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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100AO7U

有価証券報告書抜粋 株式会社ホロン 役員の状況 (2017年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況


男性8名 女性0名 (役員のうち女性の比率―%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
代表取締役
社長
新 田 純1950年8月24日1973年4月日本電子㈱入社(注)383,000
1985年1月同社退社
1985年5月
1998年4月
2002年6月
2007年6月
2008年1月
2009年4月
2013年6月
当社設立に参画 入社
製造部長
取締役製造部長就任
取締役設計・製造担当就任
取締役営業担当就任
常務取締役就任
代表取締役社長就任(現任)
常務取締役営業担当張 皓1960年7月21日1997年4月当社入社(注)34,000
2009年5月中国台湾事業推進室部長
2010年4月営業部長
2011年6月
2013年6月
2016年6月
取締役営業部長就任
取締役営業統括部長就任
常務取締役営業担当就任(現任)
取締役統括部長大 島 道 夫1948年12月18日1971年4月中央電子㈱入社(注)3
1980年3月同社退社
1980年9月旭光学工業㈱入社
2001年9月同社退社
2002年6月当社入社
2007年7月製造部長
2008年1月設計・製造統括部長兼製造部長
2009年6月
2011年1月
2013年4月
2014年5月
取締役技術・製造統括部長就任
取締役設計・製造統括部長就任
取締役製造統括部長就任
取締役統括部長就任(現任)
取締役総務部長菅 野 明 郎1958年11月22日1982年4月
1984年7月
1985年8月
2003年4月
2009年4月
2010年4月
2011年1月
2012年6月
2013年4月
2013年6月
日本ケミコン㈱入社
同社退社
当社入社
第2技術部長
第2設計部長
設計統括部長
資材管理部兼第1設計部長
総務部兼第1設計部長
総務部長
取締役総務部長就任(現任)
(注)33,000
取締役澤良木 宏1959年5月26日1984年4月日本電子㈱半導体機器本部IEMグループ(注)3
1991年5月

1998年6月


2003年6月

2004年6月
2013年6月
㈱エイコーエンジニアリング第一開発主任技師
セイコーインスツルメンツ科学機器事業部開発部技術第三グループ課長
㈱エー・アンド・デイ入社開発13部
同社開発第14部長(現任)
当社取締役就任(現任)




役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
監査役
(常勤)
柳 原 香 織1949年1月22日1970年4月東光㈱入社(注)4
2002年5月同社退社
2002年8月当社入社
2006年4月設計部長
2010年3月当社退社
2010年6月当社常勤監査役就任(現任)
監査役齊 藤 秀 一1945年5月21日1970年4月
1982年6月
1982年7月
1986年12月
1987年2月
2001年8月
2009年2月
2010年7月
2012年6月
日本電子㈱入社
同社退社
株式会社エリオニクス入社
同社退社
株式会社アプコ入社
同社代表取締役社長
同社顧問
同社退社
当社監査役(非常勤)就任(現任)
(注)4
監査役齋 藤 正 祐1940年7月9日1964年4月日本電子㈱入社(注)56,000
1975年3月同社退社
1975年6月アドバンストシステムズ㈱設立 代表取締役(現任)
2013年6月当社監査役(非常勤)就任(現任)
96,000

(注) 1 取締役 澤良木 宏は、社外取締役であります。
2 監査役 齊藤 秀一及び齋藤 正祐は、社外監査役であります。
3 取締役の任期は、2016年3月期に係る定時株主総会終結の時から2018年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4 監査役の任期は、2015年3月期に係る定時株主総会終結の時から2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5 監査役の任期は、2017年3月期に係る定時株主総会終結の時から2021年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。


株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02353] S100AO7U)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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