三井金属エンジニアリング株式会社 役員の状況 (2017年3月期)

男性 13名 女性 -名 (役員のうち女性の比率 -%)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有 株式数 (百株)
代表取締役 社長		荒木 潤一	1953年 11月30日生	1977年4月 三井金属鉱業株式会社入社 2006年6月 同社技術統括本部設備技術部副部長 2010年4月 同社設備技術部副部長(職制改正) 2010年6月 同社設備技術部長 当社取締役 2012年6月 三井金属鉱業株式会社執行役員設備技術部長 2014年6月 当社代表取締役社長(現任)	(注) 3	50
常務取締役	管理本部長 兼同本部安全環境品質統括部長兼同本部経営企画部長	水木 哲郎	1956年 7月31日生	1980年4月 三井金属鉱業株式会社入社 2001年7月 同社部品事業本部自動車機器事業部技術統括部開発設計室長 2004年5月 同社部品事業本部自動車機器事業部開発統括部長 2007年7月 同社部品事業本部自動車機器事業部ロックビジネスユニット長 2010年7月 三井金属アクト株式会社取締役兼専務執行役員企画・管理本部長 2011年12月 同社取締役兼専務執行役員購買・生管本部長 2013年6月 当社常勤監査役 2015年6月 当社取締役管理本部総務部長 2016年6月 当社取締役管理本部長兼同本部総務部長兼同本部経営企画部長 2017年6月 当社常務取締役管理本部長兼同本部安全環境品質統括部長兼同本部経営企画部長(現任)	(注) 3	-
常務取締役	パイプ・素材事業部長	前原 周作	1957年 4月30日生	1976年4月 東京高級炉材株式会社入社 1990年1月 三井金属鉱業株式会社入社(吸収合併) 2008年10月 同社関連事業本部セラミックス事業部営業部長 2010年10月 同社関連事業本部セラミックス事業部営業部長兼同事業部工事部長 2011年10月 同社関連事業本部セラミックス事業部営業部長 2014年7月 当社入社(移籍)パイプ・素材事業部営業企画部長 2015年6月 当社取締役パイプ・素材事業部副事業部長兼同事業部営業企画部長 2016年6月 当社取締役パイプ・素材事業部長兼同事業部技術開発部長 2017年6月 当社常務取締役パイプ・素材事業部長(現任)	(注) 3	-
常務取締役	エンジニアリング事業部長	小浦 禎彦	1961年 11月7日生	1985年4月 三井金属鉱業株式会社入社 2009年4月 当社入社(移籍) 2011年6月 当社エンジニアリング事業部技術統括部機械部長 2012年6月 当社執行役員エンジニアリング事業部技術統括部機械部長 2014年7月 当社執行役員エンジニアリング事業部技術統括部長兼同統括部機械部長兼同統括部技術開発部長 2015年6月 当社取締役エンジニアリング事業部技術統括部長兼同統括部機械部長兼同統括部技術開発部長 2015年10月 当社取締役エンジニアリング事業部技術統括部長兼同統括部技術開発部長 2016年6月 当社取締役エンジニアリング事業部技術統括部長兼同統括部土木建築部長兼同統括部技術開発部長 2017年6月 当社常務取締役エンジニアリング事業部長 (現任)	(注) 3	30

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有 株式数 (百株)
取締役	内部統制室長	木原 基廣	1957年 3月22日生	1975年4月 三井金属鉱業株式会社入社 2003年2月 当社入社(移籍) 2004年4月 当社経理部副部長 2007年1月 当社内部統制準備室長 2007年6月 当社経営企画部内部統制準備室長(職制改正) 2008年4月 当社内部統制室長(職制改正) 2010年6月 当社執行役員管理本部経理部長 2012年6月 当社取締役管理本部経理部長 2017年6月 当社取締役内部統制室長(現任)	(注) 3	110
取締役	エンジニアリング事業部 副事業部長兼同事業部海外統括部長兼同事業部営業統括部長兼同統括部海外営業部長	田中 洋一	1967年 10月31日生	1992年4月 三井金属鉱業株式会社入社(当社出向) 2006年7月 当社入社(移籍) 2010年10月 当社エンジニアリング事業部技術統括部機械部担当部長 2012年6月 当社執行役員エンジニアリング事業部プロジェクト統括部副統括部長 2013年6月 当社執行役員エンジニアリング事業部プロジェクト統括部長 2014年7月 当社執行役員エンジニアリング事業部海外統括部長 2014年11月 MESCOENG(MALAYSIA)SDN.BHD.取締役社長(現任) SIAM MESCO Co.,Ltd.取締役社長(現任) 台湾美施可股分有限公司蕫事長(現任) 2015年6月 当社執行役員エンジニアリング事業部海外統括部長兼同事業部営業統括部長兼同統括部海外営業部長 2016年6月 当社取締役エンジニアリング事業部海外統括部長兼同事業部営業統括部長兼同統括部海外営業部長 2017年6月 当社取締役エンジニアリング事業部副事業部長兼同事業部海外統括部長兼同事業部営業統括部長兼同統括部海外営業部長(現任)	(注) 3	-
取締役	パイプ・素材事業部 副事業部長兼同事業部パイプ営業部長兼同事業部営業企画部長	川野 彰司	1961年 3月21日生	1991年1月 当社入社(メスコパイプ工業株式会社を吸収合併) 2010年12月 当社パイプ事業部技術部長 2012年6月 当社パイプ・素材事業部技術部長(職制改正) 2013年4月 当社パイプ・素材事業部大分工場長 2015年7月 当社執行役員パイプ・素材事業部大分工場長 2016年6月 当社執行役員パイプ・素材事業部パイプ営業部長 2017年6月 当社取締役パイプ・素材事業部副事業部長兼同事業部パイプ営業部長兼同事業部営業企画部長 (現任)	(注) 3	-
取締役	管理本部 経理部長	伊藤 直之	1962年 4月15日生	1992年3月 当社入社 2012年4月 当社管理本部経理部副部長 2013年7月 当社内部統制室長 2015年7月 当社執行役員内部統制室長 2017年6月 当社取締役管理本部経理部長(現任)	(注) 3	6

