有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100APJW
東海エレクトロニクス株式会社 関係会社の状況 (2017年3月期)
名称 | 住所 | 資本金又は 出資金 (千円) | 主要な事業 の内容 | 議決権の所有 (被所有)割合 (%) | 関係内容 |
(連結子会社) | |||||
東海オートマチックス㈱ | 名古屋市中区 | 10,000 | システム事業 | 100 | 制御機器等の販売 役員の兼任 4名 |
東海テクノセンター㈱ | 名古屋市中区 | 30,000 | システム事業 | 100 | 各種ソフトウェア等 の開発・販売 役員の兼任 4名 |
東海ファシリティーズ㈱ | 名古屋市中区 | 10,000 | その他の事業 | 100 | 東海エレクトロニクス㈱所有の不動産 及び各種設備の保守管理 役員の兼任 4名 |
東海精工(香港)有限公司 | 香港 | 千US$ 7,371 | デバイス事業 | 100 | 電子部品等の販売 (注1) |
TOKAI ELECTRONICS(S) PTE.LTD. | シンガポール | 千US$ 2,373 | デバイス事業 | 100 | 電子部品等の販売 |
台湾東海精工股份有限公司 | 台湾 | 千NT$ 20,000 | デバイス事業 | 100 (100) | 電子部品等の販売 (注3) |
TOKAI ELECTRONICS AMERICA,LTD. | 米国 | 千US$ 800 | デバイス事業 | 100 | 電子部品等の販売 |
TOKAI ELECTRONICS PHILIPPINES,INC. | フィリピン | 千US$ 2,000 | デバイス事業 | 100 | 電子部品等の販売 |
PT.TOKAI ELECTRONICS INDONESIA | インドネシア | 千US$ 1,000 | デバイス事業 | 100 | 電子部品等の販売 |
東精国際貿易(上海)有限公司 | 中国・上海 | 千RMB 6,710 | デバイス事業 | 100 (100) | 電子部品等の販売 (注3) |
TOKAI ELECTRONICS(THAILAND)LTD. | タイ | 千THB 76,000 | デバイス事業 | 100 | 電子部品等の販売 |
東海精工咨詢(深圳)有限公司 | 中国・深圳 | 千RMB 1,061 | デバイス事業 | 100 (100) | 電子部品等の販売 (注3) |
TOKAI ELECTRONICS INDIA PVT.LTD. | インド | 千INR 33,500 | デバイス事業 | 100 (1) | 電子部品等の販売 (注3) |
TOKAI ELECTRONICS DEUTSCHLAND GmbH | ドイツ | 千EUR 25 | デバイス事業 | 100 | 電子部品等の販売 |
(注)1 特定子会社に該当しております。
2 上記子会社のうちには、有価証券届出書または有価証券報告書を提出している会社はありません。
3 議決権の所有割合の( )内は、間接所有割合で内数であります。
4 海外現地法人の社名を下記のとおり変更いたしました。
変 更 前 | 変 更 後 | 変 更 年 月 |
TOKAI PRECISION (S) PTE.LTD. | TOKAI ELECTRONICS (S) PTE.LTD. | 2016年6月 |
TOKAI PRECISION AMERICA,LTD. | TOKAI ELECTRONICS AMERICA,LTD. | 2016年6月 |
TOKAI PRECISION(THAILAND)LTD. | TOKAI ELECTRONICS(THAILAND)LTD. | 2016年6月 |
TOKAI PRECISION PHILIPPINES,INC. | TOKAI ELECTRONICS PHILIPPINES,INC. | 2016年7月 |
PT.TOKAI PRECISION INDONESIA | PT.TOKAI ELECTRONICS INDONESIA | 2016年8月 |
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02684] S100APJW)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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