有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100APJW
東海エレクトロニクス株式会社 役員の状況 (2017年3月期)
男性11名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (百株) | |
代表取締役 社長 | 大倉 慎 | 1972年9月12日生 | 1998年4月 | 沖電気工業㈱入社 | (注)3 | 72 | |
2006年4月 | 当社入社 | ||||||
2009年2月 | 当社営業本部マーケティング グループグループリーダー | ||||||
2010年1月 | 当社執行役員総合企画本部長 | ||||||
2010年6月 | 当社常務取締役総合企画本 部長に就任 | ||||||
2011年4月 | 当社常務取締役営業推進担当 に就任 | ||||||
2011年6月 | 当社代表取締役副社長に就任 | ||||||
2013年4月 | 当社代表取締役社長兼管理本部長 (情報・IR・CSR・危機管理 担当)に就任 | ||||||
2013年6月 | 当社代表取締役社長に就任(現任) | ||||||
取締役専務 執行役員 | 国内 営業本部 本部長 | 霜越 憲一 | 1955年5月3日生 | 1978年4月 | 当社入社 | (注)3 | 29 |
2007年6月 | 当社取締役執行役常務営業本部 デバイス・ソリューション中部・ 関西カンパニー長に就任 | ||||||
2007年10月 | 当社常務取締役営業本部デバイ ス・ソリューション中部・関西 カンパニー長に就任 | ||||||
2009年6月 | 当社常務取締役営業本部デバイ ス・ソリューション中部・関西 カンパニー長兼名古屋支店長に就任 | ||||||
2010年4月 | 当社常務取締役営業本部副本部 長兼デバイス・ソリューション 中部・関西カンパニー長兼名古 屋支店長に就任 | ||||||
2011年4月 | 当社常務取締役営業本部長(品質 ・環境担当)に就任 | ||||||
2011年6月 | 当社専務取締役営業本部長(品質 ・環境担当)に就任 | ||||||
2013年4月 | 当社専務取締役国内営業本部長 兼マーケティング本部長(品質 ・環境担当)に就任 | ||||||
2013年6月 | 当社専務取締役国内営業本部長 兼マーケティング本部長(品質 ・技術・環境担当)に就任 | ||||||
2014年6月 | 当社専務取締役国内営業本部長 兼マーケティング本部長(品質 ・環境担当)に就任 | ||||||
2015年4月 | 当社専務取締役国内営業本部本部長(品質・環境担当)に就任 | ||||||
2017年6月 | 当社取締役専務執行役員国内営業本部本部長(品質・環境担当)に就任(現任) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (百株) | |
取締役専務 執行役員 | 海外 営業本部 本部長 兼オーバシーズ・ソリューションカンパニー長 | 笹川 剛 | 1955年11月25日生 | 1980年4月 | ㈱東海銀行(現:㈱三菱東京UFJ 銀行)入行 同行岡崎支社長 他歴任 | (注)3 | 22 |
2009年3月 | 当社出向 | ||||||
2009年4月 | 当社管理本部副本部長兼管理 グループグループリーダー | ||||||
2009年6月 | 当社転籍 当社常務取締役管理本部長兼 管理グループグループリーダー (情報・IR・CSR担当)兼東海ファシリティーズ㈱取締役に就任 | ||||||
2010年6月 | 当社常務取締役管理本部長兼 管理部部長(情報・IR・CSR・ 危機管理担当)に就任 | ||||||
2011年6月 | 当社専務取締役管理本部長兼 管理部部長(情報・IR・CSR・ 危機管理担当)に就任 | ||||||
2013年4月 | 当社専務取締役海外営業本部長 に就任 | ||||||
2015年4月 | 当社専務取締役海外営業本部本部長兼オーバーシーズ・ソリューションカンパニー長に就任 | ||||||
2017年6月 | 当社取締役専務執行役員海外営業本部本部長兼オーバーシーズ・ソリューションカンパニー長に就任(現任) | ||||||
取締役常務 執行役員 | 管理本部 本部長 | 森田 誠 | 1958年6月26日生 | 1982年4月 | ㈱東海銀行(現:㈱三菱東京UFJ 銀行)入行 同行名古屋支社長 他歴任 | (注)3 | 10 |
2012年11月 | 当社出向 | ||||||
2013年4月 | 当社転籍 当社執行役員管理本部副本部長 兼管理部部長 | ||||||
