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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100AI24

有価証券報告書抜粋 三京化成株式会社 役員の状況 (2017年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況


男性9名 女性1名 (役員のうち女性の比率10%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
代表取締役社長営業本部長小 川 和 夫(1954年1月2日生)昭和53z年4月日本合成化学工業株式会社入社(注)3395
1981年4月当社入社
1985年4月営業本部長付
1986年3月取締役営業本部長付
1987年4月取締役社長室長
1988年6月常務取締役開発本部長
1991年6月取締役副社長
1992年6月代表取締役社長(現)
1995年5月営業本部長(現)
1996年5月大同工業株式会社
代表取締役社長(現)
2002年3月SANKYO KASEI SINGAPORE PTE. LTD.取締役社長(現)
2010年8月SANKYO KASEI (THAILAND)
CO.,LTD.取締役社長(現)
常務取締役建装材事業部長小 野 敏 夫(1955年12月13日生)1978年4月当社入社(注)340
2002年2月新規事業開発部次長
2004年2月東京支社次長
2004年6月取締役東京支社長兼
新規事業開発部長
2010年4月取締役海外事業推進室長
2010年5月産京貿易(上海)有限公司
董事長(現)
2010年6月常務取締役SB事業部長兼
建装材事業部統括
2012年6月常務取締役海外事業推進室長
2014年4月常務取締役(現)
2017年2月建装材事業部長(現)
常務取締役東京支社長
兼SB事業
部長
袴 田 晴 好(1952年12月1日生)1975年4月当社入社(注)344
2004年6月東京支社営業次長
2008年6月取締役大阪支社長
2010年4月取締役東京支社長
2012年6月常務取締役東京支社長兼
SB事業部長(現)
取締役管理部長糸 原 博 一(1948年8月19日生)1971年4月グンゼ株式会社入社(注)38
2006年6月同社経営戦略部財務経理統括室
マネージャー
2010年5月当社入社 顧問
2011年6月取締役管理部長(現)
取締役大 林 和 幸(1958年1月20日生)1980年4月当社入社(注)310
2009年4月建装材事業部営業次長
2011年2月建装材事業部長
2012年6月取締役建装材事業部長
2016年1月キョーワ株式会社代表取締役
社長(現)
2016年4月取締役(現)
取締役北 嶋 紀 子(1974年10月25日生)2000年10月弁護士登録(現)(注)3
井上隆彦法律事務所入所
2003年2月フェニックス法律事務所入所
2012年1月同法律事務所共同代表(現)
2015年6月当社取締役(現)
2017年3月ダイトロン株式会社社外監査役(現)


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
常勤監査役大 槻 一 博(1954年5月23日生)1977年3月グンゼ株式会社入社(注)42
2010年8月同社エンプラ事業部管理課長
2015年6月当社入社 顧問
常勤監査役(現)
監査役福 本 繁(1953年10月16日生)1987年3月司法書士登録(現)(注)4
1987年4月平野町総合事務所開設
1996年4月同事務所所長(現)
2000年6月当社監査役(現)
監査役新 谷 充 則(1948年10月13日生)1981年4月弁護士登録(現)(注)4
小倉法律事務所入所
1991年4月新谷充則法律事務所開業
2003年6月当社監査役(現)
2007年4月新谷・須田共同法律事務所開設
監査役岡 健 治(1961年2月27日生)1990年3月税理士登録(現)(注)4
1990年3月岡会計事務所開設
2015年6月当社監査役(現)
504


(注) 1.取締役北嶋紀子は、社外取締役であります。
2.監査役福本繁、新谷充則及び岡健治は、社外監査役であります。
3.取締役の任期は、2016年3月期に係る定時株主総会終結の時から2018年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4.監査役の任期は、2015年3月期に係る定時株主総会終結の時から2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02658] S100AI24)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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