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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100AH9X

有価証券報告書抜粋 SPK株式会社 役員の状況 (2017年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性8名 女性1名 (役員のうち女性の比率11.1%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
取締役社長
(代表取締役)
轟 富和1950年11月30日生
1974年4月丸紅㈱入社
2006年4月当社入社
当社専務執行役員
2006年6月当社取締役兼専務執行役員
2007年4月当社代表取締役兼社長執行役員
2009年6月当社代表取締役社長(現任)
(注)230
専務取締役工機営業本部長赤穂 伸也1952年2月20日生
1974年4月

2002年3月
松下電器産業㈱(現 パナソニック㈱)入社
当社入社
当社海外営業本部副本部長
2004年4月当社工機営業本部長(現任)
当社執行役員
2007年4月
2009年6月
2016年6月
当社常務執行役員
当社常務取締役
当社専務取締役(現任)
(注)213
常務取締役国内営業本部長松村 秀樹1952年12月15日生
1971年4月当社入社
2006年4月当社執行役員
当社国内営業本部長(現任)
2007年4月当社常務執行役員
2009年6月当社常務取締役(現任)
(注)225
常務取締役海外営業本部長沖 恭一郎1959年9月22日生
1982年4月
2002年5月
伊藤忠商事㈱入社
当社入社
当社国内営業本部営業戦略室長
2004年4月当社国内営業本部商品部長
当社執行役員
2007年4月当社国内営業本部副本部長
2009年4月

2009年6月
2010年10月

2011年4月
当社海外営業本部
アジア営業部マネジャー
当社取締役
当社海外営業本部副本部長
兼アジア営業部マネジャー
当社海外営業本部長(現任)
2015年4月当社常務取締役(現任)
(注)218
常務取締役管理本部長藤井 修二1956年4月16日生
1980年4月㈱協和銀行(現㈱りそな銀行)入行
2008年4月
2012年4月
2013年9月
同行常務執行役員
りそな決済サービス㈱取締役副社長
当社入社
当社経営企画室長
2014年4月当社管理本部長(現任)
2014年6月当社取締役
2015年4月当社常務取締役(現任)
(注)210


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
取締役西島 康二1949年5月15日生
1973年4月㈱協和銀行(現㈱りそな銀行)入行
2003年10月㈱りそな銀行
取締役兼代表執行役副社長
2006年6月ダイア建設㈱(現㈱大和地所)
代表取締役社長
2013年6月ソーダニッカ㈱社外監査役
2015年6月当社取締役(現任)
ソーダニッカ㈱社外取締役(現任)
(注)21
常勤監査役清水 敏夫1955年2月6日生
1977年3月当社入社
1999年4月当社内部監査室マネジャー
2014年4月当社海外営業本部業務部部長
2015年6月当社常勤監査役(現任)
(注)41

監査役榎 卓生1963年2月23日生
1985年10月太田昭和監査法人入所
(現 新日本有限責任監査法人)
1997年4月榎公認会計士・税理士事務所開業
1998年4月当社監査役(現任)
2000年1月㈱マネージメントリファイン
代表取締役(現任)
2002年10月税理士法人大手前綜合事務所代表社員(現任)
2005年9月㈱きちり社外監査役(現任)
2011年6月東和メックス㈱(現㈱TBグループ)社外監査役(現任)
(注)34
監査役中務 尚子1965年4月8日生
1994年4月弁護士登録
1994年4月

2002年6月
2008年4月
2012年6月
2014年4月
中央総合法律事務所(現弁護士法人中央総合法律事務所)入所
当社監査役(現任)
京都大学法科大学院非常勤講師
ナカバヤシ㈱社外監査役
京都大学法科大学院客員教授(現任)
2015年6月ナカバヤシ㈱社外取締役[監査等委員](現任)
(注)30
104
(注)1.取締役 西島康二氏は社外取締役であります。
監査役 榎卓生氏および中務尚子氏は、社外監査役であります。
2.2017年6月21日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
3.2016年6月21日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
4.2015年6月23日開催の定時株主総会の終結の時から4年間


株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02827] S100AH9X)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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