2013年6月 | 当社取締役管理本部長兼管理部 部長(情報・IR・CSR・危 機管理担当)兼東海ファシリテ ィーズ㈱取締役(現任)に就任 | ||||||
2013年10月 | 当社取締役管理本部長兼人事部 部長(情報・IR・CSR・危 機管理担当)に就任 | ||||||
2015年4月 | 当社常務取締役管理本部本部長兼人事部部長(情報・IR・CSR・危機管理担当)に就任 | ||||||
2017年6月 | 当社取締役常務執行役員管理本部本部長兼人事部部長(情報・IR・CSR・危機管理担当)に就任(現任) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (百株) | |
取締役常務 執行役員 | 技術本部 本部長 | 小和瀬 靖明 | 1956年8月2日生 | 1981年4月 | ㈱日立製作所 入社 | (注)3 | 11 |
2003年4月 | ㈱ルネサステクノロジ(現:ルネサスエレクトロニクス㈱)転籍 | ||||||
2006年6月 | 瑞薩半導体管理(中国)有限公司出向同社部長 | ||||||
2007年1月 | 瑞薩科技(北京)有限公司出向 同社総経理 | ||||||
2008年7月 | 瑞薩電子(上海)有限公司出向 同社執行総監 | ||||||
2013年4月 | 当社入社 技術本部付 担当部長 | ||||||
2013年6月 | 当社執行役員技術本部長 | ||||||
2014年6月 | 当社取締役技術本部長(技術担当)に就任 | ||||||
2014年10月 | 当社取締役技術本部長兼半導体品質管理技術部部長(技術担当)に就任 | ||||||
2015年2月 | 当社取締役技術本部本部長(技術担当)に就任 | ||||||
2015年4月 | 当社常務取締役技術本部本部長に就任 | ||||||
2017年6月 | 当社取締役常務執行役員技術本部本部長に就任(現任) | ||||||
取締役常務 執行役員 | マーケティング本部本部長 | 鈴木 章浩 | 1969年7月3日生 | 1992年4月 | 当社入社 | (注)3 | 13 |
2008年7月 | 当社営業本部デバイス・ソリューション中部・関西カンパニー名古屋支店Sデバイスグループグループリーダー | ||||||
2009年8月 | 当社営業本部デバイス・ソリューション中部・関西カンパニー名古屋支店Sデバイス第1グループグループリーダー | ||||||
2010年4月 | 当社営業本部デバイス・ソリューション中部・関西カンパニー名古屋支店Sデバイス第1部部長 | ||||||
2011年6月 | 当社執行役員営業本部デバイス・ソリューション中部・関西カンパニー名古屋支店Sデバイス第1部部長 | ||||||
2012年10月 | 当社執行役員営業本部デバイス・ソリューション中部・関西第2カンパニー長兼Sデバイス第1部部長 | ||||||
2013年4月 | 当社執行役員国内営業本部デバイス・ソリューション中部・関西第2カンパニー長兼マーケティング本部車載営業推進部部長 | ||||||
2013年6月 | 当社取締役国内営業本部デバイス・ソリューション中部・関西第2カンパニー長兼マーケティング本部車載営業推進部部長に就任 | ||||||
2014年4月 | 当社取締役国内営業本部デバイス・ソリューション中部・関西第2カンパニー長兼マーケティング本部副本部長に就任 | ||||||
2015年4月 | 当社常務取締役マーケティング本部本部長兼国内営業本部デバイス・ソリューション中部・関西第2カンパニー長に就任 | ||||||
2017年4月 | 当社常務取締役マーケティング本部本部長に就任 | ||||||
2017年6月 | 当社取締役常務執行役員マーケティング本部本部長に就任(現任) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (百株) | |
取締役 | 天野 利紀 | 1948年5月25日生 | 1971年4月 | トヨタ自動車工業㈱(現:トヨタ自動車㈱)入社 | (注)3 | 3 | |
2001年1月 | New United Motor Manufacturing, Inc.(N.U.M.M.I)副社長に就任 | ||||||
2004年6月 | 大豊工業㈱常務取締役に就任 | ||||||
2009年6月 | 同社代表取締役副社長に就任 | ||||||
2013年6月 | 同社顧問 | ||||||
2014年6月 | 共和レザー㈱社外取締役に就任(現任) | ||||||
2014年6月 | 当社社外取締役に就任(現任) | ||||||
