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有価証券報告書 抜粋　ドキュメント番号: S100AFGY

有価証券報告書抜粋 杉本商事株式会社 沿革 (2017年3月期)

提出会社の経営指標等メニュー事業の内容

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年月概要
1938年1月㈱旭商店を大阪市東淀川区において設立。
1952年12月㈱旭商店を杉本商事㈱に改称。
1953年1月日之出工具㈱、㈱日測商会を合併。日之出営業所、日測営業所に改称。
1953年9月東京営業所(東京都大田区)を開設。
1957年2月平野営業所(大阪市東住吉区)を開設。
1957年11月名古屋営業所(名古屋市中区)を開設。
1959年9月城東営業所(大阪市城東区)を開設。
1960年3月墨田営業所(東京都墨田区)を開設。
1961年1月堀田営業所(名古屋市瑞穂区)を開設。
川崎営業所(神奈川県川崎市)を開設。
1962年3月機工部(大阪市西区)を開設。
1963年3月東京支店(東京都大田区)を開設。
1963年7月貿易部(大阪市東淀川区)を開設。
1964年7月名古屋機工部(名古屋市熱田区)を開設。
1964年11月淡路営業所(大阪市東淀川区)を開設。
1968年9月江東営業所(東京都墨田区)を開設。
1969年3月広島営業所(広島市中区)を開設。
1969年4月北陸営業所(石川県金沢市)を開設。
1969年11月両毛営業所(群馬県伊勢崎市)を開設。
1970年3月城南営業所(東京都大田区)を開設。
1970年11月静岡営業所(静岡県静岡市)を開設。
1971年2月本社を大阪市東淀川区から大阪市西区に移転。
1971年4月中国営業所(広島市中区)を開設。
1971年5月四国営業所(香川県高松市)を開設。
1971年8月枚方営業所(大阪府枚方市)を開設。
1971年11月栗東営業所(滋賀県栗東市)を開設。
1973年10月九州営業所(福岡市博多区)を開設。
1974年1月埼玉営業所(埼玉県戸田市)を開設。
1975年3月本社販売部(大阪市西区)を開設。
1977年4月厚木営業所(神奈川県伊勢原市)を開設。
1979年9月浜松営業所(静岡県浜松市)を開設。
1980年11月東大阪営業所(東大阪市)を開設。
1982年4月長野営業所(長野県諏訪市)を開設。
1982年6月中国営業所を廃止して広島営業所へ統合。
1982年9月岡崎営業所(愛知県岡崎市)を開設。
1984年9月新潟営業所(新潟市東区)を開設。
1985年9月東北営業所(宮城県仙台市)を開設。
1987年9月栃木営業所(栃木県小山市)を開設。
1991年10月機工部を廃止して東大阪営業所と日測営業所へ統合。
江東営業所を廃止して墨田営業所へ統合。



年月概要
1992年11月大阪証券取引所市場第二部に上場。
1993年4月大森営業所を廃止して城南営業所へ統合。
城南営業所の名称を大森営業所に改称。
上野営業所(三重県上野市)を開設。
1993年8月美濃加茂営業所(岐阜県美濃加茂市)を開設。
1994年4月奈良営業所(奈良県橿原市)を開設。
大垣営業所(岐阜県大垣市)を開設。
1995年5月八日市営業所(滋賀県八日市市)を開設。
1997年4月名古屋機工部と名古屋営業所を統合。
名称を名古屋営業所とする。
2003年4月東京証券取引所市場第二部に上場。
名古屋販売部を廃止して名古屋営業所へ統合。
機器管材部を廃止して日之出営業所へ統合。
2003年10月土浦営業所(茨城県土浦市)を開設。
2005年3月東京・大阪証券取引所市場第一部指定。
2005年4月鹿嶋営業所(茨城県鹿嶋市)を開設。
甚目寺連絡所・大府連絡所を営業所へ昇格。
2006年4月北関東連絡所を営業所へ昇格。
2006年10月埼玉営業所を廃止して北関東営業所へ統合。
北関東営業所の名称を埼玉営業所に改称。
2007年4月



2008年4月		第三直需営業部を新設。
宇都宮営業所(栃木県宇都宮市)を開設。
尾張旭連絡所を営業所へ昇格。
栃木営業所を廃止して墨田営業所へ統合。
倉敷連絡所(岡山県倉敷市)を開設。
2009年4月

2010年4月



2010年10月
2011年3月		執行役員制度を導入。
卸営業部を東部・西部の2部門制に変更。
城東営業所を東大阪市へ移転。
名古屋営業所内へ西名古屋営業所を開設。
倉敷連絡所を営業所へ昇格。
東京販売部を廃止して墨田営業所へ統合。
第一直需営業部を東・西の2部門制に変更。
本社新社屋完成。
2011年4月


2011年10月
2011年11月		本社販売部を廃止して日測営業所へ統合。
御殿場営業所(静岡県御殿場市)を開設。
十三営業所・日之出営業所を大阪市西区へ移転。
西部物流センター(大阪府東大阪市)を開設。
平野営業所を大阪市西区へ移転。
2012年4月中部物流センター(名古屋市中区)、東部物流センター(東京都墨田区)を開設。
姫路連絡所(兵庫県姫路市)、京都連絡所(京都府伏見区)を営業所へ昇格。
2013年4月千葉連絡所(千葉県千葉市)を営業所へ昇格。
西名古屋営業所を廃止して名古屋営業所へ統合。


年月概要
2014年4月
相模原営業所(神奈川県伊勢原市)を開設。
小山準備室(栃木県小山市)を小山連絡所とする。
2014年12月
2015年3月
2015年4月

2015年5月
2015年9月		株式会社スギモトの株式を取得し、連結子会社化。
広島営業所を新築。
墨田営業所を廃止して大森営業所へ統合。
小山連絡所(栃木県小山市)を営業所へ昇格。
中部物流センターを新築移転。
堀田営業所を旧中部物流センター(名古屋市中区)跡へ移転。
2016年4月EC推進課を新設。
東大阪営業所を廃止して日測営業所へ統合。
静岡営業所を廃止して浜松営業所へ統合。
2016年12月
2017年3月		両毛営業所を新築移転。
小牧営業所を新築。

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このコンテンツは、EDINET閲覧（提出）サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02760] S100AFGY)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート（以下、本レポート）です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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