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有 株式数 (百株)
取締役		小林 克典	1952年 8月1日生	1978年4月 弁護士登録 1995年4月 第二東京弁護士会綱紀委員 2000年4月 最高裁判所司法研修所民事弁護教官 2004年4月 第二東京弁護士会司法修習委員会委員長 日本弁護士連合会司法修習委員会副委員長 2004年12月 株式会社整理回収機構企業再生委員第1部会長 2005年10月 株式会社日立プラズマパテントライセンシング監査役 2006年4月 第二東京弁護士会常議員副議長 社会保険労務士紛争解決手続代理業務試験委員 2007年4月 第二東京弁護士会司法制度調査会委員長 2007年6月 最高裁判所司法修習委員会幹事(現任) 2008年2月 第二東京弁護士会懲戒委員会副委員長 2009年6月 当社社外取締役(現任) 2009年12月 独立行政法人日本学生支援機構契約監視委員会委員(現任) 2010年2月 第二東京弁護士会懲戒委員会委員長 2014年6月 日本梱包運輸倉庫株式会社社外取締役 2015年5月 日本弁護士連合会司法修習委員会委員長 2015年10月 ニッコンホールディングス株式会社社外取締役 (現任) 2016年4月 第二東京弁護士会監事	(注) 3	-
取締役		青木 一彦	1958年 7月13日生	1984年4月 三井金属鉱業株式会社入社 2010年9月 パンパシフィック・カッパー株式会社出向 2012年6月 三井金属鉱業株式会社素材関連事業本部ダイカスト事業部長 2014年7月 同社設備技術部長 2015年6月 当社取締役(現任) 2016年4月 三井金属鉱業株式会社執行役員生産技術部長 (現任)	(注) 3	50
常勤監査役		松尾 祥也	1964年 2月22日生	1991年1月 当社入社(メスコパイプ工業株式会社を吸収合併) 2011年7月 当社パイプ事業部営業部長 2012年6月 当社パイプ・素材事業部パイプ営業部長(職制改正) 2013年6月 当社執行役員パイプ・素材事業部パイプ営業部長 2016年6月 当社執行役員パイプ・素材事業部営業企画部長 2017年6月 当社常勤監査役(現任)	(注) 4	131
監査役		山本 純一	1952年 6月29日生	1975年4月 東京国税局入局 2011年7月 同局調査第一部次長 2012年7月 同局調査第二部長 2013年7月 退官 2013年8月 税理士登録 2013年9月 税理士開業(現任) 2016年6月 当社社外監査役(現任)	(注) 5	-

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有 株式数 (百株)
監査役		大澤 康泰	1969年 11月15日生	1994年4月 株式会社電通入社 2005年3月 同社退社 2006年10月 弁護士登録 2009年12月 日本弁護士連合会中小企業法律支援センター委員 2010年4月 中小企業診断士登録 2011年4月 東京弁護士会税務特別委員会副委員長(現任) 2013年2月 税理士登録 2016年6月 当社社外監査役(現任)	(注) 5	-
				計		377

(注)1.取締役 小林克典は、会社法第2条第15号に定める社外取締役であります。
2.監査役 山本純一、大澤康泰は、会社法第2条第16号に定める社外監査役であります。
3.2017年6月23日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
4.2017年6月23日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
5.2016年6月24日開催の定時株主総会の終結の時から4年間