財産室管掌及びIR担当	大塚 博司	1959年11月11日	1982年4月 ミノルタカメラ株式会社入社 2006年6月 2010年4月 2015年1月 当社入社 執行役員技術企画室長兼法務・知的財産室長就任 執行役員経営企画室長就任 2015年4月 2016年3月 上席執行役員経営企画室長就任 取締役就任(現任)	(注)4	5
取締役	海外生産担当	張 勝海	1960年1月7日	1983年3月 中国上海照像機総廠入社 1997年1月 2006年1月 2010年4月 当社入社 タムロン光学仏山有限公司董事総経理就 任 執行役員タムロン光学仏山有限公司董事総経理就任 2014年4月 2016年3月 上席執行役員タムロン光学仏山有限公司董事総経理就任 取締役就任(現任)	(注)4	3
取締役		清水 秀雄	1944年7月21日	1970年3月 公認会計士登録 1972年11月 清水公認会計士事務所設立 1973年1月 税理士登録 2003年6月 2013年3月 サイボー株式会社社外監査役 当社取締役就任(現任) 2016年6月 サイボー株式会社社外取締役(現任)	(注)4	2
取締役		横瀬 三亀夫	1953年2月25日	1975年4月 株式会社埼玉銀行入行 2003年3月 株式会社りそな銀行執行役員 2004年10月 東北リズム株式会社代表取締役社長 2007年6月 リズム時計工業株式会社専務取締役 2012年6月 富士ビジネスサポート株式会社代表取 締役(現任) 2013年3月 2013年4月 当社取締役就任(現任) 株式会社上野原カントリークラブ代表 取締役(現任)	(注)4	2

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期 (年)	所有 株式数 (千株)
常勤監査役		土屋 次男	1953年7月25日	2005年2月 当社入社 2010年4月 執行役員経営企画室長就任 2014年4月 上席執行役員経営企画室長就任 2015年1月 2015年3月 上席執行役員社長付就任 常勤監査役就任(現任)	(注)5	5
常勤監査役		並木 孝行	1954年8月24日	1977年4月 株式会社埼玉銀行入行 1995年4月 株式会社あさひ銀行静岡支店長 2004年10月 株式会社埼玉りそな銀行大宮支店長 2007年7月 埼玉県信用保証協会業務推進役 2009年4月 埼玉県中小企業再生支援協議会統括責任者 2015年3月 当社常勤監査役就任(現任)	(注)5	1
監査役		利根 忠博	1945年9月3日	1969年4月 株式会社埼玉銀行入行 2002年8月 2003年10月 2006年6月 2010年4月 株式会社埼玉りそな銀行頭取 株式会社埼玉りそな銀行代表取締役社長 株式会社埼玉りそな銀行取締役会長 公立大学法人埼玉県立大学理事長 2011年3月 2015年6月 当社監査役就任(現任) 株式会社ジーテクト社外取締役(現任)	(注)5	3
監査役		西本 恭彦	1946年11月22日	1977年6月 弁護士登録(第一東京弁護士会) 1985年4月 2005年6月 東京経済法律事務所(現 新生綜合法律事務所)開設 藍澤證券株式会社社外監査役(現任) 2007年3月 2009年6月 当社監査役就任(現任) 株式会社RISE社外監査役(現任)	(注)5	-
計						161

(注)1.取締役清水秀雄及び横瀬三亀夫は、社外取締役であります。
2.監査役並木孝行、利根忠博及び西本恭彦は、社外監査役であります。
3.取締役清水秀雄、横瀬三亀夫及び監査役並木孝行は、東京証券取引所の定めに基づく独立役員として指定し、同取引所に届け出ております。
4.2016年3月30日開催の定時株主総会終結の時から2年間
5.2015年3月27日開催の定時株主総会終結の時から4年間
6.当社は執行役員制度を導入しております。執行役員は、次の12名であります。

役名	職名	氏名
上席執行役員	特機事業本部長	大谷 真人
上席執行役員	経営企画室長	野中 秀行
上席執行役員(注)	TAMRON USA, INC.副会長	岡安 朋英
上席執行役員	生産本部長	山本 孝夫
執行役員	ICM事業本部長	成田 芳則
執行役員	人事総務本部長	手塚 努
執行役員	タムロン工業香港有限公司董事総経理	何 財添
執行役員	タムロン光学上海有限公司董事総経理	陳 潔
執行役員	秘書室長	牛田 恵美子
執行役員	基礎開発本部長	舘野 登史邦
執行役員	TAMRON OPTICAL (VIETNAM) CO.,LTD.社長	奈良岡 正人
執行役員	生産技術本部長	木村 美喜雄

(注)2017年4月1日付で異動予定であります。