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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1009ZRY

有価証券報告書抜粋 三菱鉛筆株式会社 研究開発活動 (2016年12月期)


経営上の重要な契約等メニュー財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

当社グループの研究開発活動は、「最高の品質こそ 最大のサービス」の基本理念のもと、筆記具及びその周辺商品等における新製品の開発と品質向上、安全性の確保、環境問題への対応を目的としております。また筆記具以外の分野にもこれらの成果を広く応用展開することも積極的に進めております。
なお、当連結会計年度における研究開発費は32億82百万円でした。このうち32億44百万円は筆記具及び筆記具周辺商品事業に係るものであります。以下は筆記具及び筆記具周辺商品の主な研究開発活動及び成果であります。
(1) 筆記具事業
① ゲルインクボールペンでは、2015年3月から北米、同年9月から欧州で先行発売していた「ユニボール シグノ 307」を日本全国で発売いたしました。
インク増粘剤として使用しているセルロースナノファイバーは、近年世界的に注目を集めている“日本発の新素材”であり、2016年5月26日・27日開催『伊勢志摩サミット』の応援アイテムとして、G7首脳・代表団をはじめとした世界各国のサミット来訪者へ、日本をPRする広報ツールとして活用いただきました。
② 油性ボールペンでは、「ジェットストリーム」から、パーソナルユースに特化したシンプルな軸デザインの単色タイプ「ジェットストリーム SXN-159」を数量限定発売いたしました。
「ジェットストリーム」シリーズは、社会人を中心に世界で年間1億本以上販売し、お客様の用途・シーンに合わせ、ボール径や軸機能、デザインバリエーションなど様々なラインナップを160種類以上販売しています。「ジェットストリーム SXN-159」は、パーソナルユースに特化した軸デザインで、低価格帯アイテムでありながら塗装のような光沢のある質感に仕上げています。店頭で従来のノック式単色タイプとセットで展開することで、事務用途からパーソナル用途まで幅広いニーズに対応致しました。
③ シャープペンシルでは、シャープ芯にナノダイヤを配合し、なめらかな書き味を実現したシャープ替芯「ユニ ナノダイヤ」シリーズから、消しゴムで驚くほどきれいに消すことができるカラーシャープ替芯「ユニ ナノダイヤ カラー」を発売いたしました。
従来のカラーシャープ替芯は、消しゴムで書いた文字等をきれいに消すことができないことが不満点となっていました。「ユニ ナノダイヤ カラー」は、従来のカラーシャープ替芯の製法を見直したことで、より濃く鮮やかに書けることに加え、消しゴムできれいに消すことができるようになりました。学習ノートなどでシャープを主に使用する学生を中心におすすめの商品です。
④ サインペンでは、「プロパス・ウインドウ クイックドライ」新色5色を発売しました。
従来の蛍光ペンの“インクが乾かず紙や手が汚れてしまう”不満点を解決するため、インク乾燥時間を従来品の1/3以下に短縮し、教科書のようなツヤのある紙でも手や紙を汚さずキレイにマーキングできるようになりました。色材粒子は紙にしっかり定着するため、こすれに強いインクとなっています。

(2) 筆記具周辺商品事業
① 化粧品部門
筆記具のインク流出機構設計を応用し、お客様の使い勝手の良い化粧品容器、及び、医療向け周辺容器の開発を行っております。アイライナー、ネイル、リップ、染毛料や化粧鉛筆については、筆記具で培った超微粒子顔料分散技術、インク配合技術や鉛筆製造技術を応用することにより国内・海外の化粧品業界から高い評価を受けております。
② カーボン事業
シャープ芯の研究から生まれた当社独自のカーボン製造技術であるPFCT(Plastic Formed Carbon Technology)による機能性炭素材は広い分野で高い評価を得ております。
超音波エコー用整合層、高性能スピーカー用振動板などの実績を始め、その他電気製品のパーツとしての展開で、更なる成長に大きな期待がもたれております。
③ その他
筆記具用インクの顔料分散技術を用いて、その他応用分野への展開も積極的に進めています。

経営上の重要な契約等財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02366] S1009ZRY)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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