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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100AR81

有価証券報告書抜粋 マックス株式会社 役員の状況 (2017年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況


男性6名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)
役名職名氏名生年月日略歴任期
(年)
所有株式数
(千株)
代表取締役社長黒 沢 光 照1955年2月1日生1979年4月
2012年4月
2012年6月

2014年4月

2014年10月


2015年4月

2017年4月
当社入社
執行役員環境・品質保証部長
取締役執行役員環境・品質保証部長
取締役上席執行役員開発本部長兼開発設計部長
取締役上席執行役員開発本部長兼開発設計部長兼設計品質グループ部長
常務取締役上席執行役員開発本部長
代表取締役社長(現)
1
(注2)
13
専務取締役上席執行役員生産本部長兼生産本部室長、兼システム統括担当樋 口 浩 一1957年3月1日生1980年4月
2011年4月


2011年6月


2012年4月


2013年6月


2013年10月


2014年4月

2017年4月
当社入社
執行役員生産本部副本部長兼生産本部室長兼管理部長兼資材部長、兼システム統括担当
取締役執行役員生産副本部長兼生産本部室長兼管理部長兼資材部長、兼システム統括担当
常務取締役上席執行役員生産副本部長兼生産本部室長兼管理部長兼資材部長、兼システム統括担当
常務取締役上席執行役員生産本部長兼生産本部室長兼管理部長兼資材部長、兼システム統括担当
常務取締役上席執行役員生産本部長兼生産本部室長兼管理部長、兼システム統括担当
常務取締役上席執行役員生産本部長、兼システム統括担当
専務取締役上席執行役員生産本部長兼生産本部室長、兼システム統括担当(現)

1
(注2)
12
取締役上席執行役員営業本部長小 鯛 富 雄1955年11月28日生1979年4月
2015年1月
2016年7月

2016年10月

2017年6月
当社入社
執行役員営業本部機工品営業部長
執行役員営業本部機工品営業部長、兼商品企画グループ部長
上席執行役員営業本部営業副本部長、兼機工品、AF担当
取締役上席執行役員営業本部長
1
(注2)
9




役名職名氏名生年月日略歴任期
(年)
所有株式数
(千株)
取締役
監査等委員
-梅 沢 宏1954年6月9日生1978年4月
2015年4月

2015年6月
2016年6月
当社入社
営業本部オフィスプロダクツ営業部長
常勤監査役就任
取締役監査等委員就任(現)
2
(注3)
5
取締役
監査等委員
-畠 山 正 誠1948年2月18日生1971年7月

1973年2月
1981年4月


1989年4月
1991年1月


2005年8月
2008年6月
2010年6月

2016年6月
日本鋼管株式会社(現JFEホールディングス株式会社)入社
同社退社
弁護士登録(東京弁護士会)篠崎芳明法律事務所(現篠崎・進士法律事務所)弁護士
千代田区建築審査会委員
松枝飯島畠山藤原法律事務所(現東京虎ノ門法律事務所)パートナー弁護士
東京公園法律事務所開設(現)
当社社外監査役就任
日本ケミファ株式会社社外取締役就任(現)
当社取締役監査等委員就任(現)

2
(注3)
取締役
監査等委員
-平 田 稔1953年9月26日生1977年9月

1982年3月
1991年7月

2002年6月

2011年8月
2012年6月

2012年6月

2013年4月
2015年4月

2015年6月
2016年6月
本島公認会計士共同監査事務所 入所
公認会計士登録
監査法人朝日新和会計社(現有限責任 あずさ監査法人)社員
朝日監査法人(現有限責任 あずさ監査法人)代表社員
公認会計士平田稔事務所開設(現)
株式会社カワムラサイクル社外監査役
関東いすゞ自動車株式会社社外監査役(現)
公立大学法人前橋工科大学監事
株式会社カワムラサイクル社外監査役退任
当社社外取締役就任
当社取締役監査等委員就任(現)
2
(注3)
-
39


(注)1.畠山正誠、平田稔の両氏は、会社法第2条第15号に定める社外取締役であります。
2.2018年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
3.2018年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4.監査等委員会の体制は次のとおりであります。
委員長 梅沢宏氏 委員 畠山正誠氏 委員 平田稔氏


株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02381] S100AR81)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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