監査役 | 森永 靖彦 | 1952年9月11日生 | 1977年4月 | ㈱東海銀行(現:㈱三菱東京UFJ銀行)入行 同行ニューヨーク支店副支店長 他歴任 | (注)4 | 6 | |
2007年1月 | 当社出向 | ||||||
2007年9月 | 当社転籍 監査室リーダー | ||||||
2007年12月 | 当社監査室室長 | ||||||
2010年1月 | 当社執行役員総合企画本部副本部長 | ||||||
2011年4月 | 当社執行役員経営企画室室長 | ||||||
2012年9月 | 当社経営企画室室長 | ||||||
2015年6月 | 当社常勤監査役兼東海オートマチックス㈱監査役兼東海テクノセンター㈱監査役兼東海ファシリティーズ㈱監査役に就任(現任) | ||||||
監査役 | 梶田 洋志 | 1949年7月15日生 | 1972年4月 | ㈱東海銀行(現:㈱三菱東京UFJ銀行)入行 同行蒲田支店長 他歴任 | (注)4 | 21 | |
2004年4月 | 鈴中工業㈱取締役管理部長に就任 | ||||||
2006年5月 | 昭和セラミックス㈱取締役業務部長に就任 | ||||||
2010年6月 | 当社非常勤顧問 | ||||||
2011年4月 | 当社常勤顧問 | ||||||
2011年6月 | 当社常勤監査役兼東海オートマチックス㈱監査役兼東海テクノセンター㈱監査役兼東海エレクトロニクス㈱(現:東海ファシリティーズ㈱)監査役に就任 | ||||||
2015年6月 | 当社監査役兼東海オートマチックス㈱監査役兼東海テクノセンター㈱監査役兼東海ファシリティーズ㈱監査役に就任(現任) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (百株) | |
監査役 | 山田 耕作 | 1948年3月10日生 | 1972年4月 | トヨタ自動車工業㈱(現:トヨタ自動車㈱)入社 | (注)4 | - | |
1995年6月 | 同社第二開発センター主査 | ||||||
2002年1月 | ㈱豊田自動織機 理事 自動車事業部製品企画室長 | ||||||
2002年6月 | 同社取締役に就任 | ||||||
2005年6月 | 同社常務取締役に就任 | ||||||
2006年6月 | 同社専務取締役に就任 | ||||||
2012年6月 | 同社技監 | ||||||
2013年6月 | ㈱ノリタケカンパニーリミテド 社外取締役に就任(現任) | ||||||
2015年6月 | 当社監査役に就任(現任) | ||||||
監査役 | 水野 和仁 | 1949年8月28日生 | 1972年4月 | 東陽倉庫㈱入社 | (注)4 | - | |
2000年4月 | 同社総務部長 | ||||||
2001年9月 | 東陽物流サービス㈱同社取締役名古屋営業部長に就任 | ||||||
2002年4月 | 東陽倉庫㈱管理本部長付参事 | ||||||
2003年6月 | 同社常勤監査役に就任 | ||||||
2015年6月 | 当社監査役に就任(現任) | ||||||
計 | 187 |
(注)1 取締役天野利紀は、社外取締役であります。
2 監査役山田耕作、水野和仁は、社外監査役であります。
3 取締役の任期は、2017年6月28日開催の定期株主総会の終結の時から2年間であります。
4 監査役の任期は、2015年6月26日開催の定期株主総会の終結の時から4年間であります。
5 当社は、会社法第329条第3項に定める補欠監査役1名を選任しております。
補欠監査役の略歴は次のとおりであります。
氏名 | 生年月日 | 略歴 | 所有株式数 (百株) | |
数井 恒彦 | 1939年1月11日生 | 1969年4月 | 弁護士登録(愛知県弁護士会所属)岩田孝法律事務所 入所 | - |
1971年4月 | 数井法律事務所開設 | |||
1987年9月 | 不二法律事務所開設 現在に至る |
6 当社では、取締役会の意思決定・業務執行の監督機能を明確化にし経営効率の向上を図るために執行役員制度を導入しております。本書提出日現在における執行役員は、上記取締役兼任執行役員5名のほか、上席執行役員5名:笹井賢次、牧島賢治、井田光治、西出英司、水谷法彦、執行役員5名:谷一夫、三宅雅之、佐藤竜一、黒川俊樹、小林敦司で構成されております。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02684] S100APJW)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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