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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1009ZRY

有価証券報告書抜粋 三菱鉛筆株式会社 役員の状況 (2016年12月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性18名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)
役名職名氏名生年月日略歴任期
(年)
所有株式数
(百株)
代表取締役
社長
数原 英一郎1948年7月19日生
1974年8月当社入社
1980年3月当社取締役
1982年3月当社常務取締役
1985年3月当社取締役副社長
1987年3月
2015年6月
当社代表取締役社長(現)
エーザイ株式会社社外取締役(現)
1
(注5)
1,373
取締役
副社長
数原 徹郎1951年11月9日生
1991年3月当社入社
1991年4月当社生産担当常務付部長
1992年4月当社営業担当付部長
1993年3月当社取締役 商品企画担当
1995年3月当社常務取締役 商品企画担当
1995年4月当社常務取締役 営業本部長
1998年4月当社常務取締役 環境推進担当
2000年4月当社常務取締役 国内事業担当兼
環境推進担当
2003年4月当社常務取締役 財務担当兼海外事業担当兼広報担当兼関係会社担当
2005年3月当社常務取締役 財務担当兼商品開発担当兼広報担当兼関係会社担当
2008年1月当社専務取締役
2012年3月当社取締役副社長(現)
1
(注5)
645
専務取締役管理統轄兼コンプライアンス担当都丸 淳1954年5月15日生
1978年4月当社入社
2001年4月当社ビジネスサポートセンター長
2003年4月当社営業企画室長
2009年7月三菱鉛筆東京販売株式会社代表取締役社長
2010年4月当社理事
2012年3月当社取締役
2013年7月当社取締役 人事・総務担当
2014年3月当社常務取締役 コンプライアンス担当(現)兼年金担当
2017年3月当社専務取締役(現) 管理統括
(現)
1
(注5)
36
常務取締役海外営業部長横石 浩1959年4月17日生
1985年10月当社入社
1998年4月当社海外事業部長
2001年3月当社取締役 海外事業部長
2005年4月当社取締役 海外営業部長(現)
2017年3月当社常務取締役(現)
1
(注5)
59
常務取締役人事担当兼経営企画担当兼システム担当永澤 宣之1957年4月3日生
1980年4月当社入社
2001年4月当社海外事業部付部長
2003年4月当社経理部長
2006年3月当社取締役 経理部長
2008年1月当社取締役 財務・法務・システム担当
2010年4月当社取締役 内部統制担当
2016年3月当社取締役 経営企画担当兼システム担当(現)
2017年3月当社常務取締役(現) 人事担当(現)
1
(注5)
98
常務取締役筆記具事業担当兼新規事業担当兼商品開発担当兼全社品質担当数原 滋彦1979年2月11日生
2005年4月当社入社
2010年4月当社群馬工場長
2012年4月当社営業企画部長
2013年3月当社取締役 経営企画担当
2015年11月当社取締役 海外営業企画部長
2016年3月当社取締役 商品開発担当兼新規事業担当(現)
2017年3月当社常務取締役(現) 筆記具事業担当兼全社品質担当(現)
1
(注5)
232


役名職名氏名生年月日略歴任期
(年)
所有株式数
(百株)
取締役生産担当兼横浜事業所長深井 明1959年1月3日生
1981年4月当社入社
2005年4月当社生産技術部長
2008年4月当社生産統括部長兼横浜事業所長
2009年3月当社取締役(現)生産統括部長兼横浜事業所長
2010年4月当社取締役 生産統括部長
2011年3月
2012年1月
当社取締役 生産担当(現)
当社取締役 横浜事業所長(現)
1
(注5)
34
取締役技術担当兼工業所有権担当兼化粧品事業担当切田 和久1958年11月13日生
1981年4月当社入社
2003年4月当社商品開発部長
2007年4月当社群馬研究開発センター所長
2011年4月当社商品開発部長
2012年3月当社取締役(現)商品開発部長
2016年3月当社取締役 技術担当兼工業所有権担当兼化粧品事業担当(現)
1
(注5)
29
取締役横浜研究開発
センター所長
鈴木 等1958年6月7日生
1983年4月当社入社
2005年4月当社横浜研究開発センター所長(現)
2013年3月当社取締役(現)横浜研究開発セン
ター所長
1
(注5)
44
取締役財務担当兼法務担当長谷川 直人1960年9月29日生
1984年4月当社入社
2008年4月当社経理部長
2016年3月当社取締役(現) 法務担当(現)兼経理部長
2017年3月財務担当(現)
1
(注5)
45
取締役国内営業部長山村 伸夫1962年8月24日生
1985年4月当社入社
2007年4月当社商品開発部長
2011年4月MITSUBISHI PENCIL VIETNAM CO.,LTD.代表取締役社長
2013年7月三菱鉛筆東京販売株式会社常務取締役
2015年4月当社営業企画部長
2017年3月当社取締役(現)国内営業部長(現)
1
(注5)
10
取締役吉村 俊秀1949年2月12日生
1971年4月三菱地所株式会社入社
2002年6月三菱地所株式会社取締役横浜支店長
2003年6月三菱地所株式会社執行役員横浜支店長
2005年6月
2005年6月
三菱地所株式会社執行役員
株式会社アクアシティ取締役社長
2006年6月チェルシージャパン株式会社代表取締役社長
2009年4月三菱地所株式会社顧問
2012年6月公益財団法人ハイライフ研究所評議員(現)
2015年3月当社取締役(現)
1
(注5)
-
取締役妹尾 堅一郎1954年1月1日生
1976年4月富士写真フイルム株式会社(現富士フイルム株式会社)入社
1999年12月株式会社慶應学術事業会代表取締役副社長
2001年4月慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科教授
2004年4月特定非営利活動法人産学連携推進機構理事長(現)
2012年6月帝人株式会社独立社外取締役(現)同社アドバイザリー・ボード メンバー
(現)
2017年3月当社取締役(現)
1
(注5)
-


