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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100AHQF

有価証券報告書抜粋 ヤマハ株式会社 事業の内容 (2017年3月期)


沿革メニュー関係会社の状況


当社グループは、当社、子会社70社及び関連会社6社で構成され、楽器事業、音響機器事業及びその他の事業を営んでおります。
当社グループの事業に係わる位置づけ及びセグメントは以下のとおりであります。
なお、当連結会計年度より、報告セグメントの区分を変更しております。
「電子部品」事業の規模が縮小したことに伴い、同事業を報告セグメントから除外し「その他」に含めております。また、事業の帰属を見直し、防音事業を「楽器」事業から「音響機器」事業に変更しております。

1 楽器事業

(1) 楽器
主に㈱ヤマハミュージカルプロダクツ他国内製造子会社及びPT. Yamaha Music Manufacturing Asia、杭州雅馬哈楽器有限公司、天津雅馬哈電子楽器有限公司他海外製造子会社が製造し、当社が販売すると共に㈱ヤマハミュージックジャパン他国内販売子会社及びYamaha Music Europe GmbH、Yamaha Corporation of America、雅馬哈楽器音響(中国)投資有限公司他海外販売子会社を通じ販売しております。
(2) 音楽普及事業
㈱ヤマハミュージックリテイリング他国内販売子会社、Yamaha Music (Asia) Pte.Ltd.他海外販売子会社において、音楽教室の運営及び音楽普及活動を行っております。
(3) 音楽ソフト事業
㈱ヤマハミュージックエンタテインメントホールディングスの統括下、㈱ヤマハミュージックメディア他の事業子会社が、楽譜出版事業、音楽配信事業、レコード事業、音楽出版事業、プロダクション事業等を行っております。

2 音響機器事業

(1) オーディオ
主にYamaha Electronics Manufacturing (M) Sdn. Bhd.、PT. Yamaha Electronics Manufacturing
Indonesiaが製造し、㈱ヤマハミュージックジャパン及びYamaha Music Europe GmbH、Yamaha Corporation of America他販売子会社を通じ販売しております。

(2) 業務用音響機器

主に雅馬哈電子(蘇州)有限公司、PT. Yamaha Electronics Manufacturing Indonesia他製造子会社が製造し、ヤマハサウンドシステム㈱及びYamaha Corporation of America、Yamaha Music Europe GmbH他販売子会社を通じ販売しております。
(3) 情報通信機器
主にRevolabs,Inc.、雅馬哈電子(蘇州)有限公司他製造子会社が製造し、当社及びRevolabs,Inc.他販売子会社を通じ販売しております。

3 その他の事業

(1) 電子部品事業
当社において、製造販売を行っております。
(2) リゾート事業
当社及び㈱ヤマハリゾートが、宿泊施設及びスポーツ施設の経営を行っております。
(3) その他
当社において、ゴルフ用品等の製造販売を行っております。
また、ヤマハファインテック㈱において、自動車用内装部品、FA機器の製造販売を行っております。







事業の系統図並びに、各事業に携わっている連結子会社及び持分法適用関連会社は次のとおりであります。

沿革関係会社の状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02362] S100AHQF)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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