役名職名氏名生年月日略歴任期
(年)
所有株式数
(百株)
常勤監査役中村 文俊1950年3月25日生
1973年4月当社入社
2003年7月当社生産統括部長兼横浜事業所長
2005年3月当社取締役 全社品質担当兼環境推進担当
2008年1月当社取締役 人事・総務担当兼コンプライアンス担当兼年金担当
2010年3月当社常務取締役全社品質担当
2013年7月当社常務取締役 管理統轄担当兼コンプライアンス担当兼年金担当兼全社品質担当
2014年3月当社常勤監査役(現)
4
(注6)
77
常勤監査役櫻井 清和1955年4月18日生
1980年4月当社入社
2000年4月当社技術企画室長
2002年4月当社群馬研究開発センター付部長
2006年3月当社取締役 技術担当
2008年3月

2013年3月
当社取締役 工業所有権担当兼化粧品事業担当
当社常務取締役
2016年3月当社常勤監査役(現)
4
(注7)
47
監査役青井 俊夫1955年10月1日生
1978年4月株式会社横浜銀行入行
2009年6月同行取締役常務執行役員融資部担当
2010年4月同行取締役常務執行役員本店営業部長兼本店ブロック営業本部長本店ブロック担当
2011年5月同行取締役
2011年6月社団法人(現 一般社団法人)横浜銀行協会専務理事(現)
2014年3月当社監査役(現)
4
(注6)
-
監査役青山 藤詞郎1951年8月29日生
1979年3月慶應義塾大学工学博士
1988年4月慶應義塾大学理工学部機械工学科助教授
1995年4月慶應義塾大学理工学部機械工学科教授
1996年4月慶應義塾大学理工学部システムデザイン工学科教授
2009年7月慶應義塾大学理工学部長・理工学研究科委員長(現)(2017年3月退任予定)
2015年6月DMG森精機株式会社社外取締役(現)
2016年3月公益社団法人精密工学会会長(現)
2017年3月当社監査役(現)
4
(注8)
-
監査役梶川 融1951年9月24日生
1976年10月監査法人中央会計事務所入所
1979年9月公認会計士登録
1990年5月株式会社柿安本店監査役(現)
1990年9月太陽監査法人(現太陽有限責任監査法人)代表社員
2000年7月太陽監査法人(現太陽有限責任監査法人)総括代表社員
2005年4月青山学院大学大学院教授
2010年4月青山学院大学大学院客員教授(現)
2014年6月キッコーマン株式会社社外監査役(現)
2014年7月太陽ASG有限責任監査法人(現太陽有限責任監査法人)代表社員会長(現)
2017年3月当社監査役(現)
4
(注8)
-
2,730


注)1.取締役吉村俊秀氏及び妹尾堅一郎氏は、社外取締役であります。
2.監査役青井俊夫氏及び青山藤詞郎氏及び梶川融氏は、社外監査役であります。
3.取締役副社長数原徹郎氏は、代表取締役社長数原英一郎氏の実弟であります。
4.取締役数原滋彦氏は、代表取締役社長数原英一郎氏の長男であります。
5.任期は2017年3月30日開催の定時株主総会の終結の時から1年以内の最終の事業年度に関する定時株主総会の終結の時までであります。
6.任期は2014年3月27日開催の定時株主総会の終結の時から4年以内の最終の事業年度に関する定時株主総会の終結の時までであります。
7.任期は2016年3月30日開催の定時株主総会の終結の時から4年以内の最終の事業年度に関する定時株主総会の終結の時までであります。
8.任期は2017年3月30日開催の定時株主総会の終結の時から4年以内の最終の事業年度に関する定時株主総会の終結の時までであります。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


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